グリア博士は悪玉宇宙人は居ないけど、ゲテモノ系宇宙人が存在しないとは逝ってないから、善玉のゲテモノ系宇宙人が、魔痔で、アイルランドに墜落したのか？ Φ(^π^;)φ
大阪地検特捜部（女性特捜部長）の「秋霜烈日」鋭い追及の手が冴えわたり、安倍晋三首相が断崖絶壁からついに転落死する時がきた
https://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/e/32e02d2ef921c33c8342332fd1c752d0
森友事件に新展開 検察の狙いは政界に流れた融資20億円か
の主犯は、改ざん前の書き換え前の決裁公文書に書かれている複数の政治家（安倍晋三、麻生太郎、鳩山邦夫、鴻池祥 肇、中山成彬、平沼赳夫、北川イッセイ・・・）である。
https://ameblo.jp/spiritual-light/entry-12367193002.html
アイルランドの主流メディアのニュースを確認しましたが、撃墜事件には触れられていませんでした。秘密裡に作戦が進行した模様です。
Shadow Super Intel Report -- April 8, 2018
シャドウスーパーインテルレポート
2018年4月8日
業務開示に提出する| By ShadowSuper
2018年4月5日、日曜日、アイルランド、コーク州郡のハンガリーヒル山に皿型のUFOが墜落しました。
同盟国は、地元の人々の好奇心を防ぐ為に宇宙船を覆った。
宇宙船の中で、アライアンスは、彼らがミラダー★人と想定する巨大なクラゲタイプのエイリアン・クリーチャーを発見しました。
2007年、超常現象/ UFOドキュメンタリーの制作に特化した映画製作者が、将来のミラダー星人襲来のドキュメンタリーで警告しました。
この男の名前を知っている人は誰もいませんが、彼はSuperShadowという組織の下にいることが知られています。
スーパーシャドー
当時カバルはスーパーシャドウを急襲し、すべてのミラダーのドキュメンタリーテープを破壊した。
ドキュメンタリーを見た人は誰もが誘拐され、MK-Ultra技術を使ってその記憶を消去した。
アライアンスは現在、この映画製作者をコルク州のハンガリーヒルに呼んで、UFOと、死んだエイリアンがミランダ帝国のものであるかどうかを判断しています。
映画制作者は現在、シベリアで亡命中であるため、南アイルランドに到着するのは数日前になるでしょう。
この発見が真実ならば、ロズウェルよりも大きな歴史的イベントになるでしょう。
同盟国は、同盟国の同情的なアイルランド警察に頼っており、少なくとも今のところこれを包み込んでいる。
これはRVを押し出す可能性があるかもしれないし、そうでないかもしれない。
それが到着すると詳細情報。
https://jicchoku.muragon.com/entry/239.html
地震はあまり起こらない英国もまた、過去５０日間で２１回の地震を経験しており、地震計は人工地震の顕著な兆候を示している。国防総省情報源は、地震はウェールズとアイルランドの目下進行中の徒党の地下基地の破壊によるものであると言っている。
復習 緊急速報“GCRによる共和国の再興”2018年3月24日より抜粋
https://ameblo.jp/spiritual-light/entry-12362989742.html
1. 西洋社会の多くの人々がこのことを聞いてショックを受けるだろう。エリートの小児性愛者たちのグループがこれらの国を支配し、彼らが設立した諜報機関を使って政治家を恐喝して彼らが第一線に留まり続けていることを知って。このグループには多くの最も裕福な最も権力を持った人間たちが含まれている。また、教師、裁判官、ボーイスカウトのリーダー、警察官もまたこのグループには含まれている。このグループのメンバーの国籍は米国、アイルランド、カナダ、スペイン、オーストラリア、ベルギー、大英王国、イタリア、デンマークとノルウェーである。また他の多くの国も含まれている。
シリア軍の基地を攻撃したのはイスラエルの戦闘機で、レバノン領空から８発を発射、５発は撃墜
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201804100000/
ドナルド・トランプ大統領の発言とは逆に、アメリカの支配層は自国の軍隊をシリアから撤退させる意思はなさそうだ。石油利権を手放すべきでないという露骨な本音を掲載する有力新聞もあった。
ロシア軍が反撃に出るか出ないかの境界線は微妙で、その位置をアメリカ側が読み間違えれば全面戦争になる。
米中貿易戦争の背景
http://motoyama.world.coocan.jp/
●ドル基軸通貨体制
この上海先物取引開始の目的は、価格を中国の製油業者が取引している原油に可能な限り近づけ、ドルをベースにした「ＷＴＩ」や「ブレント」などの国際的な価格指標から支配力を奪い取ることにある。
周知のように、アメリカの覇権の基礎になっているのは基軸通貨がドルであるという事実である。自由貿易で各国に開放した米国市場には世界のあらゆる地域から製品は輸出されてくるが、ドルが基軸通貨であるため代金はすべてドルで支払われる。
一方各国は、自国通貨の上昇を嫌い、受け取った代金をドルのままアメリカ国内の市場に再投資せざるを得ない。ドルを自国の通貨に両替すると、その通貨価値は上昇し、輸出にとって極めて不利になるからだ。
ドルが基軸通貨であれば、ドルは自動的にアメリカに還流してくる。このシステムが存在している限り、米政府の財政赤字は国債の販売を通して補填されるので、覇権国としての経済力の基礎が築かれる。
●ペトロドルの合意
そして、ドルの基軸通貨制を支えているのは、ペトロドルの合意である。ニクソン政権最末期の１９７４年、変動相場制に移行したドルの価値を安定させるために、キッシンジャー国務長官はサウジアラビアと以下の３点で合意した。
１.サウジアラビアが世界に販売する原油の決済通貨はドルを使用すること。
２.代金として受け取ったドルは、アメリカのドル建て資産へと再投資すること。
３.見返りに、アメリカはサウジアラビアに最先端の兵器を供与する。
ベトナム戦争の戦費負担、そしてオイルショックの影響でドルの価値は低落し、高いインフレに苦しんでいたアメリカにとってこの合意は、ドルの価値を安定させ、国内のインフラを抑止する効果が期待された。
それだけではない。石油はエネルギー源なので世界でもっとも重要な戦略物資である。そして、世界最大の産油国であるサウジアラビアの決済通貨がドルであることで、その他の商品の決済通貨も必然的にドルが選択される構造ができた。
●ドル基軸通貨体制のゆらぎ
しかし、人民元建ての石油取引が始まるとこの状況は一変する可能性がある。
まず、人民元建ての原油先物取引が可能になると、アメリカの経済制裁下にあるロシアやイラン、さらに反米のベネズエラや、イランとの関係の強い原油輸出国は、人民元建てで世界最大の中国市場に向けて原油輸出が可能となる。
さらに、中国から人民元で受け取った輸出代金は、上海の市場で金地金で受け取ることもできることになっている。この結果、ドルの使用を回避したい国々は人民元決済を選択することで、ドルベースの金融システムに依存する必要性もなくなる。
この影響力は大きい。世界最大の石油輸入国である中国の決済通貨が人民元になるのだ。サウジアラビアをはじめ多くの国々は、石油を上海石油先物取引所で売り、この結果、ここの価格が世界の石油価格の基準となるに違いない。
そしてそれとともに、中国の旺盛な輸入が背景となり、他の商品にも人民元決済の波は拡大することは間違いないはずだ。そしてその結果、アメリカの覇権の基礎であるドルの基軸通貨体制も揺らいでくる。そして、国際秩序の基本的な形成者の位置に中国が就く可能性が高くなるだろう。
・・・＜抜粋終了＞・・・
こうした事情で、私は上海石油先物取引が開設される３月２６日に注目していました。
しかし米ドルの明らかな下落は起きなかった上に、不思議なことに円高が進みました。
日本のマスコミで、上海石油先物取引の開設が報道されたのも観た記憶がありません。
これはアメリカにケンカを売ることになる上海石油先物取引の開設を、中国政府が自国のマスコミにも報道してほしくなかったという事情があるようです。
中国政府は、アメリカにいきなりケンカを売るような行為を、できるだけ緩和したいと思っているようです。
以下、さらに抜粋します。
・・・＜『ヤスの備忘録』のヤスさんのメルマガ（第４７９回）から抜粋開始＞・・・
●ひっそりと行われた先物取引
これは、現在の国際秩序を大きく変化させる事態である。ただごとではない。しかし、こうした状況に突然となるかといえばそうではない。国際的な基軸通貨を人民元にする動きは、中国政府の設定した比較的にゆっくりとしたペースで、それも水面下で進むようだ。
今回の上海石油先物取引所も、大きな公式の発表もなくひっそりと行われた。日本の主要メディアでほとんど報道されていないのもこれが理由だろう。ロイターのような国際的なメディアでも、複数の中国の金融機関に取材してやっと明らかになったようだ。ということでは、これはほとんど発表されていないも同然だ。
また、上海石油取引（ＳＣ１８０９）でいきなり人民元が使われるのかといえば必ずしもそうではない。新華社の記事によると、上海先物市場では取引価格の表示は人民元であるものの、しばらくの間、決済通貨はドルになり、人民元ではないとしている。さらに、これからはドルのみならず、ユーロや円など他の通貨による決済も可能になるとしている。
そして人民元による決済だが、年内にも徐々に始まる見込みだとしている。すると、中国最大の石油の輸入先であるアフリカのアンゴラ、そしてロシアが人民元建てで石油を売る最初の国々になる見込みだ。
しかし、新華社によると、たとえ人民元建ての決済が可能になったとしても、すぐに取引量が一気に増えるとは考えにくいとしている。その理由は、人民元建て決済が行われるためには、これが国際的な石油会社やトレーダーたちの支持が必要になるからである。
石油の決済通貨が人民元になるためには、売りたいときに売ることができ、買いたいときに買えるだけの十分な取引量が市場になければならない。人民元建て決済が始まった当初は、この条件を十分に充足できるほどの取引量は期待できない可能性が高い。そのため、当初はトレーダーの支持が得られないので、人民元建ての石油先物取引は、かなり低調なところからスタートするのではないかとしている。
および国家が為替を通じて金融および商品市場に介入するとの観点から、彼らが参加するかどうかは疑問視されている。
●高関税の背景にある人民元建て石油先物取引
このように、新華社の記事で、今回開始された人民元建ての石油取引の影響力を小さく抑えるような報道がなされている。ドル基軸通貨体制を揺るがすような存在になるというようなニュアンスは、記事にはまったく見られない。日常のニュースのように小さな記事でひっそりと報じている。
ちなみに新華社は、中国国営の通信社だ。記事や社説には、中国政府の意向が強く反映していると見ることができる。
このように見ると、大々的な公式発表を行わないというスタイルや、この影響力をなるべく小さく報道するという新華社の記事は、この取引が将来的にはドルの基軸通貨体制を本格的に揺るがす可能性が大きいので、それが開始された事実をあまり大きく報道してもらいたくないようだ。
しかしこのまま行くと、ある程度時間はかかると思うが、近い将来上海先物取引所の人民元建て価格が石油の国際基準になることは、中国が世界最大の石油輸入国であるという事実を前提にすると、間違いないと見た方がよいだろう。そしてそれに伴い、基軸通貨はドルではなく次第に人民元へと動いて行く流れにあることも事実だろう。
・・・＜抜粋終了＞・・・
こうした背景を前提とすると、トランプ政権が突然中国に貿易戦争を仕掛けた理由が浮かび上がってきます。
・・・＜『ヤスの備忘録』のヤスさんのメルマガ（第４７９回）から抜粋開始＞・・・
このような視点から、トランプ政権が中国に課した高関税を見ると、これは単に知的財産権を巡る中国の態度変更を狙ったものではないことが分かる。今回発動された高関税は、最終的にはドル基軸通貨体制の挑戦するであろう中国を、政治的にも、経済的にも封じ込める動きの第一歩であろう。
もちろん、高関税の導入は中国から同様の報復がある。これはアメリカ経済にも打撃があることは間違いない。だがドル基軸通貨体制を擁護し、アメリカの覇権の強化を狙うトランプ政権からすると、高度な保護関税によって中国を封じ込める方が、米経済の景気よりもはるかに優先順位が高いと見ているはずだ。
前回の記事に書いたように、元スパイのセルゲイ・スクリパリの神経ガス攻撃がひとつのスイッチとなり、ロシアを悪魔化する追い込みが始まった。ロシア軍が報告しているように、これからシリアで反政府勢力による自作自演の化学兵器による攻撃が行われ、これをシリア政府軍とそれを支援しているロシア軍の仕業と決めつけ、これを口実にアメリカ軍はシリア政府軍の支配地域を空爆する可能性がある。
もしそのときロシア軍に死傷者が出ると、アメリカとロシアの軍事衝突の危険性が高まる。しかしこれこそ、ロシアを軍事的に追い込み、叩くための理想的なシナリオなのだ。
これと同じような意味で、人民元建て上海石油取引所の開設は、アメリカが中国を追い込み封じ込めるためのスイッチのような役割を果たしたのかもしれない。その最初の動きが、トランプ政権による中国を対象にした保護関税の適用であった。ということでは、いま始まったばかりの高関税の報復合戦は、中国封じ込め策のほんの初期の段階のものだろう。軍産複合体に完全に取り込まれた格好のトランプ政権は、次にはもっと過激な行動に出てくる可能性が高い。
世界はいま危険水域に徐々に突入しつつあるのかもしれない。目が離せない。
・・・＜抜粋終了＞・・・
こうした背景を前提とすれば、突然アメリカが中国に貿易戦争を仕掛けた理由も納得できそうです。
トランプ大統領は、中国製品への関税を口にするたびに、話し合いの用意があることを付け加えています。
それは、「人民元での原油決済を止めてくれ。止めてくれれば貿易戦争を取り下げる」という本音があるのではないかと思うのです。
再掲 オスプレイが横田基地に配備 スクリパリ事件 イスラム国
http://velvetmorning.asablo.jp/blog/2018/04/07/8821203
そして「ロシアが悪い、ロシアワールドカップ開催をボイコットしよう」とキャンペーンを行っている団体『AVAAZ』を調べてみると、面白いことが分かりました。
シリアやリビア政府が悪者だから追放しようと訴えている勢力だったのです。
銀行強盗で石油強盗の殺人犯のテロリストの仲間だったのです。
『AVAAZ』は興味深いことに、パレスチナには連帯を示し、モンサントにも反対していますが、シリアやリビアを悪魔化し、CIAに支援されたチベットキャンペーンを行い、原子力機関や気象操作を行う団体のキャンペーンである地球温暖化問題を煽っています。
そして、ロシアワールドカップをボイコットしようというキャンペーンを行っています。
そして、その団体の本部は、アメリカのデラウウェア州にありました。
世界最大のタックスヘイブン（租税回避地）がある場所です。
その場所には、世界の著名な多国籍企業の本部を始めとして３０万社以上が税金を逃れるために集まっています。
パナマ文書のリークが、ロシアを悪者にし、世界のタックスヘイブン（租税回避地）からアメリカのデラウウェア州に資金を集める作戦だったのを思い出します。
ここにも、ナチスを支援していたグループの影が見え隠れしていました。
ナチスは、アメリカドルの世界制覇のために援助され育てられた組織です。