放火を沈静化させる瞑想　儀式殺人が自殺扱い　権力が仕組む社会の闇　カバルの抵抗でEU軍が助っ人に

WLMM 米国カリフォルニア州とオレゴン州の山火事を沈静化させるための瞑想

https://paradism.hatenablog.com/entry/2020/09/WLMM/meditation-for-stopping-california-and-oregon-wildfires.html

9月11日の時点で、オーガストコンプレックス、ノースコンプレックス、クリーク、スレイター、ドーランはカリフォルニア州で最大の山火事となっていて、まだ完全に沈静化していません。

これから3ヵ月　いよいよ水瓶座の時代へ

https://golden-tamatama.com/blog-entry-to-aquarius-era.html

それがまさにいよいよ始まるのですね。12月末から完全に水瓶座に入る。

水瓶座の時代の特徴としては、フラットな社会。今まで権威と思われてたものが権威じゃなくなる世界。

だから多分、もちろん政治家もそうですが、企業のトップ、宗教指導者、貴族、皇族。

今まで上と思われてた権威がさっぱり効かなくなってしまう。

あんた。わたしん家は、元は有栖川宮ですよ。元皇族ですよ。アタスはバチカンの枢機卿です。

どうですか。凄いでしょう。とかなんとか言っても は？だから何？ ということになってしまうのですた。

コロナ・ブルセラ：新型コロナ(COVID)の次の波？

http://kaikaku33.blog.jp/archives/23698064.html

以下の記事で懸念できるように、日本の全食品スーパーと言っても過言でないほど日本の食料を支配しコントロールすることは日本人人口にとって完全に危険です。新型コロナウイルスが、今や生物武器研究所から故意に出され拡散された疑いが強まる中、今度は、肉や加工食品などにブルセラ菌などを混入させ、人工的に新型コロナウイルスに似た食中毒の危険性があると言う記事がここ3週間ほど外国に出ています。

『貧乏国ニッポン』

http://motoyama.world.coocan.jp/info_16.htm#info_1630

人は、薄々と気付いていながらも、現実を知らされたときに、改めてショックを受けることがあります。
　そういうものは、たいてい歓迎したくないもので、できれば見たくないものといったことが多いようです。
　私にとって、日本が（シャレでなく本当に）貧しくなったという現実がそうでした。

　１９８０年代後半の日本のバブル時代を体験した私は、その頃を感慨深く思いだしたりします。
　『ジャパン・アズ・ナンバーワン』というタイトルの本が出て、話題になった頃です。１億総中流という言葉が、何の違和感もなく受け入れられた時代でもありました。

　その日本の経済活力は、失われた２０年（あるいは３０年）で上昇力を失い、いまや先進７ヶ国には引き離され、アジアの新興国並みになったことを知ったとき、私はなんとも言えない気持ちになりました。
　私がショックだった一例を紹介します。
　今の日本で年収１０００万円を超えるとなると、高給取りの部類に入ることは誰しも納得されると思います。
　さらに１４００万円となると、ちょっとしたエリートと言えそうな気がします。
　ところが、その年収１４００万円だと、「貧困層」に分類する地域が地球に存在しているのです。これは日本経済新聞に載って、話題になったそうです（詳しくは引用文で）。
　１４００万円が貧困層というのは極端でも、欧米では年収１０００万円クラスは、もはや普通となっているといいます。
　私はしがないアルバイトの身ですが、１４００万円の年収は私の６倍にも達し、さらに新型コロナの影響で、そのアルバイトさえ失いました。そうした状況が、私のショックの度合いを深めたのかもしれません。

　私は、新型コロナは政府とマスコミによる詐欺だという立場です。
　新型コロナは、ただの風邪にすぎないのに、国民の恐怖を煽り、日本の中小企業を意図的に痛めつけているとしか思えません。
　もしかすると、最終目的は国民全員に（怪しげな）ワクチンを打たせることかもしれません。そうであれば、このコロナ騒ぎは国民がワクチンを打つまで続くということになります。
　経済面で政府とマスコミが行った詐欺が、戦後の「いざなみ景気」に匹敵すると銘打った景気拡大（平成２４年～３０年）の宣伝と、日本は良い国だという国民への刷り込みです。
　ＧＤＰが横ばいで、貧富の格差が広がり、貧困層が急拡大している中で、「景気拡大」を唱える神経は、私の理解を超えています。
　また去年までは、日本を訪問した外国人が、日本を絶賛するテレビ番組がたくさんありました。食べ物が美味しいとか、おもてなしの心が素晴らしいといった、それを観た日本人が気分が良くなるよう制作されているように見えました。
　おそらく、実質的にどんどん生活が苦しくなっている国民の不満が、政府に向かわないようにする洗脳の一つだったのでしょう。

　『貧乏国ニッポン』（加谷珪一著、幻冬舎新書）から抜粋して紹介します。

　・・・＜『貧乏国ニッポン』、ｐ３～ｐ７から抜粋開始＞・・・

　２０２０年に入って本格化した新型コロナウイルスによる感染は、弱体化していた日本経済にさらに大きな打撃を与えました。政府は当初、個人に対する所得補償に極めて消極的だったことから、多くの国民がその対応に失望しました。年収７万５０００ドル（約８２５万円）以下の全国民に対して、大人１人あたり最大１２００ドル（夫婦と子ども４人家族の場合３４００ドル）をほぼ無条件に振り込んだ米国や、フリーランスらに対して数日で数十万円を給付したドイツなど、諸外国の対策が報じられるたびに、ため息をついた人も多かったことでしょう。
　しかしながら、米国政府が支援対象を年収８２５万円以下に設定したのは、あらゆる階層の国民に支援するという意図からではありません。年収８２５万円を基準にしたのは、米国では年収１０００万円の世帯は高所得とは見なされていないからです。米国の支援策は、基本的に所得が低い世帯を対象としたものですが、基準金額が日本と比べてあまりにも高かったことから、日米の豊かさの違いがはからずも露呈してしまったのです。
　諸外国において世帯年収１０００万円というのは決して裕福な部類に入らないという話は、これ以外にもたくさんあります。
　２０１９年の年末に日本経済新聞に掲載された「アメリカでは年収１４００万円は低所得」という記事がネットで大きな反響を呼びました。
　これは米住宅都市開発省が行った調査において、サンフランシスコでは年収１４００万円の世帯を「低所得」に分類したという話で、日本と諸外国の物価や賃金に極めて大きな乖離が生じていると指摘する内容です。
　実は日本が価格という面で諸外国から完全に取り残されているという話は、海外によく行く人の間では数年前から常識となっていました。
　筆者は職業柄、時々、香港などアジア各国の都市を訪れますが、ここ数年の物価上昇には目を見張るものがあります。現地調査を終えてホテルのバーで１杯ビールを飲んだだけでも、香港などでは普通に１５００～１８００円くらい取られます。
　カウンターで飲んでいる客層を見ると、外国人もいますが、多くが香港人（中国人）とおぼしき人たちです。ホテルは総じて値段が高いですし、国民全員が高価などールを飲んでいるわけではないでしょう。現地の人にとってこの値段は特別に高いものではないように見受けられます。しかしビールは１杯１０００円以下という私たちの常識からすると、とにかく高いという印象しかありません。
　こうした内外価格差は、実際に海外に行かないとなかなか分かりにくいものですが、価格差が開いた状況が長く続くと、国内にいてもそれを実感できるようになります。もっとも顕著なのは輸入品の価格でしょう。
　ここ数年、食品やＩＴ機器など、海外依存度が高い製品では、輸入価格の上昇でジワジワと価格が上がっており、一部の人は日本が安く貧乏な国になっている現実について気付き始めています。
　筆者は「ニューズウィーク」などいくつかの媒体で連載を持っており、しばしば内外価格差に関する記事を執筆していますが、昨年後半あたりから、こうしたテーマの記事に対する反響が目に見えて大きくなってきました。また、テレビのワイドショーやニュース番組から、日本の物価や賃金の安さについて解説を求められるケースも増えています。
　地上波のワイドショー番組は、午前中や昼間などに放送されますから、高齢者や専業主婦など、会社で仕事をしていない人たちも見ています。このような時間帯の番組から経済的なテーマで出演依頼が来るということは、「日本の安さ」という話が、かなり一般的になっていることを示唆しています。
　こうした中で発生したのが新型コロナウイルスによる世界的な感染拡大です。
　この原稿を書いている時点では、まだ終息の兆しは見えていませんが、新型コロナによる経済的影響が長期化するのはほぼ確実という状況です。新型コロナという見えない敵の台頭は、「安い国」になった日本にさらに追い打ちをかける可能性があります。
　日本が先進各国と比較して賃金が低くなっているにもかかわらず、何とか生活を維持することができたのは、グローバル経済の発達で、さらに安いものを世界から調達できていたからです。私たちが手にしている商品や口にしている食べ物の多くは、グローバルなサプライチェーンを活用して世界最安値で調達されたものであり、これによって安い賃金でも何とか生活水準を保ってきました。
　しかし新型コロナの感染拡大はこうしたグローバルなサプライチェーンを直撃しています。近い将来、再び、今回のようなウイルス感染が拡大する可能性があることは否定できません。各国の企業は感染症を大きなリスク要因と見なすはずです。
　そうなるとコストよりもリスク回避を優先するようになり、日本の企業も従来のサプライチェーンの大幅な見直しを進める可能性が高いでしょう。
　これまでの時代であれば、とにかく安く調達することを最優先し、世界のあらゆる場所に物流網を構築していたわけですが、これからは多少、コストが高くても、シンプルな物流にとどめ、感染症などの拡大に対して抵抗力のあるオペレーションを重視するようになると考えられます。
　すると、原材料や部品の調達コストは増大します。最終的には製品の価格上昇という形で消費者の生活に跳ね返ってくることでしょう。
　つまり、コロナ後の社会においては、さらに高い購買力を確保しなければ、豊かな生活を送れなくなる可能性が高まっているのです。これは、賃金を大幅に上げることができなければ、日本経済の貧困化がさらに進み、先進国の地位から脱落してしまう、ということでもあります。

　・・・＜抜粋終了＞・・・

　では、年収１４００万円は貧困層という話題です。

　・・・＜『貧乏国ニッポン』、ｐ１８～ｐ２２から抜粋開始＞・・・

　年収１４００万円は低所得の衝撃

　先ほど、米国では年収１４００万円は低所得という記事が反響を呼んだという話を紹介しましたが、本当のところ米国人の懐事情はどうなのでしょうか。
　記事で紹介された場所は西海岸のサンフランシスコですが、この街の近郊には、シリコンバレーと呼ばれるハイテク産業が集積したエリアが広がっています。具体的にはサンフランシスコ市内から国道１０１号を南下し、パロアルト、マウンテンビューなどを経て、サンノゼに至るまでの地域のことを指します。
　ここにはグーグルやアップル、フェイスブックといったＩＴ企業が拠点を構えており、おびただしい数のＩＴ長者が住んでいます。この地域の土地の値段は東京の銀座並みに高いと言われており、粗末な売り家に１億円の値札が付けられている状況です。
　このため隣接するサンフランシスコも不動産価格などが高騰しており、全米でも屈指の物価が高いエリアとなっています。サンフランシスコではこうした事情も手伝って、家族を持つ年収１４００万円以下の世帯は低所得に分類するという判断になりました。
　グーグルやアップルといった著名ＩＴ企業に新卒で入る社員は、年収１５００万円程度はもらえると言われていますが、米国の高所得エリアでは物価も高いですから、彼等の生活はそれほどラクではありません。新卒の社員は単身者が多いので何とかやっていけますが、日本で言えば年収３００万円から４００万円の感覚でしょう。
　日本において年収４００万円の人は、単身者であればそれなりの生活が送れますが、４人家族となるとかなり大変です。これがサンフランシスコの場合には１４００万円に相当するわけですが、米国の他の都市はどうでしょうか。
　米国勢調査局の調査によると、２０１８年における首都ワシントンＤＣの世帯年収中央値は約１０万２０００ドル（約１１２０万円）、シアトルは約８万７０００ドル（約９６０万円）、ニューヨークは約７万８０００ドル（約８６０万円）、ロサンゼルスは約７万３０００ドル（約８００万円）でした。
　この値は平均値ではなく中央値であることに注意してください。
　中央値というのは、年収が高い人から低い人までを順番に並べて、ちょうど真ん中になった人の金額を指します。年収が極めて高い人はごく一部なので、中央値は平均値と比べて低い数字が出ることがほとんどです。
　米国の都市部においては、世帯年収の中央値が８００万～１０００万円ということですから、平均値は１０００万～１５００万円程度になっていると推定されます。サンフランシスコは特別かもしれませんが、他の都市でも１０００万～１５００万円の年収がないとそれなりの生活はできないというのが実状です。
　ちなみに日本における世帯所得の平均値は約５５０万円、中央値は約４２３万円となっています。今の日本で５５０万円という世帯年収は標準的ですが、東京で家族と一緒に住んでいるという場合には、それほどラクな生活はできません。同じようなことが米国にも当てはまり、都市部の場合には１０００万円では生活がラクではないのです。
　一連の状況を総合的に考えると、米国と日本を比較した場合、２倍程度の年収格差があると考えてよさそうです。
　先ほど、グーグルやアップルの新入社員の年収は１５００万円以上と書きましたが、両社は世界の頂点に立つ超優良企業ですから、年収も破格です。一般的な米国企業の場合、大卒新入社員の年収は約５００万～６００万円が相場だといわれています。
　一方、日本では大卒社員の初任給は２０万円程度が普通ですから、年収に換算すると２４０万円です。ここでも日本と米国を比較すると、２倍以上の開きがあります。これは米国の例ですが、いわゆるグローバルに展開する大企業であれば、欧州であってもアジアであっても年収はほぼ同じです。
　以前、中国の大手通信機器メーカーのファーウェイ（華為技術）日本法人が、大卒の新入社員に対して月収４０万円を提示して話題になったことがありました。日本ではあまりの高さに驚きの声が上がったのですが、これはグローバル企業としてはごく普通の水準です。
　ＯＥＣＤが行った調査によると、購買力平価（物価を考慮した為替レート）でドル換算した日本人労働者の平均賃金は約４万ドルですが、米国は６万３０００ドル、フランスは４万４０００ドル、オーストラリアは５万３０００ドルとなっています。これは賃金が安い労働者を含めたすべての平均ですが、日本と諸外国との間にはやはり１．５倍程度の賃金格差が存在しています。
　日本の場合、女性の賃金が著しく安いという現実があります。夫婦共働きといっても、妻はパートなど賃金が安い仕事に従事しており、夫ほどお金を稼げないケースが少なくありません。諸外国では、一部の富裕層を除き、多くが夫婦ともにフルタイムで労働していますから、世帯年収という意味ではさらに大きな差が付くという図式です。

　・・・＜抜粋終了＞・・・

　ここで、賃金が安くとも物価が安ければ、暮らし易さは変わらないという反論が出てくるかもしれません。
　でも、そうでもないようです。

　・・・＜『貧乏国ニッポン』、ｐ２２～ｐ３０から抜粋開始＞・・・

　「賃金が安い分、物価も安いので暮らしやすい」はウソ

　ここで、少し疑問を感じた読者がいるのではないかと思います。「諸外国の賃金は日本より高いかもしれないが、物価も高いので実質的な生活水準は変わらないのではないか？」というものです。
　実際、日本は賃金が安い分、物価も安いのですが、残念なことに物価が安いので暮らしやすいという話は成立しません。
　生活に必要なほとんどのモノを自国で生産し、鎖国によって海外との貿易を極端に制限していた江戸時代であれば、確かにその通りかもしれません。しかし、今の時代は活発に貿易が行われており、私たちが日常的に購入するモノの多くは輸入品もしくは輸入品を原材料に製造されています。こうした製品は海外の価格動向の影響を受けてしまうので、賃金の安い日本人から見ると、高い買い物になってしまうのです。
　日本は物価の下落が続いていると喧伝されていますが、それは国内要因だけで決まる一部の製品やサービスに限った話です。海外から輸入される製品は、海外の価格がそのまま適用されますから、国内事情とは関係なく値上がりします。
　海外と比較して賃金が安い国は、同じ輸入品を購入する場合でも、より多くの負担が必要となりますから、最終的な可処分所得は減少します。つまり、端的に言うと賃金が安い国は、その分だけ貧しくなってしまうのです。
　このところ私たちの生活が貧しくなったとの感覚を持つ人が増えていますが、その理由が、まさにこれです。日本人の賃金が相対的に下がったことで、私たちの購買力が低下し、これが社会の貧しさに直結しているのです。
　こうした貧しさは至る所で観察することができます。
　ここ数年、食品の価格を据え置き、内容量だけを減らす、いわゆる「ステルス値上げ」が横行していました。食品に使われる原材料の価格は海外の物価上昇の影響で年々上がっており、食品メーカーの利益は減る一方です。
　本来であれば、原材料価格が上がった分だけ製品の価格を値上げすればよいのですが、日本人の賃金が上がらないので、値上げを実施すると商品が売れなくなってしまいます。苦肉の策として考え出したのが、価格を据え置き、内容量だけを減らすというやり方なのですが、これは、海外の物価上昇に対して日本人の購買力が低下し、同じ価格では少ない量しか買えなくなったことが原因なのです。
　食品に限らず、小物類や電気製品、住宅の建材など、あらゆる分野において、価格を据え置いて材料の品質を下げるという取り組みが行われています。値段が変わらないので、何も変わっていないように見えますが、こうした行為は、最終的には生活感覚の貧しさにつながっていきます。日本が安い国になっていることは、経済的に見ると悪いことだらけですから、物価が安いので暮らしやすいと考えるべきではないのです。
 

他に隠したい事があるんでしょ！ 完全調査済みですよ

https://ameblo.jp/ba5603/entry-12624739068.html

福島県出身の芦名星さんが★に

http://tokumei10.blogspot.com/2020/09/blog-post_37.html

昨年には、俳優の小泉孝太郎（41）との熱愛が報じられていた。

智子＠第４４４代目 

https://twitter.com/UF_dynasty/status/1305488178351017985

有名人や芸能人の不審な自殺は、口封じやスピンのケースもありますが、闇側が強力な魔術を使う際の生贄として〇されている事があります。知名度の高いカリスマ的な人物ほど魂の力と他者への影響力が強いので、闇側もそれだけ強力な術が使えます。過去を振り返ると、いかにもな例が沢山思い浮かびます。

https://twitter.com/UF_dynasty/status/1305492853548703745

有名人でなくても、苦しむやり方で大人数を〇せば、大悪魔級を召喚できますから、カバルの一部のグループは放火や爆破を常套手段としているのです。

https://twitter.com/UF_dynasty/status/1305494201887371272

官房長官経験者が総理になる事は珍しくないというか、むしろ登竜門的ポストなので、菅氏が総裁になったのは、順当な結果でしょう。まあ、今の世界情勢なら、誰が総理総裁になっても、未来の終着点は変わりませんから、何も心配する事はありません。

茶本惠子 

https://twitter.com/5uIB2aRZaEmuqgq/status/1305406073134669831

創価学会の総体革命は大失敗したのは本当ですか？ - 本当です... - Yahoo!知恵袋<

田母神俊雄「菅、石破、岸田の三氏とも憲法改正や中国の脅威についてはほとんど触れていない

http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52056757.html

トランプ大統領の「人食い退治」は、ディープステートの頑強な抵抗にあい一進一退の状況下にありますが、EUの特殊部隊の参加により事態が好転しています!!

https://ameblo.jp/zeusu69/entry-12624994658.html

このような中、米国の三分の二が、2020年のアメリカ経済崩壊に備えています。

このままでは、400万人が飢餓で死んでしまいますし、中流家庭は消えてしまいます!!

勿論、日本国も、同様の運命をたどります・・・。

トランプは、完全勝利のためにエリア52と6で、アンドロイドを量産している軍事政権ですが、それはクリントンを代表とする(レプティリアン)ＤＳ（ディープステート）を地上より完全に掃討するためには必要不可欠の事案なのです!!

奴らの純血種は、地底深部に広大な基地を有していますので人間が侵攻するには多くの設備が必要であるため「アンドロイド軍団」を投入することにしたのです。

いまのコロナ騒動は、全人類を欺くための「偽旗作戦」である。

8月14日までに17万人を逮捕しようとしましたが、クリントンを代表とする(レプティリアン)ＤＳ（ディープステート）は、悪魔主義儀式で結束して人類を5億人に削減して世界統一政府の下で奴隷化しようとしているグローバル資本・CIA・モサド・メディア・米軍の一部とそれに操られた各国の政治家や政府の思いもよらない抵抗にあっていますが、カバール11月末に掃討してしまいます!!

多くのクローンも処理します。

PCR検査で、アドレノクロムを摂取しているかどうかを調べており、摂取が分かると即座に処刑します。

朗報としては、トランプは通貨の発行権を握り、ワシントンを支配下に置いたことです!!

トランプを代表とする(トールホワイト)Ｑ（Ｑアノン）とは、ＤＳを退治しようとしてるトランプのバックの米軍中枢部・米軍情報部NSAやFBI。プーチンもＱを支援しています。
Ｑはキューバの米軍グアンタナモ基地に数万人収容できる巨大刑務所を作っていて、そこに囚人を運ぶための巨大な収容船も作っています。

安倍晋三も、このままでは9月にキューバの米軍グアンタナモ基地に連行されて21日間ほど取り調べを受けます!!

安倍晋三は、首の皮一枚つながっているだけです・・・。 

安倍晋三は、焦りに焦ってトランプの言うがままにトランプの「闘争資金」を麻生太郎たちと作って貢いでいます!!

ついには総理大臣を菅に譲って「院政」を始めようとしています。

さてトランプ大統領を支援している「Qアノン」について考察します。

後略