氷点下から解放されて66.6時間以上ですが。明日からまた、寒気団大雪警報ですね。
今日で、366.6日、皆勤賞、これで、不定期更新になるかもしれませんが。
それにしても、日本も、千年王国、分断して治めよ、ヘッセン、ベルベット・ファシストに、乗っ取られたそうですが。
サタニストとの闘いまだ、終盤じゃないんですかね。Φ(^π^;)φ
コリア安倍ちょんGJニダ
http://my.shadowcity.jp/2014/02/gj.html
安倍晋三がパチンコ屋を完全合法化するそうで、その代わりに税金を取るというんだが、税金取るのはパチンコ屋からではない。パチンコで儲けた客からw パチンコ屋のフトコロは一銭も傷まないw ガキの頃からパチンコ屋社長のウチでビデオの録画係やっていたほどズブズブで、家庭教師もパチンコ議員、地元事務所もパチンコ屋提供、選挙の前には5千万の裏金と、どこからどこまでズブズブなのに、ネトウヨ諸氏はこんなオヤジがパチンコ屋を潰してくれると信じていたんだから笑える。
自販機飲料値上げ。Amazonで買えw
http://my.shadowcity.jp/2014/03/amazon-1.html
コカコーラが悪質な便乗値上げです。
天ぷら総理のお友達
http://my.shadowcity.jp/2014/02/post-4257.html
NHK問題が、ますます炎上です。まずは、籾井なんだが、なんとも人相が悪い。どこからどう見ても悪人のツラw 上に媚びへつらい、下には厳しいという、屑みたいな人間性が丸出しの悪相だ。よく「お友だち内閣」と呼ばれるんだが、友だちというより、茶坊主と呼ぶべきだろう。おヒゲのチリでもハライましょうか、というような、ご機嫌取りの茶坊主ばかりを登用するという、まさに、ヌシの馬鹿さ加減丸出しの人事です。挙句の果てには、ピストル持って新聞社に乗り込むテロリストを賛美するババアです。NHKは左巻きだから受信料払わなくていいと雑誌に書いた人物ですw そんな論理が通用するんだったら、「右巻きだから払わない」「まん中なのが気に食わないから払わん」何でも通用してしまうw 脳足りんが連れてくるニンゲンだから、みんな脳足りんというわけではない。むしろ、脳足りんをそそのかして自分が得をしようという妙に悪知恵の働く、品性下劣な連中ばかりです。
ヤキトリを軽トラで売る仕事でもやったらいい
http://my.shadowcity.jp/2014/02/post-4258.html
就職に失敗して自殺する大学生が増えているというんだが、そら、猫も杓子も大学に行くんだから、大学出ても期間工くらいしか働き口ないのは当たり前で、みんながみんな、一部上場企業に正社員で雇って貰えるわけじゃない。
ビットコイン業者の経営破綻と疑問
http://blog.livedoor.jp/nevada_report-investment/archives/4633056.html
仕事しろ、ヒョットコ
http://my.shadowcity.jp/2014/02/post-4256.html
口曲がりのヒョットコが、「ビットコインは破綻すると思ってた」とか今になってホザイてるんだが、他人事みたいに言うなよ、オマエ、金融相だろうがw こうなる前に動いて、国民の資産を守るのが仕事だろうが。破綻すると思っていたなら、何故、とっとと動かなかったんだよ。大雪放置して天麩羅食ってた首相といい勝負だわw
日米軍事同盟に亀裂を引き起こすため、フランス・ドイツはアフリカのマリに軍事介入する
http://alternativereport1.seesaa.net/article/390098335.html
フランス・ドイツは、内乱が激化する、アフリカのマリに軍隊派遣を決定した。
「もちろん」、日本の安倍政権が、中国・韓国との関係悪化を続けている事に、「クギを刺す」ために、この軍事行動は行われている。
日米軍事同盟は、アメリカの利権政治の典型例
http://alternativereport1.seesaa.net/article/390098269.html
軍事同盟を口実に、日本から資金と技術を、奪い取り続けている米国の「悪質な本性」。
自分の銀行預金を引き出し、使う事が、制限・禁止される
http://alternativereport1.seesaa.net/article/390098184.html
中国では、既に、市民・サラリーマンが銀行預金を引き出す事を制限し始めている。
自分の銀行預金を引き出し、使う事が、制限・禁止される事態は、近い将来、日本でも引き起こされる。
この引き出し制限と連動する、市民・サラリーマンの銀行預金の奪取作戦が、日本政府によって準備されている。
中国軍=アメリカ政府
http://alternativereport1.seesaa.net/article/390098099.html
尖閣諸島等で、日本に対し強攻策に出続ける中国、この中国を「動かしている」、アメリカ政府、中国の軍組織に、いかに米国CIAが喰い込んでいるか、その人脈・金脈、関係者の実名。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/390098013.html
日本政府から中国への資金援助に「巣食い」、利益をピンハネしている日本の政治家達。
その汚職の仕組みと、巧妙な脱税のテクニック。
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/ca9429a4259de5698653088eb79ac52a
【私のコメント】
2月15-16日に予測されていた世界の金融市場の破綻は起きなかった。その代わりに起きたのはウクライナの政変であった。キエフを中心とするウクライナ西部で暴動が起こり、2月22日(国際金融資本の好きなぞろ目の日付だ)に親露派のヤヌコビッチ大統領がキエフを脱出、親欧米の野党勢力が新政権を樹立している。2004年のオレンジ革命の再現を見ている様だ。ボイスオブロシアが伝えるとおり、これは国際金融資本による革命扇動と見て間違いない。名誉革命・フランス革命・ロシア革命・東欧革命・カラー革命と欧州で繰り返されてきた国際金融資本の人的・金銭的支援による革命がまた繰り返されている。大勢の人間を動員するには膨大な資金が必要であり、近代の革命とは人為的なものである。それをあたかも自然に発生した正義の政治現象であると報道する点に国際金融資本の犯罪性がある。
オレンジ革命で親欧米勢力の代表となったティモシェンコ(今回の政変で政界に復帰)とユシチェンコは実はウクライナ東部のロシア語圏出身であった。国際金融資本の協力者となったと見せかけて実はロシア政府側の工作員であったのだと思われる。国際金融資本は外国を侵略する際に現地に協力者が必要なのだ。グルジアのサーカシビリもシュワルナゼと親しかったとされ、ロシア側の工作員であったのだろう。日本でも小泉元首相や竹中平蔵などは同様の役割を果たしていたのだと思われる。今回のウクライナの政変も恐らく親欧米勢力の指導者は実はロシア側の工作員であろう。強大な国際金融資本と戦う国々は似通った戦略を採っている。真正面から敵と戦わずにわざと撤退して敵に占領された状態にして、自分の領土の中で自国民出身の多数の協力者とともに有利に戦いを進めている。果てしなく撤退して敵の攻勢終末点で反撃に転じる伝統的な遊牧民族あるいはロシアの軍事戦略や、敵の力や戦略を利用して強者に対抗するという日本伝統の柔道の戦略が組み合わせられている様に思われる。
今回の政変は米国の金融緩和終了に伴う新興国の金融危機の途中に起きている。政変と同時にウクライナやロシアの通貨や国債が大幅に下落している。ロシアやウクライナの経済もまた大きな打撃を受けていると思われる。国際金融資本の目的は、敵国であるロシアを攻撃することに加えて、ロシアやウクライナを含めた新興国の通貨暴落や国債暴落を起こすことで米国へ資金を環流させて、破綻に瀕した米ドルと米国債を救うことと見て良いだろう。
ウクライナはハザール系ユダヤ人が19世紀まで多数居住していた地域であり、その後のユダヤ人迫害(ポグロム)の中心でもあった。ハザール系ユダヤ人が国際金融資本に支援されて実行したロシア革命では、革命後の穀物の強制徴収により穀倉地帯のウクライナで大飢饉が起きて膨大な死者が出ている。奇妙なことに、広いソ連の中で飢饉が起きたのはウクライナに限定されているのだ。ハザール系ユダヤ人がポグロムの指導者であったロシア皇帝を殺害するだけでなく、ポグロムの実行者であったウクライナ人に復讐したのだと思われる。
1953年のベリヤ逮捕・処刑によりハザール系ユダヤ人を政府から追放して実権を握ったフルシチョフは翌1954年にロシアとウクライナの友好のためにクリミアを割譲している。これは、両国の国境付近に生まれウクライナで育ちながら、ハザール王国王族の子孫であるカガノビッチの命令でウクライナ人の粛正や飢饉を実行することにより膨大な死者を生み出し、ソ連をユダヤ人から救おうとしたヒトラーと戦わざるを得なかったという余りに大きな罪に対する懺悔ではないかと想像する。恐らく当時のソ連共産党では、ハザール系ユダヤ人によるロシア国家破壊が行われており、粛正に生き残るにはウクライナ人の虐殺を推進するしかなかったのだろう。
フルシチョフはウクライナとロシアの国境付近で生まれ育ち、ウクライナとソ連の両方で活動した経歴がある。国境の両側(ウクライナ北西部を除く)は同じロシア系住民である。同様にヒトラーもまたドイツとオーストリアの国境付近で生まれ育ち両国で活動しているが、国境の両側(バイエルンとオーストリア)は同じカトリックドイツであり、プロテスタントのプロイセンよりずっと近い関係である。彼らにとって国境とは民族を分断するものであり、国境を越えたドイツ民族やロシア民族の統合、あるいは欧州文明やスラブ文明の統合という目標が生まれることは自然であろう。それは第三帝国、あるいはハザール系ユダヤ人追放後のソ連という形で一時的に出はあるが実現し、現在は国際金融資本の攻撃により崩壊しているが、今後国際金融資本の滅亡とともに再度実現することが予想される。大東亜共栄圏では、満州生まれとされる金日成が中朝国境の両側で活動した経歴があり、民族を超えた大東亜の統合という理念を掲げた点で二人と類似している。
このようなウクライナ人とハザール系ユダヤ人の根深い対立を考慮すれば、今回のウクライナの政変がイスラエルに居住するハザール系ユダヤ人の故郷への帰還を目的とするものであるとは考えにくい。ハザール系ユダヤ人の移住先はやはり満州か中国本土しかないと思われる。中国の最大の強さは軍事力でも人口でも無く、征服者を時間をかけて自己の文明に同化させて征服者の民族集団を消滅させてしまうことにあるからだ。強大な清を建国した満州族は今や満州語を完全に失い漢民族の一部になってしまった。それどころか、現在秦嶺淮線の北側の畑作地帯に居住する漢民族の多くはモンゴルの草原地帯にかつて居住していた遊牧民が移住した子孫である。元を建国したモンゴル族の兵士達は中国南部などでほとんどモンゴル文明を失った状態で細々と生きながらえている。ハザール系ユダヤ人も満州か中国本土に移住すれば200-300年後にはヘブライ語を失い漢民族に同化されていくことだろう。
ハザール系ユダヤ人は元来モンゴル高原に居住していた遊牧民がカスピ海・黒海北岸に移住したものであり、モンゴル高原に近い満州や中国本土への移住は故郷への帰還として正当化可能である。更に、今後満州族により満州国が再建される場合、少数派の満州族を支援する為にも漢民族以外の少数民族がより多く存在する事は有益と思われる。また、ハザール系ユダヤ人が高度な知的能力を有し、満州国の発展の中核になることも期待できる。イスラエル滅亡後のアシュケナジー(=ハザール系ユダヤ人)の移住先はやはり満州、つまり河豚計画の実現以外にあり得ない。その背景には、漢民族は世界でほぼ唯一、ユダヤ人という河豚毒に対抗できる民族であることが重要だ。
コメント欄で教えて頂いた「白人国家の満州侵略計画」は非常に興味深い。日本が国際連盟を脱退してまで満州国建国にこだわった理由が明示されている。20世紀初頭の満州はかつて清の支配民族の満州族の土地を守るために漢民族の移住が禁止されていた関係で人口が少なく、欧米人の移住・植民地化に適した地域であった。日清・日露戦争はこの満州を米国の植民地にする目的で日本に国際金融資本から命令された戦争であったのだと思われる。
七つの海を支配した大英帝国は20世紀には米国に本拠地を移した上で世界島であるユーラシア大陸の内陸部を完全に占領することで世界支配を完成させることを狙っていたと思われる。しかし、インドから中央アジアへの侵入はロシアや現地住民の抵抗に遭いアフガニスタンで挫折してしまった。夏は酷暑で巨大な人口を有するインドは白人の入植に不適切である。米国中西部の北部からカナダのプレーリー三州の気候に近い満州は気候の面で白人の入植に適していた。仮に満州に数百万人の欧米人が移住するならば、そこを拠点にモンゴル・中央アジアはおろかシベリアも中国本土も米英系の白人に完全に制圧され、国際金融資本とアングロサクソンによる世界占領が完成してしまうことだったろう。そしてその世界占領完成後には、用済みになった日本は危険なアジア民族として絶滅させられることは確実だ。だからこそ、日露戦争後に小村寿太郎は南満州鉄道の日米共同経営案を拒否し、その時点で大東亜戦争が将来起きることが確定したのである。
満州国建国後の動きで最も興味深いのは、山東省などからの漢民族の多量の移民により、十年余りの短期間で人口が三倍近くに激増したことである。これにより満州の原野はアジア人に埋め尽くされ、白人による植民地化は不可能になった。実に偉大なる戦略と言わざるを得ないが、その裏には故郷を漢民族に占領された満州族の悲哀がある。近未来の満州国再建時に漢民族を中国本土に追い戻すことは困難かもしれないが、満州族と満州に移住した漢民族は遺伝的に非常に近いので、満州文字や満州語などの満州族の文化を再興することで彼らの悲哀に報いていくべきだろう。
爬虫類エンペラー 天皇陛下の鼻シェイプシフト
http://reptilianisreal.blogspot.jp/2014/03/blog-post.html
http://ameblo.jp/hidy0701/entry-11783852821.html
イギリス政府の機密作戦の結果が教えてくれる「私たちのいる現実の世界」。そして、やはり永遠の付き合いとなりそうな微細粒子たち
http://oka-jp.seesaa.net/article/390048875.html
▲ 2014年2月27日の英国 Guardian Yahoo webcam images from millions of users intercepted by GCHQ
より。
最近公開されたイギリス政府通信本部の極秘書類の表紙
▲ これについての日本語報道は、米国 NBCニュースの内容を伝えた CNET Japan
の記事にあります。また、公開されたオリジナル書類は、全 50ページで、The Art of Deception: Training for a New Generation of Online
Covert Operations(欺瞞の芸術:オンライン秘密工作の新世代のためのトレーニング)にあります。
上の報道にあります「オプティック・ナーブ」作戦の極秘書類も掲載されていて、下のようなものです。
▲ ガーディアンより。