ブルータス=トランプ習プーチンのマターズ説もワクチン～開戦にグレートリセット～Qは心理作戦で納得

Putin Scwab. Click to enlarge

 

ロシアによるウクライナ侵攻に関しては主要メディアもオルターナティブ・メディアも集中的に報じています。

そして実際に何が起きているのか、プーチンの侵攻の真の目的、真の意図、忠義については多くの説が飛び交っています。
様々な主張で情報が錯そうしている中で、オルターナティブ・メディア界では質の悪い意見と完全に間違った憶測が勢いを増しています。
それはどういうことかというと、プーチンは救世主のような存在であり彼がウクライナに侵攻した目的は西側諸国のグローバル・エリートを攻撃するためであるというものです。

このような主張がウェブ上で飛び交っているのを目にしたときにすぐに思い浮かんだのが、Qアノン・グループです。これは彼らが発信している情報と同じです。Qの世界では、プーチンは善人グループの一人であり、神君主となったトランプと同じメシアであると考えられています。

Qアノンのメッセージを解読してきた人たちの多くが今でもネット上で活発に情報発信しています。そして彼らは「プーチンがウクライナを侵攻している理由は生物兵器から我々を救うためである！」という説の立役者たちなのです。このようなおかしな主張はツイッター上で発信されていたようですが、オルターナティブメディア全体に広がる前に検閲されました。

最近、ビクトリア・ヌーランド米国務次官（政治担当）は、ウクライナには生物兵器研究所がありロシアがそれらを乗っ取る恐れがあると懸念を表明しました。これも、Covidウイルスが武漢の生物兵器研究所から漏れたとされる仮説と同じで奇妙に思えませんか。

今回のウクライナの生物兵器研究所に関する報道とCovidウイルスが漏れたとされる武漢の生物兵器研究所に関する報道には以下の通り同じようなライフサイクルがあります。

１）出来事が発生時にこのような説が流れたが本当にそうなのかは証明されていない。
２）この仮説はオルターナティブ・メディアで広く支持を得ている。
３）この仮説はソーシャル・メディアの厳しい検閲とファクトチェッカーによって非難されている。
４）最終的に主要メディアもこの説を受け入れる。

Q現象に関する私の記事の中で、Qは軍情報部の心理作戦であり西側の諜報機関がそれを実行していると言う考え方を支持しました。この考え方は、バーナード・グローバ―氏、ジョセフ・ファレル氏、キャサリーン・オースチン‐フィッツ氏の素晴らしい研究によってもたらされました。
Qという存在は1年以上も前からメッセージを掲載するのをやめていますが、このような洗練された心理作戦が突然、跡形もなく消えるということはないと思います。
Qの背後にいる権力者らはオルターナティブ・メディア界で流す情報がどのように浸透していくかについて研究する必要があったのではないかという嫌な予感がしています。そして彼らは、Qを使って収集したデータを基にオルターナティブ・メディアに少しずつ偽情報を流してオルターナティブ・メディアをむしばみ信用を落とさせながら、井戸水に毒を入れているのです。これは別の記事で書くべきテーマですが。

多くの人々が、プーチンは西側のグローバル・エリートに抵抗しているという考え方を押し進めているのは確かです。そしてプーチンは世界経済フォーラムのテクノクラートのアジェンダの一員ではないと考えられているのです。
しかし、事実を検証すればプーチンの実像が見えてきます。

以下はプーチン 対 世界経済フォーラムの対立構図への10の疑問点です。

ロシアも西側と連携してパンデミッの茶番劇を演じました。そしてロシアはスプートニクVと呼ばれるワクチンを開発し自国民に接種させました。このワクチンはロシアの保健省傘下のガマレヤ研究所（世界有数の研究所と言われているがしこの研究所にはエレベーターを設置するお金もなかった。）が開発しました。スプートニクＶはアデノウイルス・ベクターを使って合成遺伝物質を細胞内に運びます。その結果、細胞はスパイクたんぱく質を産生するようになります。これはｍRNAテクノロジーとは異なりますが、アデノウイルスを使ったワクチンですからこれも遺伝子療法なのです。遺伝子療法ではアデノウイルス・ベクターは遺伝子を運ぶ乗り物として使われています。
従ってロシアのワクチンも他国のワクチンと同様にトランスヒューマニズム・テクノロジーをベースにしていることがわかります。ガマレヤ研究所のAlexander Gintsburg所長は、彼らが開発したスプートニクVとオックスフォード大学とアストラゼネカ社が開発したアデノウイルスをベースにしたCovidワクチンとの間に違いは殆どないと言っています。
さらに、2020年12月にロシアのガメリヤ研究所はアストラゼネカ社とCovid対策の協力覚書に署名しました。
（中略）
プーチン自身も、ロシアのスプートニクVワクチンと鼻内へ注入する奇妙なロシアのブースター（ワクチン）を公認しました。

ロシアのスプートニクVワクチンの開発者らはアストラゼネカ社だけでなくファイザー社やモデルナ社とも連携して治験を行いました。
2021年10月、ロシア直接投資基金（RDIF）のトップの Kirill Dmitriev氏は、ファイザー社とスプートニクVのワクチンはかなりの成果をあげた併用療法であると述べました。スプートニクVの主任開発者の一人はロシア国内で海外のワクチンを使うことを推進しました。
そして今月、ロシアの製薬会社、R-Pharm社はロシアにてアストラゼネカ社のワクチンの登録申請を行いました。RDIFの新たな報告書には、ロシア製のスプートニク・ライトとイギリスとスウェーデンのアストラゼネカ社製ワクチンを併用することにより驚くべき利益を得ることができると明記されています。

ロシアは早期にワクチン・パスポートを導入しました。既に2021年初旬には国民はワクチン・パスポートを携帯するようになりました。ロシアのワクチン・パスポートにはどこでもスキャンが可能なQRコードが含まれており、ワクチン・パスポートで割引や恩恵を受けることができるようになっています。
当初、ワクチン・パスポートは任意でしたが、2021年11月にロシア政府は、コロナの感染が再拡大している中で、ヘルス・パスがないとレストランや公共交通が利用できなくなる2つの法案を提出しました。これらの法律は反ワクチン派が多いロシアでワクチン接種率を加速させるためのものです。ヘルス・パスの導入は2022年1月まで続いた可能性があります。

4. ロシアは自国の中央銀行が発行するデジタル通貨（CBDC）を開発しています。

今年、ロシア銀行（中央銀行）はデジタル・ルーブルの導入を計画しています。これはロシア版中央銀行デジタル通貨です。ロシア銀行は、デジタル・ルーブルが分散型貨幣の代替通貨となるとして仮想通貨を完全に排除するよう求めました。
ロシアの3銀行は（他の9銀行もこれに加わる）既存のモバイルアプリ・バンキング・テクノロジーを使って送金を行うことを促しています。
このように中央銀行デジタル通貨の導入は、世界経済フォーラムのグローバリストらが求めているテクノクラートのコントロール・グリッド（支配体制）の主要部分なのです。そしてロシアも完全に彼らと連携してこの計画を実行に移しています。

ロシアも世界中の多くの国々と同様にCovidの予防対策として独裁的なロックダウンを実施しました。ロシアで初めてロックダウンが実施されたのは2020年4月であり約6週間続きました。
2021年10月にモスクワでロックダウンが再実施され60才以上の非接種者らは「4カ月間」の自宅隔離を命じられました。ロシアのロックダウンの期間は他の国々よりも長いというわけではありませんが、ロシアのCovid予防対策は西側諸国と同じように非常に厳しいものです。つまりロシアも西側諸国と一緒にCovidパンデミックの茶番劇を演じてきたということです。

先月、ロシアと中国は、新時代と世界的に持続可能な発展を目指す国際関係に関する共同声明を発表しました。その内容は、グローバリゼーション、アジェンダ21、ワクチン、パンデミック・コントロール、気象変動への資金提供、デジタル経済、その他を支持するものでした。
例）世界的発展のための協力関係の重要性、国連のアジェンダ2030の実現に取り組むこと、国連のアジェンダ2030の実施を加速させること、ワクチンと伝染病のコントロールの連携など。

Old friends meet with a Masonic handshake

プーチン大統領とヘンリー・キッシンジャーは長年の友人です。
クレムリンのDmitry Peskov報道官によると、プーチンとキッシンジャーは常に連絡を取り合い国際問題についてグローバルな視点から意見を交わしています。２000年にプーチンが大統領に就任してから、キッシンジャーは頻繁にクレムリンを訪問しており、2007年にプーチンは米ロの関係を改善するための二国間作業部会の共同議長にキッシンジャーを任命しました。モスクワにキッシンジャーと同行した彼のチームは、NWOに向けて世界の変革を主導している有名なシンクタンクのCFRの幹部です。キッシンジャーもビルダーバーグやボヘミアン・クラブのメンバーです。

Kit Knightly OffGuardianのキット・ナイトリー氏の最近の記事によると、
プーチンのウクライナ侵攻はCBDCの世界的導入を加速させており、現在、各国政府がCBDCを開発を進め、トライアルを行っています。CBDCの導入により全ての人々の送金、支出が追跡され、政府が許可する商品やサービスしか購入できなくなります。
西側諸国の政府はロシアへの制裁という名の下に国籍だけを理由に多くの罪のない民間人への金融戦争を宣言しているのです。しかしオリガルヒに対する制裁はそのうち一般人に対する制裁へと変わる可能性があります。

グローアリストのアジェンダには、新たな経済システムを導入するために既存の世界経済を破壊することが含まれています。これがCBDCと監視とAIによる管理を基にしたグレートリセットです。
前回の記事でも指摘しましたが、エリートは持続可能な発展や包括主義という業界用語やキャッチフレーズを使ってごまかしていますが、結局、グレートリセットとは、AIが管理するデジタル監視社会の構築であり、我々全員が中央銀行のデジタル通貨によって徹底的に管理され追跡されることになるということです。
プーチンによるウクライナ侵攻は、世界経済をさらに混乱させCovidの時と同じように中産階級を破壊しながら彼らのゴールを達成させることに貢献しています。
スカイニュースによると、肥料、飼料、燃料価格の高騰により食品価格が高騰するのは避けられず、イギリスでは食糧安保に対する懸念が広がっています。
ニューヨークタイムズもロシアによる戦争でガソリン価格の高騰と金融市場に混乱が生じることを指摘しています。さらにヨーロッパでは既に不況の波が押し寄せています。他の多くの理由からも今回の戦争はグレートリセットのアジェンダを押し進めるものであることを物語っています。

現在のロシアとウクライナの状況には、戦争、偽情報、怪しい報道を伴った潜在的危険性が存在します。我々ができることは、事実を見極めることであり、パズルのピースを集めて何が起きているかの全体像をとらえることです。そうすれば、これがプーチン　対　世界経済フォーラムの対立構図ではないことがわかります。