簿外資金人類削減計画派vs人類補完計画派　冤罪　ウクライナ露スノーデン北方領土ビットコイン自由

３月とは思えない魔冬日の、-6.66℃の朝ですが。

板垣説と飯山爺さんの、ロシアプーチン北方領土交渉、興味深いですね。

それにしても、「人類削減計画派」ＶＳ「人類補完計画派」って、エヴァンゲリオンが、現実なんですね。

ノーベル賞候補の、スノーデンとプーチンは、ウクライナ暴動から、WWⅢ阻止に、照準合わせてたと。オバマは、やはり、表向きの演技なのか。

敵を欺くにはまず味方からにしても、分かり難いですね。Φ(´゜π゜｀)φ

再掲【ポツダム宣言に謳われた現在でも有効な法律・政令・省令】

http://jfcoach.blog49.fc2.com/blog-entry-248.html#comment1558

反設計主義者様

過去記事に遡って、今一度御精読下さい。

簿外資金の一例として、ビスマルクによりプロイセン国総督監理になったヴェルフ資金の事も書かれていたはずです。

それ以外にも現在の国家という単位に歳入されていない、テンプル騎士団、東インド会社流れの資金、マルタ騎士団を国家と認証する多くの国及び国連等、ヴェスト・ファリア条約で継承権を有した現在は存続されていないはずの王国、貴族等、様々な簿外資金保有の実例が上がっていたはずです。

ここまで話が戻ってしまう様では、今回の情報を理解するのは難しくなります。

2014/03/07(金) 00:27 | URL | #-[ 編集]

toshi様

＞基金が復興資金や原発廃炉費用等の巨大なザルに消えて悪用されれば
国家ぐるみマネロンと揶揄されても仕方無い気がします。

御指摘の通りです。国際的な日本経済の評価は下がり続けています。

現政権の起こした不祥事との短絡的捉え方をしないで下さい。

当然一部の賢い（クレヴァーではなくワイズな）官僚たちの主導でなされた絵です。

その後ろで公家衆の勢力争いが引き金となっています。

更に後ろには、その勢力争いを演出するベルベット・ファシスト側の国際資金運用部隊が居る訳です。

日本国の公家衆が有する簿外資金にも運用部隊が居る訳ですが、彼らが資金証明を持って国際運用をかけようとしても保証判を押してくれる大手の機関は、どんどん減っている現状なのです。

つまり日本国としての価値が下がり、自分達の首を絞める事になっている事に上部の公家衆は気付いていないのか、日本国という認識が薄れてしまい別の単位を目指しているのか・・・

2014/03/07(金) 00:49 | URL | #-[ 編集]

世界の「人類削減計画派」が中国の習近平国家主席の「国防予算増大」を餌食に「第３次世界大戦」を策謀する

http://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/e/9116a9933430940336db5d7b7614911f

◆世界はいま、「人類削減計画派」ＶＳ「人類補完計画派」が、ウクライナを戦場にして決戦、死闘中だ。

「人類削減計画派」のトップは、「悪魔大王」ディビッド・ロックフェラー（２０１１年秋に失脚）の超大物残党であるロスチャイルド財閥のフランス家当主のダヴィッド・ロスチャイルド（１９４２年生まれ。前当主ギイの息子）である。「悪魔のささやき」に魂を奪われた米国オバマ大統領、英国キャメロン首相、フランスのオランド大統領が、これに乗せられてきた。「人類削減計画」を遂行する手段として、「第３次世界大戦」（イスラエルＶＳイラン核戦争、パキスタンＶＳインド核戦争、インドＶＳ中国核戦争、朝鮮半島核戦争）を勃発させて、米国「軍産協同体」（国防総省＝ペンタゴン＝と軍部、軍需産業トップのロッキード・マーチン社、ボーイング社など６０００社）を潤すとともに、巨利を得ようとした。

　「人類補完計画派」のトップは、欧州最大ロスチャイルド財閥総帥ジェイコブ・ロスチャイルドである。世界支配層（主要ファミリー＝日本ファミリーのトップは天皇陛下、長老は麻生太郎副総理兼財務相）の中心にいて、「世界政府」を実現し、人類の平和と安全、繁栄を守ろうとしている。新帝王に指名されている小沢一郎代表、安倍晋三首相、プーチン大統領、ドイツのメルケル首相らがメンバーだ。

◆世界最悪の病理は、「軍産協同体」によって生活している「軍需産業」のサバイバルを目的とする「大戦争」を定期的に勃発させなければならないところに根源がある。大戦争は、一種の「麻薬」の作用、効能を果たす。

　この「軍産協同体」による桎梏から逃れられなくなり、「病膏肓に入る」（病気が重くなって、なおる見込みがなくなるという意味。〔出典〕『春秋左氏伝』成公十年）状態に陥っている代表的な国家は、米国、英国、フランスである。これに続いているのが、中国だ。

　中国の国会に当たる全国人民代表大会（全人代）が３月５日、北京の人民大会堂で開幕し、北京政府（習近平国家主席、李克強首相ら「チャイナ・セブン」による最高指導部）が、これに合わせて２０１４年の中央国防予算を公表した。

それによると、前年実績比で１２．２％増の８０８２億３０００万元（約１３兆４４００億円）に達した。4年連続2桁の伸びとなった。初めて８０００億元の大台を超えたという。日本の防衛予算の４倍に近い。

◆しかし、中国が「太平洋への進出を図る海洋戦略」を進めていて、沖縄県の尖閣諸島をめぐる問題や南シナ海問題などに直面しているため、海空両軍で最新鋭装備の導入を急いでいることが、日米や周辺国の懸念を一段と強めているとは言うものの、中国自体は、「軍産協同体」が必然的に生み出す深刻な病理を深めつつあることを見過ごしてはならない。
つまり、中国も、「戦争なくしては生きていけない国家」へと確実に歩んでいるということだ。

◆かつて、中国は１９５０年代後半、ソ連のニキータ・フルシチョフ首相によるスターリン批判以降、関係が悪化していた。中ソ対立により両国間の政治路線の違いや領土論争をめぐって緊張が高まり、１９６０年代末には４３８０ｋｍの長さの国境線の両側に、ソ連軍部隊６５万８０００人と中国共産党人民解放軍部隊８１万４０００人が対峙する事態になった。しかし、両軍がにらみ合いを続けるなかで、両国ともに軍事費の重みが、負担になり、その後、双方ともに軍隊を撤退させざるを得なくなった。

　中国北京政府は、高度経済成長からＧＤＰ第２位、米国と新しい大国関係を築こうとしている間に、「軍産協同体」により軍事費が国家財政上、重い負担になってくるということをすっかり忘れてきている。それどころか、人口が１３億人→１４億人→１５億人（実態は２０億人以上）へと膨張しているなかで、「人口調節戦争」（インドとの核戦争）まで考えざるを得なくなってきている。「人類削減計画派」が、この現実に目をつけないはずはなく、「第３次世界大戦」勃発の大きな根源は、依然として除去されていはいない。「人類削減計画」の餌食にしつつあるのだ。

プーチン大統領は、米国ＣＩＡエドワード・スノーデン元職員の超極秘情報で第３次世界大戦を食い止めた

◆〔特別情報①〕
　ロシアのプーチン大統領は、「現在ロシアに亡命、保護されている米国ＣＩＡのエドワード・スノーデン元職員（諜報員）から得た超極秘情報」を基に、電撃的軍事作戦を展開、間一髪のところで「第３次世界大戦」を食い止めた。超極秘情報とは、　「悪魔に魂を奪われた」米国オバマ大統領、英国キャメロン首相、フランスのオランド大統領の「3人のおっさん」が、密かに進めていた「第３次世界大戦」勃発の策謀、策動である。プーチン大統領と「仲良し」の安倍晋三首相、麻生太郎副総理兼財務相は、この「超極秘情報」を教えられて、「特定秘密情報」として厳守し、事態の推移を静観していた。プーチン大統領とスノーデン元職員の「ノーベル平和賞受賞」は、確実になったという。超極秘情報とは、具体的には、以下の通りである。

【PC遠隔操作事件】片山祐輔氏保釈後記者会見ノーカット動画

http://hyouhei03.blogzine.jp/tumuzikaze/2014/03/pc_7997.html

明日は、我が身？！PC遠隔操作事件、片山祐輔氏逮捕事件は、冤罪の疑いが強い！？
元からそう思っている・・・。
　さて、これからの展開が注目される。どう思うか？　片山祐輔氏保釈後記者会見ノーカット動画である。

　先ずは、虚心坦懐に視聴して頂きたい！

ビットコイン殺人事件

http://my.shadowcity.jp/2014/03/post-4312.html

シンガポールといえば、悪人どもがカネ抱えて逃げ込む場所で、オーストラリアのゴールドコーストと並んで有名なんだが、そこでビットコインの取引所をやっていた28歳のアメリカ女が殺されたというので、話題です。

警察の広報担当者は５日、ラドキーさんの死に不自然な点があり、捜査を開始したと発表したが、「初期捜査では犯罪行為の証拠はなく」、自殺とみられている。
死亡したのは仮想通貨取引所「ファーストメタ」の最高経営責任者（ＣＥＯ）で、米国人のオータム・ラドキーさん（２８）。ラドキーさんは先月２６日、シンガポールの自宅で死亡した状態で発見された。
友人や同僚によると、仕事やプライベートで悩みを抱えていたという。

まぁ、シンガポールの警察としても、コトを荒立てたくないんだろう。ビットコインは中国で大人気で、みんな賄賂の裏ガネを隠すのに最適だというので盛りあがっているわけだ。今まではタックスヘイブンに隠せば良かったのが、アメリカ政府がうるさくなって、タックスヘイブンも安心出来なくなっている。そこで、匿名性の高いビットコインが最適。というわけで、実際には、新しいモノにはすぐ飛びつく高感度人間少々ｗと、後はほとんど、マネロンの温床になっているらしい。なので、ひとつツマヅケば、こういう事件も起きる。で、ネットのご意見です。

ネトウヨ　「アメリカはチョン！！！！」

http://my.shadowcity.jp/2014/03/post-4313.html

アメリカがアベッチを見限ったという話題なんだが、例のヤスクニ騒動です。それまで、中国の強硬な姿勢に警戒心を強め、日本に対しては同情的だったアメリカ側の見方が、ヤスクニで一変したというのだ。まぁ、Ａ級戦犯の孫だからねｗ　そりゃ、警戒もするだろｗ　
米研究者　中国寄りと見られた鳩山氏より安倍氏は中国利する

ＴＰＰ交渉の、舞台裏
 http://alternativereport1.seesaa.net/article/390670456.html

日本の大手銀行群が、抱え込む、危険な投資先
 http://alternativereport1.seesaa.net/article/390670211.html

日本を包囲する、中国・韓国が持つ、対外ネットワークの全貌
 http://alternativereport1.seesaa.net/article/390670048.html

日本から資金を奪取し続けている、中国政府のテクニック
 http://alternativereport1.seesaa.net/article/390669890.html

中国が大気汚染対策に、本格的に乗り出した。
これは、金融破綻しかけた中国が、日本に対し、「資金を提供せよ」と指示して来ている事を意味している。
日本から資金を奪取し続けている、中国政府のテクニック。

首相就任後、ロシアのプーチン大統領と５回も会った安倍首相は「自分の在任中に北方領土問題を解決させたい」とエラソーなことを口にしていたが、ウクライナ問題が発生したことで、もはや北方領土の返還は絶望的だ。

http://iiyama16.blog.fc2.com/blog-entry-7362.html

クリミア、ウクライナの動乱問題は、日本の北海道の問題

http://alternativereport1.seesaa.net/article/390669756.html

「２２世紀の、世界の中心」より、続く。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/390098013.html

　ロシアの国営武器輸出会社ロスオボロンエクスポルトは、ロシア国内・最大手のチタン鉱山企業アビスマ社の買収に乗り出してきた。

これは世界最大手のレアメタル（希少金属）生産国であるロシアの地下資源産業を、「ロシア軍の直轄企業が支配下に置く」目的で、動き出している事を示している。

同時に、ロスオボロンエクスポルト社は自動車企業ルノーの株式を密かに「買い増し続けている」。

最終的には、ルノーを合弁し、ロシア軍の「傘下企業化」する事を目標としている。

これは原料である金属市場から最終製品である自動車産業までを「ロシア軍が一貫支配」する動きであり、「ロシア軍が欧米企業を支配下に置く」明確な動きの１つでもある。

ルノー支配の「目算」には、日本の「日産自動車の技術のロシア軍による吸収」が入っている。

ウクライナへのロシアの介入、クリミアへの軍事介入は、ロシアの西側への翼の拡大であり、日本への天然ガス輸出拡大と北方領土の「部分返還」、そして最終的には日本＝ロシアの平和安全条約と自衛隊・ロシア軍との共同演習の実現には、財政赤字で力を落としつつある米軍に代わる、ロシアの東側への翼の拡大である。

この東側への翼の拡大と「連動」し、プーチンの政治資金源となっているロシア＝イスラエル財閥は、北海道の安価な土地を買収し続けている。

クリミア、ウクライナの動乱問題は、ロシアによる北海道買収と「連動している」。