早朝の定番巡回サイト省エネチェックしとります。
ジム・ロジャースと同じ予測、円の、石井占い、気になりますね。
それにしても、ネットゲリラ最新の、福岡は、映画アウトレイジ、まんまですか。最もチャネリングの近未来、信じられない地域でしょうね。Φ(´゜π゜｀)φ
不正選挙ポスター新作
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201306/article_60.html
道仁会が勝利宣言「九州誠道会は解散した」
http://blog.shadowcity.jp/my/2013/06/post-2896.html
★暴力団に在日が多いというのは常識になっているんだが、特に北九州はそれが酷いそうで、ヤクザと見たらみんなコリアンだと思えば間違いないらしい。これね、明らかに悪いヤツが選択的に日本に居座っているわけだ。韓国や北朝鮮で悪さするより、日本でやった方が儲かるし、捕まっても罰則が軽いから。それを何十年も続けてきた結果が、日本中が朝鮮ヤクザに占領されるという事態を招いているわけで、オマケに北朝鮮に至っては、ヤクザの最も大きな資金源である覚醒剤まで作って持ち込んでいるんだから、始末に負えない。だから、凶悪な犯罪を犯した外国人は、出所後は問答無用で本国に送り返すという政策を取らなきゃ。それが、戦後７０年に渡って、悪いコトしたコリアンだけは日本に居座らせて来たんだから、それを許した政治家の罪は重い。
★>>14 鉄砲玉で使い捨てにされるのは 大体ネンショウでリクルートされてくる
最近はフロントがやってる格闘技やボクシングのジムも多い
基本はレイプの共犯関係を結ばせ それからタタキ ペテンとエスカレートさせていき
最後は「金筋になれや」と殺しを唆し それで使い捨てｗ
サギノミクスの素晴らしい効果
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201306/article_61.html
「異次元緩和」の失敗・・・
http://eagle-hit.com/a/post-4762.html
★海外の動向に左右されるほどに中身のなかったアベノミクスと異次元緩和は、頓挫を余儀なくされ、やがて激しい副作用に見舞われることなるだろう・・・。
北東アジアは「五族協和」から環太平洋共同体を、イスラム圏はイランが中心の共同体を構想している
http://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/e/a994411d3bfa3282e7c538641c4ff5f5
★「友愛主義」を掲げる鳩山由紀夫元首相（ハンガリー系フリーメーソン）は、日本、朝鮮半島、中国、ロシア、モンゴルから中央アジアを念頭に置いた「北東アジア共同体構想」の実現を練っている。これに欧州共同体ＥＵ）、米国・カナダ・メキシコの北米経済連合、中南米、アフリカなどの地域共同体が構想される。
◆イスラム圏では、ペルシャの末裔であることを誇る「イラン」を中心に、日本をバックとして中国、ロシアなどを含んだ広大な共同体を構築しようとしている。イランを将来、スイスのような国にするというのだ。日本は、中東の古代「シュメール」をルーツとするとする歴史上最長の帝室である「天皇家」を有しているので、尊敬されている。イスラム圏では、米国が２０３０年に滅び、中国は、５～７つに分裂すると予測しているという。
なお、ＥＵ地域は残り、アフリカは、イスラム圏に含まれる。
★米国ＣＩＡがＴＰＰ参加をめぐり送り込んできた対日工作要員が、目的を達成した模様だ
◆〔特別情報①〕
米国ＣＩＡが、日系アメリカ人を対日工作要員として、日本に送り込んで、盛んに活動しており、その目的が、日本の「ＴＰＰ参加」問題であることは、すでによく知られているけれど、日本の中央省庁に入り込んでいる対日工作要員は、ＴＰＰ参加に反対の官僚をほぼ押さえるという最大目的をほぼ達成した模様だという。
「TPPに反対したら左翼」－安倍晋三の本性がポロリ
http://kaleido11.blog111.fc2.com/blog-entry-2154.html
「在日→左翼→TPPに反対」。だから、TPPに反対するのは左翼なんだよ、と。
これも一種のマインド・コントロールです。シンゾーらしい、かなり幼稚な。
児童ポルノ画像を勝手に保存するウイルスは、既に存在している ―
http://velvetmorning.asablo.jp/blog/2013/06/11/6857126
★これ、FBIが、作ったサイトをクリックして逮捕された実例です。
日本においても、児童ポルノ画像を大量にバラまいたのは、原発作った中曽根が作った自衛隊と警察の秘密情報組織の初代室長で、
オウムと暴力団の関係で進んでいた捜査を止めさせた神奈川県警本部長（後に麻薬絡みで逮捕）の息子ですからね。
政府が原発動かした後に、反対する人を児童ポルノ法で逮捕などという笑えない展開も想像されますし、何でも出来るわけです。
日本では金が上がり、米や、不動産価格も上がった。賢明な人は、紙幣ではなく米や不動産を持つようにすべきでしょう。ジム・ロジャーズ
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/e/7427f0ebc3a732b1e5f2c5311ed1b006#comment-list
★ジム・ロジャースの予想では日本の円安に歯止めがかからなくなり、「日本は食料、石油、銅、綿など、多くのものを輸入に頼っている国家です。円安が止まらなくなれば、それらの輸入価格がどんどん上がっていく。インフレが起こり、物価が上がって日本国民の生活はどんどん苦しくなることは必至です。」と予想している。円安が止まらなければ株高不動産高になり、今のうちに実物資産を買っておけということだ。しかし銀行がカネを貸さなければインフレもバブルも起きない。
★ジム・ロジャーズは金融マフィア全ては金融詐欺取引 (Unknown)
アメリカの代表的な知日派で、国務次官補、国家情報会議議長、国防次官補などの要職を民主党政権下で歴任し、第３次アーミテージ・ナイ報告で有名な米ハーバード大のジョセフ・ナイ教授は、日本の病的な右翼化の現状を憂い『私は、東日本大震災が、明治維新や戦後復興のように、日本に大変化をもたらすと考えていた。これまでそうなっていないことに驚いている。』と語る。
明治維新でも敗戦でも同じで、それ以前の権威や道徳が崩壊して仕舞い、社会全体が全く新しい権威や道徳に取って代わる大変革が起きていた。
１９４５年８月１５日の敗戦では日本人全員が、軍や政府や言論界、財界人やインテリ知識人など全ての『権威や信用がある』存在は、一般国民に対して真実を語らない。嘘八百を平気で垂れ流すのだとの恐ろしい真実を知ってしまう。
基本的に、都合の悪い情報は隠すものなのです。
２０１１年３月１１日の福島第1原発事故によって、東電も政府も官僚も学者もマスコミ（原子力ムラ）も例外なく、国民に対して本当の『大事な情報を隠すものだ』ということを一般市民が知ってしまう。
『敗戦とは、それまでの既存の権威や秩序が崩壊してしまったロスト世界』
http://blog.goo.ne.jp/syokunin-2008/e/ed50498397b6c0334de3aaf4b1593c82
※米国偽ユダヤ勢力が仕掛けた戦争行為による一方的な敗戦。攻撃したのは、イスラエルのマグナＢＳＰ。敗戦処理は官邸に乗り込んだＩＡＥＡ（核物質の独占販売機関）のNo３が行った。
「本当は憲法よりも大切な～日米地位協定入門」
http://www.yamamotomasaki.com/archives/1637
現在、話題になっているTPPは、その仕上げというべきものであり、実際には日本に経済主権の放棄を求めているとしか思えないものだ。考えてみれば、愛国者を自称する安倍氏が米国の圧力でその決断をしなければならないことは、あまりにも皮肉ことである。
しかし、不可思議なのは、大手新聞の世論調査で、TPP参加表明を評価するという国民が過半数を軽く超えていることだろう。「その国の国民が、その国の主権を放棄する政策に賛成しているとしたら、その国は、国民国家としての存在理由を失いつつあることになってしまう」のだが、
この原因は、本当の事を言わないマスコミと政治家が真実を言わないことにあることは確かである。その意味でも是非、読んでいただきたい本である。
一言で言うと日米地位協定とは
「はっきりした言い方で日米地位協定を定義すると、こうなります。
＜アメリカが占領期と同じように日本に軍隊を配備し続けるためのとり決め＞のである。」『日米地位協定入門』（１７ページ）
多くの方は、日米地位協定というのは、「米軍兵士の日本国内に於ける地位を取り決めたもの」であり、だから、米兵が犯罪を日本国内で起こした時の裁判権をどっちが持つかという、日本で司法権が米兵に及ばないという問題のことだけの問題と勘違いしているかもしれない。
しかし、この地位協定は、米兵の地位を定めた１７条（刑事裁判権）に関するもの以外に合わせて全部で２８条もある。その中には、「基地の提供と返還」「基地内の合衆国の管理権」「航空・通信体型の協調」「軍隊構成員の出入国」「免許」「関税」「調達」（注：武器輸出３原則の抜け穴になっている）「経費の分担」やそれらの米軍駐留に関して日米が協議（注：命令を伝達される）する機関についての取り決めもある。
そして、このようなとりきめは他の国が結んでいる米軍駐留協定と合わせて考えても異様であるという実例が、本書では詳細に説明されている。日米安保体制が極めて特殊な同盟関係であることは、他の国の安保条約や地位協定を研究すれば簡単にわかるもののようだ。
※ジム・ロジャーズが言いたいのは、日本は敗戦国であり、そのコストを日本国民が今から支払うのだと言う事。ＴＰＰは対敗戦国条約と解釈すれば非常に理解しやすい。
ところで、日本国憲法においては、９８条第２項に「日本国が締結した条約及び確立された国際法規は、これを誠実に遵守することを必要とする」と書いてある。国内法よりも上位概念が条約や国際法規ということを憲法で規定しているのだ。だから、憲法以外の国内法は条約などの下に存在することになる。
「現在の世界において超大国が他国を支配する最大の武器は、軍事力ではなく法律だからです。日本がなぜアメリカに対してこれほど従属的な立場に立たされているかというのも、条約や協定をはじめとする法的な枠組みによって、がんじがらめに縛られているからなのです。」本書90ページ
われわれ国民は「法律」を犯せば、すぐにつかまったり、罰せられたりしています。しかし、その一方、日本では国家権力の行使を制限すべき「憲法」が、まったく機能していないのです。ですから「法治国家ではない」というのです。本書２３８ページ
「なにしろ米軍基地をめぐる最高裁での審理において、最高検察庁がアメリカの国務長官の指示通りの最終弁論を行ない、最高裁長官は大法廷での評議の内容を細 かく駐日アメリカ大使に報告したあげく、アメリカ国務省の考えた筋書きにそって判決を下したことが、アメリカ側の公文書によって明らかになっているので す。」本書２３９ページ
日米経済戦争 最終章
http://www.yamamotomasaki.com/archives/639
日本のGDPのピークは1995年でありその後は全く経済成長できない状態に封じ込められている。一方米国は、順調に右肩上がりの上昇を描き、日米経済戦争において米国が勝利したことがよくわかる。軍需産業と農業以外目立った産業がない米国が軍需力を背景に世界からカネを収奪する帝国循環を作り出した結果であり、その筆頭は日本、サウジ及び最近は中国からであると言われる。つまり、日本を中心に合法的にお金を収奪することによって米国は金融立国に成功したのである。
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