フルフォード最新によると、米露と、サウジ、カタールが、WWⅢ、の危機ということですが。
カバルはまだ健在ですかね。
朴大統領に関しては、板垣説にしろ、世界支配層の策略さんところで、表と裏のパターンの、予定通りだと思いますが。Φ(^π^;)φ
＜横田夫妻＞孫と面会「奇跡的」…待ち望み１１年半
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140316-00000045-mai-soci
「天皇皇后陛下に謁見へ」韓国の朴槿恵大統領は、安倍晋三首相と首脳会談後のステップに向かっている
http://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/e/ccafac0dc5691e4b8bbbff0958680561
◆日韓関係が、急転直下、１８０度転換し改善、正常化に向けて動き始めた。安倍晋三首相が３月１４日午前の参院予算委員会で、慰安婦問題をめぐる１９９３年の河野洋平官房長官談話について「安倍内閣で見直すことは考えていない」と明言したのを受けて、韓国の朴槿恵大統領が１５日、「幸いなことだと思う。今後、慰安婦の被害者のおばあさんたちの傷が和らげられ、韓日関係や北東アジアの関係が強固になる契機となることを望んでいる」などと述べたからである。
韓国大統領府はかねがね「建設的な対話ができる状況になれば、日本と対話をしない理由はない」としてきており、今月２４、２５日にオランダで開かれる核セキュリティーサミットの際、米国オバマ大統領が調停役となり、安倍晋三首相と朴槿恵大統領との首脳会談をセットし、日韓関係改善の書類にサインして、日米韓３国の結束を確認し合うことが確実になった。
実現すれば、安倍晋三首相と朴槿恵大統領の首脳会談は２０１２年１２月の第２次安倍政権発足以来、初めてとなるばかりでなく、オバマ大統領がアジア歴訪のなかで４月２２日に訪日し、２３日に訪韓する際、日米、米韓の首脳会談が良好なムードのなかで行われることになる。
◆朴槿恵大統領は、朴正煕元大統領の長女として生まれ育った元来「保守層」の出身である。「親日派」であるにもかかわらず、韓国内「反日勢力」が増大するなかで、「親日派パージ」の動きが激しくなり、マスメディアの大半が、「反日論調」により、購読者や視聴者の歓心を得ようとする傾向が顕著な空気に押されて、政権基盤が揺らぎ、支持率が低下するのを恐れてきた。それ故に本意に反して意識的に「反日姿勢」を濃厚にしてきたのであった。このため、近頃では、側近たちとの会合の席で突然、異常なほどの過激発言をして驚かせるなど、精神状態が正常でないのではないかと疑われてきた。
しかし、ここにきて、安倍晋三首相が、慰安婦問題をめぐる１９９３年の河野洋平官房長官談話について「安倍内閣で見直すことは考えていない」と明言したことから、ようやく精神の安定を取り戻してきたものと見られる。「反日派の仮面」をかぶり、本意に反する姿勢と発言を続けることが、よほど苦痛だったらしい。
◆しかし、日韓関係が改善されれば、朴槿恵大統領は２０１３年２月２５日に韓国史上初の女性大統領として就任して以来１年を過ぎて、晴れて訪日して、天皇皇后両陛下に謁見することができる。安倍晋三首相との首脳会談の次のステップに踏み出すことになる。天皇陛下は、朴槿恵大統領とは旧知の間柄であり、韓国史上初の女性大統領就任を大変よろこんでおられるという。
やはり保守層に属する李明博前大統領（大阪市平野区で生まれ、育つ）が２０１２年８月１０日に日本固有の領土である竹島上陸して日韓関係が険悪化し、１４日には「天皇（日王）が韓国に来たければ独立運動家に謝罪せよ」と要求したことから、さらに外交面での衝突が激化してきた。
この韓国側で「反日行動」がエスカレートする最中の大統領選挙で、朴槿恵大統領が当選し、就任したのである。この意味で反日的な韓国内世論を意識せざるを得ない不幸な状況下で政治運営を余儀なくされてきたとも言える。
「反日派の仮面」を被った朴槿恵大統領も、さすがに世界支配層の強い力には、服従せざるを得なかった
◆〔特別情報①〕
このサイトで日韓関係について「マスメディアが真逆の報道をしている」と書いたように、安倍晋三首相と朴槿恵大統領との関係が急転直下、１８０度改善し、首脳会談が確実となった。併せて、横田滋・早紀江夫妻が、めぐみさんの娘、キム・ヘギョンさんと３月１０日～１４日、モンゴルのウランバートルで、初めて面会していた。北朝鮮とは、国交正常化・国交樹立の可能性が大となってきている。これらはいずれも、世界支配層（主要ファミリー）の指示通りの動きである。
≪2014/03/17 VOL263≫
米連銀と株式会社アメリカ（United States of America Corporation）の倒産を目前にして、世界の緊張が高まっている。現在、サバタイ派ナチ・シオニスト勢のジョン・ケリー米国務長官がウクライナ騒動をめぐってロシアへの制裁を呼びかけているが、実のところ状況は逆である。
ロシア政府の関係者筋などによると、ロシアとEU、アメリカの間では『 外国勢がウクライナへの内政干渉を始めた場合、それが如何なる状況であろうが、その国に対して貿易封鎖を行う 』 との内容の条約が国連承認の下で既に結ばれているという。
現状で言うと、ウクライナへと既に傭兵部隊を送り込んでいるアメリカがその制裁の対象に相当し、さらにはイギリスを除くNATO諸国に対しても同じ措置が取られる可能性は否定できない、と同情報源は伝えている。
この事態を受け、アメリカの軍産複合体は1962年10月に発生したキューバ危機（冷戦中、米ソ間の緊張が核戦争寸前にまで達した危機）以降はじめて、核兵器の使用を視野に入れた最高度の戦争準備態勢、デフコン1（Defcon1）へと突入、もちろんロシアも完全な非常態勢へと入っている。
【 経済戦争の兆し 】
また中近東では、サウジアラビアが 3月上旬に行われていた湾岸協力会議の討議中に 隣国カタール国に対して宣戦布告とも受け取れる声明を発信、それに伴い バーレーン、アラブ首長国連邦、サウジアラビアは、既にカタールから自国の大使を撤退させている。
会議中、サウジアラビアは
もうどうにでもな～れ
http://my.shadowcity.jp/2014/03/post-4395.html
ウクライナのクーデター政権側リーダーが、ロシアと紛争になったらパイプラインを破壊してやる、と息巻いてるようだが、なんという自爆作戦で、大笑いなんだが、まぁ、それくらいウクライナ軍には戦闘能力がない、という事だろう。