ウクライナ情勢米露　核武装ステルス兵器　核テロ　マレーシア機　　米核爆弾処理　米地滑り放射能

ソースが板垣説かどうか知りませんが。マレーシア航空機はインド洋のディエゴガルシア米軍基地に着陸し、同機に積載された小型核爆弾を米軍がニューメキシコの核実験場で3/14に処理。と、それで、イスラエルが中国北京政府の次にターゲット本命説に警戒してるそうですが。

映画ピースメーカーか、映画4デイズか、イスラエルがターゲット率99.666％になって、お茶の間に配信されるのは、UFO空中ビーム、ミサイルロケット無効化から、旅客機捕獲シーンに、バージョンアップするかもしれません。御期待ください。Φ(´゜π゜｀)φ

再掲核テロ　映画4デイズ　★あなたはアメリカの大規模な偽旗作戦に対処できますか？

http://ameblo.jp/z777x888/entry-11639616902.html

4デイズ／神の仕事 VS 俺の仕事

http://fragile.mdma.boo.jp/?eid=1065418

4デイズ／UNTHINKABLE

サミュエル・L・ジャクソンが、テロリストをこれでもかと拷問します。

日本に蠢く安倍総理以下の隠れ核武装派よ、核ミサイルや原爆は時代遅れの核兵器と知れ！

http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/33415377.html

１．イスラエルは核攻撃テロのターゲットにされているのか

　2014年3月23日、イスラエルの全世界の大使館がいっせいに閉鎖されました(注１)。給与値上げの無期限ストとオモテムキはそれなりの取ってつけたような理由がつけられていますが、本当の理由は別にあるのでしょう。大使館が閉鎖されればビザ発給が停止されますから、外国人のイスラエル入国ができなくなります。そこで、想定されるのはイスラエルに対する核テロ攻撃の気配が存在するのではないでしょうか。イスラエルは核テロ攻撃を常に意識している国家なので、自国への核テロ攻撃に過剰なまでに敏感なのでしょう。

　イスラエルはエルサレムにユダヤ教のみの第三神殿建設を行うようですが、このような行為は、イスラエルの宿敵イスラム教国が最も嫌がるものであり、イスラム教国のイスラム原理主義者からのテロを警戒しているはずです。

　今の米オバマ政権は、イスラエルの防衛に米軍を出動させる気はないとみなせますから、イスラエルは反イスラエルの中東イスラム教国からの脅威に晒されているのは確かです。

　米国民は9.11事件がイスラエルの過激派を含むネオコンの自作自演テロだったことを知っていますから、米国民の多くは米軍を中東に派遣してイスラエルを防衛することに納得していないと思われます。その米国民の世論を背景にオバマ政権の中東戦略が決まっていますから、イスラエルは非常に苛立っていると思われます。

２．米ニューメキシコ州の核実験場できのこ雲発生

　ネット情報によれば、2014年3月14日、米ニューメキシコ州の核実験場にてきのこ雲が発生したようです(注２)。

　一説によれば、行方不明のマレーシア航空機はインド洋のディエゴガルシア米軍基地に着陸し、同機に積載された小型核爆弾を米軍がニューメキシコの核実験場で処理したのではないかとのこと。

この情報はどこまで信用してよいかわからないものですが、ニューメキシコ州の核実験場でなんらかの原因によりきのこ雲が発生したのは確かのようです。

　この動きと上記、イスラエルの外国人入国停止措置は関係あるのでしょうか。

３．核兵器の小型化技術が発達し、テロリストのみで敵を全滅させられる時代となった

　本ブログでは、3.11事件の大地震・大津波は小型核爆弾で誘発された災害とみています。この震源域は元々、地殻に歪エネルギーが溜まっていた地域であり、そこに複数の小型核爆弾を使って、これだけの大地震・大津波が起こされたとみています(注３)。この仕掛け人はイスラエル過激派を含む米国戦争屋ネオコンだと疑っています、この勢力は9.11事件の仕掛け人でもあると思います。彼らは、一般人の予想を超える謀略を平気で実行する能力をもっています。

なお、上記、米国戦争屋（世界的寡頭勢力の主要構成メンバー）およびそのロボット・悪徳ペンタゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。

４．被災者に攻撃者が特定できる核ミサイルや原爆が実際に使用されることは二度とない

　上記、米戦争屋ネオコンは、1945年に広島・長崎に原爆を落とした勢力とつながる勢力でもあります。日本への原爆投下は、彼らにとって、一大実験だったわけですが、日本に原爆を落とした勢力は、今日に至るまで、日本からの報復に怯え続けることになります。その経験を踏まえて実行された3.11事件(核を使用した津波兵器)で彼らが狙ったのは、核兵器の燃料プルトニウム生産工場・東電福島原発や青森の六ヶ所村核燃サイクル工場だったわけですが、彼らは日本の核開発は自分たちへの報復手段ととらえ、それを阻止する目的で津波兵器使用による3.11事件が引き起されたものと思われます。彼らは日本の支配層が密かに核武装を目指していることを知っており、それを脅威とみなしています、なぜなら、日本人はいつか広島・長崎原爆投下への仕返しをしてくると彼らは怯えて続けているからです。

　イスラエル過激派を含む米戦争屋ネオコンは、広島・長崎原爆投下の経験から、戦争が起きても、もう二度と核ミサイルや原爆を使用することはないでしょう、なぜなら、被災国からみて、核攻撃した相手がわかったら、被災国は、同じく核兵器で報復してくるからです。

　したがって、米戦争屋ネオコンは核兵器をテロリストに使用させ、自分たちが報復のターゲットにならないようにすると思われます。あるいは3.11事件のように、核兵器を津波兵器として使用し、被災者が攻撃者を特定できないよう工夫するはずです。

５．航空機テロに小型核兵器を使う方法が現実化

　今回のマレーシア航空機にほんとうに小型核兵器が積載されていたかどうか判然としませんが、この事件から連想されるのは、旅客機に小型核兵器を巧妙に隠して積載し、その旅客機をサイバーハイジャックして、強制的な遠隔操縦によって、航空機墜落事故の形でターゲットに向けて墜落させれば、被災者側には仕掛け人の正体がわからないということで、完全なステルス攻撃が可能になるということです。このような攻撃法なら、被災者側から仕掛け人が報復を受ける心配がないわけです。

　以上の見方から、小型核兵器が開発された現代では旅客機はネオコンにとって絶好のステルス兵器ということになります。

　行方不明のマレーシア機は北京に向かっていたわけですが、ほんとうに小型核兵器が積載されていて、全人代の行われていた人民大会堂に墜落していれば、中国の支配層を全滅させることができていたわけで、非常に効率のよい中国崩壊攻撃となります。しかしながら、現実には当該機は北京に到達できなかったわけで、実際に、北京は大被災を免れたわけですが、現段階では、マレーシア機を利用した北京での航空機テロがほんとうに仕掛けられていたのかどうか、判然としません。

　ところで1986年のチェルノブイリ原発事故はテロだった疑惑がありますが、もしそうなら、この事故も、ソ連崩壊を実現させるのに効率よい方法だったということになります。しかも、ロシア人には仕掛け人が特定できないという利点があります。

　ところで、安倍総理以下の日本の隠れ核武装派は北朝鮮と同レベルであって、核ミサイルや原爆が核兵器と思い込んでいるようですが、イスラエルや米戦争屋ネオコンが小型核爆弾を開発した今、核兵器はステルス兵器化していると認識すべきです。日本の隠れ核武装派は、3.11事件は核兵器がステルス兵器として使用されたという疑いを持たないのでしょうか、だから、日本はテロ攻撃のターゲットにされるということです。

安倍首相が21日に「笑っていいとも」に出演した様だが（＠ｗ荒

http://blog.livedoor.jp/tokyokitty_seed_destiny/archives/52383806.html

それより大きな意味があるのは、「笑っていいとも」の終了はテレビの時代の終焉を意味しており、政府の情報政策もテレビを中心としたものからネットを中心にしたものに移行していくということだ（＠ｗ荒
今後はネット生放送や掲示板に国の注目が向けられることになるだろう（＠ｗ荒

ウクライナ情勢の分析（＠ｗ荒

http://blog.livedoor.jp/tokyokitty_seed_destiny/archives/52383492.html

裏にはプーチンにロシア国内のユダヤ資本（オリガルヒ）が潰されたことへの国際金融資本の報復がある（＠ｗ荒

ロシアとしては黒海艦隊の母港であるセヴァストポリを擁するクリミアを編入したことで最低限度の地政学的拠点を確保したものの、ウクライナは西側の手に落ちた。

ロシアの東部領土は危殆化したと見てよいだろう（＠ｗ荒

但しアメリカも米国債を何時売られるか判らないという脅迫を受け、財政および金融上の脆さが改めて露呈した点で今回のウクライナ情勢はアメリカもロシアも負けたとをもっている（＠ｗぷ

中国の人口ボーナスは2015年に終わるが、今年から既に地下銀行問題を始め
経済問題が深刻化している。
いずれ中華人民共和国は崩壊し、6つに分裂するだろうが、その際大量の人口がロシア東部に流れ中国人の国が幾つも出来ることになるだろう（＠ｗ荒

即ちロシアはやがて西半分だけになる。
プーチンは国際金融資本の走狗であるメドベージェフに政治的に暗殺されるだろうね（＠ｗぷ

ウクライナ・クライシス（6）