イベント 子育て 財務省ドル札シティ破綻　魔フィアvs法王　五芒星描法　国交　米中露　地震雹

◆米国最大財閥ディビッド・ロックフェラーが２０１１年秋に失脚して以来、ディビッドがオーナーだった国際金融機関シティグループの衰退ぶりが、著しい。このこと思い知らせる事態が起きた。「米シティグループは、増配と自社株買いによる株主への還元計画について連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の承認を得られなかった。2008年の政府による救済以降、シティの評判を立て直そうとしてきたマイケル・コーバット最高経営責任者（CEO）にとって大きな打撃となる。ＦＲＢは年次の銀行ストレステスト（健全性審査）の一環で、大手行5行の資本計画を却下し、２５行の計画を承認した」とウォールストリートジャーナルが３月２７日午後３時２２分配信したからである。これは、シティグループがついに破綻寸前に陥っていることを物語っている。

◆シティグループは、ジョン・デビッドソン・ロックフェラー４世（ディビッド・ロックフェラーの甥）が事実上オーナーの国際金融機関ゴールドマンサックス社と双璧を成してきた。米国の投資銀行であるリーマン・ブラザーズが２００８年９月１５日に、破綻し、世界的金融危機の大きな引き金となった。いわゆる「リーマン・ショック」である。２００７年のサブプライムローン（サブプライム住宅ローン危機）問題に端を発して米国バブルが崩壊したのが、原因だ。
　しかし、シティグループが、大損害を被ったのに対して、ゴールドマンサックス社は、事前に「空売り」していたので、巨利を得ていた。

　
ディビッド・ロックフェラーは、「リーマン・ショック」が起きる前から、損失を被っていて経営危機に直面していたので、これを回避すべく日本を訪れ、メガバンクや福田康夫首相ばかりか、皇居を訪問して天皇陛下に窮状を訴えていたけれど、救済資金提供のメドが立たず帰国。そして南アフリカのケープタウンに欧米の資産家を集めて、基金設立を図ったものの、これに応ずる資産家が少なく失敗した。その結果、「リーマン・ショック」に見舞われて、シティグループの業績も大きな悪影響を受けた。このため、２００８年１０月、米連邦政府から２５０億ドルの公的資金注入を受け、さらに、１１月下旬には２００億ドルに上る追加の資本注入と３０６０億ドルもの不良資産の損失の一部肩代わり（２９０億ドルまでは自己負担でそれ以上は1割の損失負担）の支援を受けて、ピンチを辛うじて免れた。だが、米連邦政府により当面の間は普通株について四半期に1セント以上の配当が禁止された。

　
ディビッド・ロックフェラーは、ギリシアなどのＣＤＳ付国債を大量に仕入れて、再び大博打に打って出てきた。ＣＤＳとは、クレジット・デフォルト・スワップ(Ｃｒｅｄｉｔ ｄｅｆａｕｌｔ ｓｗａｐ)といい、クレジットデリバティブ（信用リスクの移転を目的とするデリバティブ取引）の一種であり、一定の事由の発生時に生じるべき損失額の補填を受ける仕組みだ。これを「大量空売り」して巨利を得た。ところが、これが、ギリシアを国家倒産寸前に陥れたばかりでなく、欧州金融危機から世界金融危機、さらに世界大恐慌を招きかけた。
　このため、欧州最大財閥ロスチャイルドの総帥ジェイコブ・ロスチャイルドの呼びかけで「５７か国会議」が開かれ、世界経済を大混乱させた罪でディビッド・ロックフェラーらが２０１１年秋、処分を受けて、失脚した。

◆この間、ディビッド・ロックフェラーは、米英中心に多国籍軍を編成して世界戦争を策動する「世界新秩序派」の頂点に立ち、「第３次世界大戦」を勃発させようとした。この企てに日本の政治家が引き込まれた。いわゆる「ジャパン・ハンドラーズ」（日本操縦者）に絡め取られたのである。
この毒牙にかかった政治家のなかに、渡辺喜美代表、前原誠司元外相、橋下徹大阪市長、菅直人元首相らが含まれており、「世界政府派」（国連軍中心に世界秩序を維持する）のトップであるジェイコブ・ロスチャイルドやジョン・デビッドソン・ロックフェラー４世に親しい小沢一郎代表を盛んに陥れて、政治生命を奪おうと画策していた。

★２０１４年３月２８日、オバマ米大統領とロシアのプーチン大統領電話会談で話したことは、欧米で紛争が起きたら軍事で協力しようということ。
３月28日、中国の習近平国家主席がメルケル独首相と会談して話したこととは、ユーロの債券を中国に買って欲しい、ということ。

★２０１４年３月３０日、中国の習近平国家主席は30日、ブリュッセルで、ベルギーのフィリップ国王と会談して話したこととは、お金を貸してほしいということ。
３月３０日、中国の北京での日朝政府間協議で話し合われたこととは、国交回復し、北朝鮮の経済を復興させることについて。

今度は地震
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