小保方ノート　公務員シロアリ農家　９条軍拡　核兵器北朝鮮　日仏自衛隊サウジ露ナイジェリア中韓朴

極東は、ともかく、東南アジア、ウクライナ、アフリカと、フルフォード最新とは、真逆な記事多いですね。。Φ(^π^;)φ

公務員と並ぶ国家のシロアリは小規模農家だ。「土地持ち非農家」は、税法上はすべて農家として数々の優遇措置を受けることができる。

http://blog.goo.ne.jp/2005tora/e/1936f52f325a4df965106d821653c888

小保方氏の実験ノート、代理人が一部を公開

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140507-00000034-asahi-soci

小保方氏の代理人が公表した実験ノートの一部。マウスにＳＴＡＰ細胞を移植した実験の方法が記されている

安倍首相がＮＡＴＯ理事会で集団的自衛権容認の決意を表明！

http://saigaijyouhou.com/blog-entry-2479.html

「四面楚歌」韓国の朴槿恵大統領が、北朝鮮やローマ法王から批判、オバマ大統領の重荷になっている

http://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/e/8a808ba48d3fd44d982965c9a04202db

小沢一郎代表が、「国連中心の世界政府を理想とする」と明言、安倍晋三首相の険悪化する中国外交を批判

日本人の銀行預金を略奪する事によってしか、中国経済は生き延びる事ができない
 http://alternativereport1.seesaa.net/article/396532372.html

核兵器の国際的密売ルートの実態
 http://alternativereport1.seesaa.net/article/396532271.html

米国のゴットメラー国務次官は、国連において、米国の核ミサイルが廃棄され激減している事を、公にした。
この廃棄された核ミサイルは、どこに横流しされ、反米国の核武装となっているのか。
この反米国が、日本をターゲットとした核ミサイル武装を続けている、日米同盟の空虚な実態。
核兵器の国際的密売ルートの実態。

自衛隊＝フランスとの一体化が、始まっている
 http://alternativereport1.seesaa.net/article/396532146.html

武器輸出三原則を「緩和」する、安倍政権。
そしてフランスとの、武器共同開発に乗り出す、日本の軍事産業。
なぜアメリカではなく、フランスなのか。
財政赤字から軍事費を減らすアメリカから「離れる」、日本の自衛隊の実態。

北朝鮮の核ミサイル開発の資金源を、封殺するため日本政府が採るべき手段
 http://alternativereport1.seesaa.net/article/396532057.html

北朝鮮＝金正恩の、隠し財産の所在地。
核ミサイル開発の資金源を、封殺するため日本政府が採るべき手段。

核ミサイル産業を成長させてきた、金融マフィア達

http://alternativereport1.seesaa.net/article/396531983.html

「米国で４００万頭以上の豚が死亡するウィルス感染が拡大している事と、福島・原子力発電所事故の同一性」、より続く。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/396153833.html
書物短評　：　「世界ノンフィクション全集　ヴェリタ　第６巻」　講談社

　世界の富豪・資産家達が市民・サラリーマンの財産を奪うために用いる典型的な金融テクニックには、ターゲットとしたＡ社の株式を投売りし続け、株価の暴落を引き起こし、さらなる暴落の危険性にパニックになり市民がＡ社の株式を安値＝暴落した価格で投売りを始めると、その大量に投売りされた株式を底値で買い占める手法がある。

やがて株価が平常値の価格に戻ると、株価を底値で買収した資産家・富豪達はボロ儲けし、底値付近で投売りした市民は大損をする事となる。資産家・富豪達の利益の総額は、市民の損失の総額に等しくなる。

市民の資産の略奪である。

市民がＡ社の株式を購入していなくとも、Ａ社の株式を購入していた投資信託・銀行・年金基金・生命保険が、その「テクニック」に引っ掛けられ、資産を失うため、銀行預金・年金・生命保険を通じ、市民は「知らない間」に財産を略奪されている。

この手法は株式の買収による企業乗っ取りの手法にも利用されている。

　本書には、アメリカ西部開拓時代、前ブッシュ大統領一族の銀行共同経営者であるハリマン一族の鉄道乗っ取りのテクニックが記載されている。

ターゲットとされたＡ鉄道と全く同一の平行した鉄道路線＝Ｂ鉄道をハリマンが建設し、その運賃を次々と値下げして行く。キップの安値投売りである。顧客はハリマンの鉄道の料金が安いためＡ鉄道を利用しなくなり、困窮したＡ鉄道は料金を引き下げてゆく。やがて余りの安値にＡ鉄道は赤字を連続して出し、遂に経営破綻する。最安値で売りに出された破綻会社Ａ鉄道を、ハリマンは買収・乗っ取る。

乗っ取ると同時に、ハリマンはＡ・Ｂ両鉄道の料金を一気に引き上げる。他に列車の存在しない独占事業であるため、顧客は否応無く高い料金を支払う。こうしてハリマン一族は、Ａ鉄道を底値で買収し、その後、延々と高額な運賃を市民から取り立ててゆく。

この鉄道買収のテクニックが、そのまま金融投機の手法となったものが２１世紀現在における、上記の株式買収と企業乗っ取りの金融テクニックである。

仮にＡ鉄道が資産を持ち、なかなか赤字の末の倒産に陥らない場合、Ａ社の経営者をライフル銃で襲撃・射殺し、Ａ社を乗っ取るケースも多く存在した。上記の金融テクニックの「開発者」達は、その意味で、マフィアそのものであった。

親子２代にわたり大統領を出したブッシュ一族がアメリカの老舗のマフィア一族であり、ドル暴落・ヨーロッパ金融危機を生み出した今次の金融恐慌の演出者であるゴールドマン・サックス等の「金融テクニック」の出自、欧米の金融界＝マフィア金融の正体を本書は物語っている。

市販の書物レベルの情報でハリマンの活動が実名で出てくる事は極めて少なく、本書は、その稀有なケースとなっている。

上記の拙稿「米国で４００万頭以上の豚が死亡するウィルス感染が拡大している事と、福島・原子力発電所事故の同一性」に記載されているように、生物兵器・核兵器・原子力発電を推進してきた勢力が、このハリマン一族になる。