奴等　デモ集団的自衛権　自由平等　景気後退　風評被害ブラック企業　統一教会北朝鮮　米中韓　給食

陰謀オカルト編省エネピンポイントチェックしとります。
デモ集団的自衛権反対、どうなりますかね。

この世界が良心的な人の生活しやすい世界になってほしい。それが私の願いです。
http://rapt.sub.jp/?p=12236


近づくコペルニクス的転換：元外交官で北朝鮮班長を務めた原田武夫が北朝鮮＝残置諜者国家との見見解を表明
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/1c170351f3f621b9ce3488a024e4ddaf
【私のコメント】

6月25日に南朝鮮で重大な事件が起きた。洋公主＝米軍慰安婦達が南朝鮮政府を訴えたのだ。日本の左翼勢力が全世界に謝罪し続けてきた「日本軍による従軍 慰安婦問題」の資料にはジープやヘリによる輸送、強制連行、クリスマス休暇、壁に貼られたKeep-outやOff-limitと言う英単語などの証拠が 満載されており、彼らは実は大東亜戦争の諜報部隊として犯罪国家米国の犯罪行為を収集し糾弾し続けてきたことがわかる。第二次大戦中の日本軍にも日本人だ けでなく朝鮮人の慰安婦はいたが、彼女達は親に売られるなど合法的にリクルートされた売春婦であった。それに対して米軍の慰安婦はかなり劣悪な状況でリク ルートされ性奴隷として働かされたのだと考えられる。日本政府はこれに着目して米国を犯罪国家として封じ込める目的で左翼マスコミと共同で「慰安婦問題」 を作り上げたのだと思われる。河野洋平氏の謝罪表明は「広義の強制性」にとどまっている。より劣悪な「性奴隷」として彼女達を扱った米軍とそれに協力した南朝鮮政府は窮地に追い込まれる。これは米英金融市場の危機による金融覇権消滅とともに、間違いなく米軍のアジアからの撤退を強く促すものとなろう。

また、6月4日には英国のエリザベス女王が租税回避が疑われるが確実で無い場合は原則として処罰しなかった従来の方針を改め、原則として疑いのみで処罰す ることを議会で表明している。国際金融資本は蓄積した富に対する課税を回避する為英国属領などの租税回避地を利用してきた。ロンドンのシティのユーロ市場 は国際金融資本＝第二次大英帝国の中枢であるが、租税回避地はその中枢を維持する為に必要不可欠な場所であった。外国からの批判に加えて、近未来の米英資 本市場の大暴落または消滅により租税回避地を利用する客がいなくなるとの予想がその原因であろう。昨年12月18日のFRBの降伏に続いて英国女王が6月 4日に反国際金融資本勢力に降伏したのである。

エリック・ホブズボームが提唱する「短い20世紀」は第一次世界大戦から始まるが、サラエボ事件の約半年前、開戦の約7ヶ月前にFRBが設立されている。 戦争準備に時間がかかったのだろう。私が昨年末の記事で述べたように民間所有のFRBが2013年12月18日に事実上破綻したのだとすれば、約半年後の 今年6月以降に世界各国で第一次大戦に匹敵するコペルニクス的事件が起きるはずである。上記の年表に挙げたとおり、英国女王の事実上の降伏、イラクの親米 政府軍の敗走、ロックフェラーの息子の死去、日朝局長級協議、スペイン王室の混乱などの重大事件が相次いでおり、近未来にコペルニクス的な大転換が起きる 予兆と考えられる。

私が最近注目しているのは元外交官の原田武夫氏のブログである。彼は東大法学部を卒業した後12年間外交官を務めて自主退職しているが、最後の職場は何と アジア大洋州局北東アジア課課長補佐（北朝鮮班長）である。残置諜者国家＝大日本帝国亡命政権である北朝鮮を担当した彼は、残置諜者達と協力して大東亜戦 争を戦い鬼畜米英を打ち破るという職責を果たし続けたと考えられる。そしてその後民間に転じて投資コンサルタントとして日本人の個人投資家をコントロール するという仕事を行っているのだろう。

6月2日の彼のブログ記事は、5月26-28日の日朝局長級協議の合意文は実は拉致被害者では無く北朝鮮の残留日本人＝残置諜者の日本への帰国を指すと指 摘し、金日成の実弟である「金英柱」をその残置著者の一人として挙げている。また、李承晩政権が李承晩ライン・竹島占拠などで日本に軍事的脅威を与え始め た直後に朝鮮戦争が起きていること、この戦争の特需で日本経済が一挙に回復したことを取り上げ、北朝鮮政府が日本の亡命政権であったが故に日本の国益の為 に朝鮮戦争を起こしたことを暗示している。北朝鮮が残置諜者国家であることを取り上げてきたのは従来は佐藤守・板垣英憲などに限られていた。しかし、元外 交官、それも北朝鮮担当班長を務めた人物がそれを語ったことは実に衝撃的である。コペルニクス的転換で混乱する個人投資家達を導くという彼の任務がいよい よ始まろうとしている。長らく自宅近くの東京都国立市の駅前の雑居ビルにあった彼の事務所が4月25日に港区に移転したのも、彼がマスコミ等で今後大活躍 することが予定されているためであると私は想像する。

7月1日の北京での日朝局長級協議のため岸田外相がベトナム訪問を延期することを表明しているが、これも残置諜者＝大日本帝国亡命政権首脳の日本帰国とい う一大イベントに対する対応の為であると考えれば当然であろう。安倍晋三首相が同日に「集団的自衛権行使容認・憲法解釈変更・閣議決定」を予定しているの も、米国内戦への治安維持目的介入との名目で日本が北朝鮮軍や人民解放軍、ベトナム軍などとともに米国西部を占領して統治する目的と考えるべきであろう。 大東亜共栄圏が対米戦争に勝利した以上、米国を大東亜共栄圏が占領し統治するのは当たり前のことである。その準備が着々と進んでいる。


奴等は、経済危機・エネルギー危機を故意に起こして、世界人類の目を欺き、その影で地震、台風、異常気象、ワクチン、ウィルス、細菌、医薬品、化学物質、 遺伝子組み換え食品、電磁波、超音波、ケムトレイン、果ては放射能と日常生活にあらゆる有害物資を仕込み人類淘汰を急激に進めています。
https://twitter.com/susanou666/status/483261307949314049

現在の世界環境は劣悪であり、紛争地の拡大(55ケ国)・食糧危機(75ケ国)・水不足(31ケ国)が起こっていますし、地球の防衛装置であります大気圏の減少、オゾン層の縮小、そして、極の移動と地球上に異常現象が起こっています。
https://twitter.com/susanou666/status/483260924770279427

自由・平等という罠 (06/30)
http://hituki8910.blog.fc2.com/blog-entry-527.html

給食は豚の餌じゃない
http://my.shadowcity.jp/2014/06/g4dhf.html
白バラ牛乳が飲みたくて　鳥取県、給食の入札拒否を決意

「不都合な真実」＝風評被害
http://my.shadowcity.jp/2014/06/post-5141.html
居酒屋チェーン大手のワタミの株主総会が２９日開かれ、

【RPE】★集団的自衛権行使容認で、日本はどうなる？
http://archive.mag2.com/0000012950/20140630004531000.html

新宿南口で男性が焼身自殺図る　「集団的自衛権の行使容認に反対」演説後
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201406/article_195.html


＜毎日世論調査＞「戦争に巻き込まれる恐れ」７１％
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201406/article_194.html

日本で注目すべき事件事故は、大手メディアが記事にしないことと判明しました。
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201406/article_198.html

「集団的自衛権反対の男性の焼身自殺、毎日新聞くらいしか報道していない？
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201406/article_196.html


創価学会のバカの皆さん、偽票を書いたあなた方のおかげで、あなた方の息子や孫が無駄に死にます。
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201406/article_197.html


【デモ】6月30日と7月1日は首相官邸前で大規模な集団的自衛権反対デモ！安倍政権の閣議決定阻止を目指す！ (06/29)
http://saigaijyouhou.com/blog-entry-2989.html

「集団的自衛権の行使」の、真相
http://alternativereport1.seesaa.net/article/400572064.html
中国に対潜水艦魚雷システムを売ったのは米国の軍事産業ディロン社である。
ディロン社は、前ブッシュ大統領の軍事産業専門の投資会社カーライルの親会社である。
中国の持つ旧式のロシア製戦闘機のハイテク化のためのハイテク軍事工場を、中国に建設したのもディロンである。

９３年から２００８年までに８５０機の最新鋭戦闘機の販売契約を、中国と結んだのも米国政府である。
中国の旧式のＦ８型戦闘機の最新鋭化の仕事を、請け負っているのも米国である。
３基の軍事通信衛星を中国に販売したのも、米国である。

ロシアが中国にミグ３１とＳＵ２７戦闘機、ディーゼル発電潜水艦を売り、ウクライナが航空母艦を中国に売った時も米国は何も抗議しなかった。
ただ米国は、兵器販売でロシア、ウクライナに負けないように、ロシア、ウクライナの売買契約成立直後に、「あわてて」米国製の自走迫撃砲を大量に中国に売りさばいた。

中国の軍事的脅威に備え、米軍は兵器・軍備の増強を計っている。米国は、日本にも中国の脅威に備え、最新鋭の兵器を売却している。

これは、どういう事なのか？

この米国と共に、「集団的自衛権の行使」を行う日本は、米国＝日本　ＶＳ　中国の戦争を開始する事になる時が来る。
中国にとって敵の最前線基地は、日本本土である。
日本本土が攻撃のターゲットとなり、日本人が多数、死傷し、太平洋を隔てたアメリカ本土は無傷となり、アメリカ人は死傷しない。

日本は反撃のため米国から大量の兵器を買い、アメリカ軍事産業は活況を呈する。
そして上記のように、日本を攻撃する中国の兵器は、アメリカが中国に販売してものである。

死ぬのは日本人と中国人、利益を得るのはアメリカとなる。
これが「集団的自衛権の行使」の、真相である。

「平和国家」という「信仰（幻想）」の崩壊。集団的自衛権に抗議し焼身自殺。
http://www.k2o.co.jp/blog2/2014/06/post-1207.php
特に、この事件を、全く報道しない、NHKについても、世界は奇異の目を向けるでしょう。　放射能、増税、年金崩壊、・・・・・。　　日本版ピラミッドが、急速に壊れていく。
PS:　本件を、ヤフーもCNNも報道していない。報道機関の本質に知るにはちょうどいい事案になりますね。

新たな景気後退と、アメリカの傲慢さ抜きの新たな世界？
http://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=69078


中国の強気、米国の弱気
http://www.asahi-net.or.jp/~vb7y-td/260629.htm
民主主義は危険思想という方向で中国は行動を開始

米国軍事産業に利益を与えるため、戦争への道・集団的自衛権行使に突き走る日本の政治家達
http://alternativereport1.seesaa.net/article/400572497.html

シカゴ・マフィアと、ウクライナ・マフィアのビジネスを仲介する、オバマ大統領
http://alternativereport1.seesaa.net/article/400572436.html

日本人の所有する土地を略奪する、外資の次なる戦略
http://alternativereport1.seesaa.net/article/400572352.html

隣の大国ロシア・中国を、巧みにコントロールし、戦争を回避するテクニック
http://alternativereport1.seesaa.net/article/400572266.html

空も、山も、平野も、海までも放射能汚染は拡大するばかり!
http://blog.goo.ne.jp/mokushiroku666/e/0157526889f4fcac6c4f5bb002786778