フルフォードレポート英語版（１１／１１）

フルフォード最新出ましたね。まだ詳細はチェックしてないですが。概ね、戦争か平和かって感じですか。北朝鮮情勢は、米国覇権か、中国覇権か、名無し先生的な考察なのか。Φ(´゜π゜｀)φ

フルフォードレポート英語版（１１／１１）
http://ameblo.jp/jicchoku/entry-11950726671.html
徒党の敗北は今や明白ですが、もうひとつ最後の戦争への圧力がある

徒党敗北の兆しは今や西側の最も深く洗脳された人を除く誰からも隠すことがもはやできない程度まで増殖している。最も明らかな兆しは今日、中国で閉幕したＡＰＥＣ会合である。そこで、世界三大石油生産者であるカナダ、ロシアとカタールが人民元で石油の貿易をする新しい契約に調印した。これで石油ドル体制が終了したことが数学的に確実となった。ロシアはルーブルを石油ドルから切り離すと公表しました。

一方英国では、複数の上級政治家が３００年の歴史を持つロスチャイルドの不換通貨体制を置き換える政府通貨を作り出す方向で働いているとＭＩ５は言う。１１月２０日に、１７０年間で初めて、英国会がこの問題を討議する。これは英国国会議員の全てに配布されている問題に関する論文へのリンクです。

https://www.positivemoney.org/wp-content/uploads/2014/11/Backbench-Briefing-Note.pdf

日本政府もまた、全く同じことを実行することを真剣に検討している。これは全ての日本政府の負債が一気に帳消しになることを意味している。

米国の企業政府が完全に危機モードに陥った兆候もある。例えば

この著者が公式のロシア・ノボースチ通信のニュースサイトへコンピュータとタブレット端末からアクセスしようとすると、「スプートニク」と呼ばれる明らかに偽情報サイトへ再接続される。これは、アメリカの傭兵がマレーシア航空の１７便の墜落現場を砲撃しているという報告を発表するロシア政府ニュースに続く。これは、旅客機を撃墜したのが想定の米国同盟者であることが欧州人に分からないようにアメリカ独裁政権による企みである以外に言うことはできない。

何か大きなことが米政権によって取り入れられて行く他の兆候は、国防総省が軍隊に、ロシアや中国の女性と外出しないよう警告している事実である。これは機密が漏えいしないよう戦時下の措置のようなものである。最終的にはＣＮＮはロシアでの活動を止めました。これは再び戦時下に起こる類のものである。

ロシアは当然のこととして、アゾブ海のガス田と同様にウクライナに残る民族的にロシア地域を確保する重大な圧力をかけ始めた。

ＮＡＴＯ同盟も日本も自殺的な世界破壊計画のような物に協調するつもりはないので、米企業政府はこの時点でロシアや中国に対するどんな戦争にも勝てるポジションにいない。

最も起こりうる結果は米企業政府の転覆とアメリカ合衆共和国の回復である。

徒党パニックの他の理由は、英国ロンドンで１１月１０日から始まった刑事裁判であり、そこでは日本の３１１津波核災害はテロ攻撃であったことが提示される。裁判は英国弁護士マイケル・シュリンプトンが２０１２年ロンドン・オリンピックへの核テロ脅威について間違った警告を与えたかどうかを判断する為に開かれている。ここはその裁判に関するデイリー・メールの記事編リンクです。

http://www.dailymail.co.uk/news/article-2828974/Barrister-bomb-hoax-calls-Defence-Secretary-claiming-London-2012-Queen-targets-court-hears.html

被告は核テロ脅威が真実であり、日本はすでに核テロ攻撃を経験しているという彼の主張を強化する為の複数の承認を準備している。この著者も裁判の証人の一人として予定されている。

裁判において法廷の詳細調査に基づき関連が分かってきた多くの情報をもたらしたのでその裁判は重要である。それは最終的に３１１の犯人に対して提出されている刑事告発につながる。その攻撃に関与した日本人と北朝鮮人は差し出され、３１１についての情報提供の代わりに恩赦を受ける。

その裁判は英国そのものが徒党の影響から解放されているという兆候が増加しているので、公平なものと期待されている。高官の小児性愛者の継続的調査によれば、明確な証拠がある。例えば英国の新聞は今、ＭＩ６英国海外諜報部の全副部長であるピーター・ハイマン卿は小児性愛強姦者であると報道している。小児性愛ネットワークの調べでは、小児性愛は政治家の脅迫と政府政策に影響を与える為に使われている場合に特に関心がある。

国際金融調整者である英国と欧州が支配する欧州金融安定化委員会は２００８年のリーマンショックの後の起こった「大きすぎて潰せない」金融機関を二度と納税者が救済しないで済むような規制を打ち出している。これは明らかに、ＦＲＢを所有し、２００８年に米国納税者から略奪した米銀行機関を標的にしたものである。

日本もまた徒党との決定的決裂を行う準備ができている兆候を示している。例えば１１月１０日に、この著者は以前はタブーであったテーマを公開で議論することを許されたパネシルト達とルパード・マードックのＴＶスタジオで一日の多くを過ごした。この著者は、エボラが米徒党の生物兵器であること、ウクライナで撃墜されたマレーシア航空機３７０便と１７便は同じ航空機であること、ＩＳＩＳはモサドと米諜報機関の産物であることを語った。他のパネリストも同じような主張を行った。彼らの一人であるブロガー・リチャードコシミズは日本の上級政治家を含む同性愛恐喝ネットワークについて語った。

このショーが編集を受けて放送された時、マードッフがそのようなショーを録画した事実は少なくとも一つの企業メディアオルガリッヒが真実に関心があるという証拠である。

日本は、基本的政権交代に繋がる１２月の次の総選挙が行われることが期待されていると複数の政府情報筋はここで言っている。この問題の決定をするこれから数日間にわたる安倍の背後にいる守旧派と日本革命派の大きな戦いがあるだろう。

日本では安倍が中国を挑発すること止め、中国の有力者習金平との形ばかりの会談をするために粗末なパイを食べさせられることを強要させられたのでダメージを受けた。

北朝鮮では、米機関は最近秘密裏に金正雲を権力に維持することを助け、中国が率いる派閥による国の乗っ取りを防いだと、国防総省筋は言う。それが北朝鮮が最近二人のアメリカの囚人を解放した理由です。

アジアにおける国防総省軍は近いうちに彼らの手形を払っているのは日本と中国であることを知るだろう。それがこの地域において平和維持軍として行動することに関心がある理由です。