レディ・ナダ　増税詐欺借金踏み倒し恐慌　デジタル戦争ワクチン　世論誘導　動物実験　高倉健12支族

戦争恐慌疫病ワクチン人口削減ですから、アルシオン-プレヤデス23-2は、ラスト、6.66分のチェックだけで良いですね。。Φ(´゜π゜｀)φ

レディ・ナダ : 皆さんの熟達性を明らかにする
http://twinkle-star999.blog.so-net.ne.jp/2014-11-21

“最強省庁”財務省完敗 「増税推進派」議員と連携も延期押し切られる
http://www.zakzak.co.jp/society/politics/news/20141119/plt1411191700007-n1.htm

内部告発を受けた、財務省が描く、日本国家の借金踏み倒し戦略
http://alternativereport1.seesaa.net/article/409355660.html

安倍首相の突然の解散の目的は、わざと負けて日本発世界恐慌を起こし国際金融資本にトドメを刺すこと？
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/b2ec88ad001647082023325833374013

【私のコメント】

安倍首相は北京でのAPEC首脳会議の後、急に消費税引き上げの一年半延期と解散総選挙を表明した。自民公明両党で圧倒的多数を制した状態の衆院を今解散すれば議席減は避けられず、自民党には不利益である。なぜ自民党はこのような不利益な決定をしたのだろうか？
私の考える答えは、「自民党がわざと敗北して日本発世界恐慌を作り出し、米英蘭等の国際金融資本系主要金融機関を全て破産させて国際金融資本を滅亡させるため」である。

北京でのAPEC首脳会議の後、ウクライナでのマレーシア航空撃墜事件でウクライナ軍機が撃墜したとされる証拠写真や、撃墜現場の写真が何故か公表され始めた。また、内戦により回収が進まなかった機体の残骸の回収も始まっている。これは、実はウクライナ軍が国際金融資本の命令で撃墜したという真実を公表する準備と考えられる。また、ウクライナはかつて人工地震によるチェルノブイリ事故で大きな被害を受けており、再度チェルノブイリを地震兵器で攻撃すると脅迫されたのだと想像する。逆に言うと北京APEC首脳会議で国際金融資本の滅亡についての諸大国の間での合意が成されたのだと思われる。

米国が量的緩和を終了した直後に行われた日銀による追加緩和は、日本の年金基金による日本株・外国株・外国債券購入（これは米国株と米国債をFRBや米国大手金融機関に代わって買い支える事を意味する）拡大と同時に決定され、それによって米国を中心とする世界の金融バブルが維持されている状態である。バブル崩壊は今後避けられず、日本が買い支えた米国株や米国国債は紙屑になるだろう。これは国際金融資本による日本の国富強奪に他ならない。恐らく昔から日本政府にこのような要求が秘密裏に行われ続けており、それを拒否するために日本の首相はめまぐるしく交代してきたのだろう。なぜ日本はその様な脅迫に今従っているのだろう？

その答えは、日経電子版のみで小さく報道された「10月31日に開いた金融政策会合で決めた追加緩和は2015年10月に予定される消費税率10％への引き上げを前提に実施した」との日銀黒田総裁の発言にある。つまり、消費税の10％への引き上げを予定通り行わないならば追加緩和を中止するということである。現在安倍首相は、増税を一年半延期するが、景気判断条項は外して確実に増税を行うと表明している。野党である民主党はかつて野田元首相が消費税増税を主張して総選挙に臨み敗れた経緯から増税延期は賛成できても増税中止は主張しにくい。恐らく国際金融資本は卑劣にも地震兵器や原発攻撃というテロ攻撃で日本を脅迫して間接税引き上げによる日本の景気低迷と余剰貯蓄による米国債や米国株の買い支えを要求し続け、野田元首相はそれを拒否するためにわざと選挙に負けたのだと私は想像する。そして次の安倍首相も国際金融資本の卑劣なテロ攻撃を回避するために消費税引き上げや日本の年金資金による米国株・国際買い支え（事実上の強奪）を飲んだのだと思われる。

しかし、恐らく先の北京APEC首脳会議で米英蘭を含めて国際金融資本の根拠地であった国々が離反し、それ故にマレーシア航空機撃墜事件の真相が徐々に明るみに出始めたのだろう。日本政府は恐らく日本発世界大恐慌を作り出して米英蘭等の国際金融資本系主要金融機関を全て破産させる計画と想像する。その引き金は安倍首相率いる自民党の敗北である。安倍首相は既に「総選挙で与党が過半数を取れなければ退陣する」と表明している。野党では京都府議時代と衆院初回当選後に合計2回も北朝鮮＝帝国陸軍残置諜者国家を訪問している前原元外相が民主党を母体にした野党統合・再編を主張しており、前原新党が消費税の5％への引き下げを主張して総選挙に臨み大勝利を収める計画と想像する。

過去2回の消費税引き上げは大幅な税収減少をもたらしていることからも分かるとおり、消費税引き上げは税収を減らして国家財政を窮乏化させる。自民党や財務省はそれを承知で「福祉充実のためにも間接税増税が必要」と国際金融資本の命令する政策を忠実に実行している。それ故に、総選挙が終わるまでは国際金融資本は日本を地震兵器等のテロで攻撃することができない。また、来るべき総選挙で前原新党が勝利するのを阻止するには何百人もの候補者を殺害する必要があり現実的には不可能である。そして、前原新党が勝利して消費税引き下げを宣言すると日本の景気は一挙に回復に向かい、それを根拠に日銀は追加緩和を終了、年金基金も国内・国外株式や外国債券の買い支えを中止することだろう。この衝撃は間違いなく膨れあがった米英等の株式バブル、債券バブル、不動産バブルを破綻させる。それによって米英蘭を中心とする国際金融資本系の金融機関が全て破産し、国際金融資本は滅亡することになるのだ。1929年の米国発世界大恐慌では米国で国際金融資本系の大銀行が生き残り地方の中小金融機関の多くが破産したが、今回の世界大恐慌では逆の事態になるだろう。現在、日本に間接税引き上げを要求している組織はIMFのみで、米英蘭すら日本の間接税引き上げを要求していない。IMFこそが犯罪組織国際金融資本の牙城である。今後はIMFも清算され、IMF関係者の多くが犯罪者として処刑されていくことだろう。国際金融資本の中枢と噂される英蘭等の王族達も処刑されるのではないか。

NEWSポストセブンが報道するハワイの分離独立の動きは、オーストラリアに続きハワイも大東亜共栄圏に割譲されることを意味する。そして、11月16日付けの産経ニュースにあるように東京圏（特に埼玉千葉茨城）が“医療地獄”となり多くの老人が地方へ「脱出」する様に政府は誘導するだろう。その場合、老人の生活に適した温暖な気候で医者の数も多く医療水準も高く高齢者が少ない西日本（山陽地方・四国・九州）が脱出先になり、首都圏の自治体が多数の養護老人ホームをこれらの地域に建設し、これらの地域で医療が主要産業になると言う未来を想定する。東海・甲信・近畿地方はリニア沿線に首都機能が分散され東京と並ぶ首都圏として繁栄する。そして北陸・東北・北海道はシベリア鉄道延伸路線やロシアからのガスパイプラインが通過する地域となり、日本とユーラシア大陸を繋ぐ大動脈の沿線として繁栄する。東京一極集中は解消され、東京圏の住宅事情は改善し、新自由主義という強欲資本主義から解放された日本は安心して結婚し3人目の子供を作ることができる社会に移行していくことだろう。

大航海時代以降に全世界に惨劇を起こしてきた犯罪組織国際金融資本に対して日本がとどめを刺そうとしている。しかし、それは日本の与党が勝利することによって起きるのではない。敗北することによって起きるのだ。これは報復・妬みなどの勝利に内在する危険性を恐れ、勝利を敗北という屈辱で覆い隠すことでその危険を回避するという日本的な戦略思想そのものだ。同様に、従軍慰安婦強制連行問題を捏造することを通じて米加豪の主要都市に朝鮮戦争時の韓国人性奴隷の像を多数建設しこれらの国々を犯罪国家として永遠に刻印することに成功しつつある朝日新聞も、その偉大な業績が米加豪の白人達の憎悪の標的となる事を回避するために、捏造報道の責任を取って会社を解体するというような「敗北」を演出する計画があるかもしれない。

半強制的に世界中のテレビをデジタル化した目的
http://8729-13.cocolog-nifty.com/blog/2014/11/post-3d5d.html
世界一極支配をより効率よく行なうために、「陰の支配者」は世界人口を現在の10分の1にまで減らす削減計画を準備しています。戦争もそのために引き起こされるわけですが、通常の戦争兵器による戦闘だけではそれほど人は死にません。そこで彼らの考えていることは、ウィルスや毒物などを拡散することで、戦闘に直接関係のない人たちを削減しようと考えています。

　　　ですからこれまでの歴史において、戦争と伝染病には深い関わりがあるのです。
　　　1914年に勃発した第一次世界大戦末期、1918年から19年にかけて発生した通称「スペイン風邪」もその1つです。スペイン風邪は歴史上、初めて記録されたインフルエンザ・パンデミックとしても知られています。その名称から、スペインで起きた流行感染だと考えている人がほとんどだと思いますが、実はその最初の発症は「アメリカ」だったのです。

　　　1918年3月、デトロイトやサウスカロライナ州付近で最初の感染者が発見されると、その3ヶ月後にはボストンで感染の拡大が始まり、それはまたたくまにフランスのブレストや西アフリカのシェラレオネなどへも拡散し、爆発感染（パンデミック）になりました。それは兵士たちにも感染が広がったことで、第一次世界大戦の戦場となっていたヨーロッパ地域にまで拡散され、世界では6億人が発症し、死者は4000～5000万人にも上りました。

　　　スペインは当時、中立国という立場で世界大戦には参加しておらず、拡散したインフルエンザの調査研究をこの時行なっており、その調査情報がスペイン発であったことから「スペイン風邪」といつの間にか呼ばれるようになったわけですが、これはなんとも奇妙な話です。つまり情報の巧妙なすり替えが行なわれており、撹乱（かくらん）して事実を歪めた上で発生源をわかりにくくし、誤解を招くような表現がわざわざ使われているのは、「陰の支配者」の操作で動く諜報機関のやり方です。

スペイン風邪「予防接種ワクチン」に仕込まれた25の病原菌

　　　問題はこのインフルエンザがどこから来たのかという点です。
　　　インフルエンザは渡り鳥が保持するウィルスが原因だと考えられています。しかし渡り鳥の持っているウィルスは、そのままでは人間には感染しません。スペイン風邪の時のインフルエンザは、アメリカが行なった「集団予防接種」が原因だと証言する人がいます。その人はカリフォルニアに住んでいたエレノア・マクビーンという人ですが、スペイン風邪が流行した時の記憶から、「体力のある働き盛りの男たちが次々に発症し、翌日には死亡していた。その流行病は黒死病（ペスト）の特徴だけでなく、チフスやジフテリア、肺炎、天然痘、麻痺、および第一次世界大戦直後の人々に接種された、すべてのワクチンの病気の特徴をあわせ持っていた」と語っています。

　　　その時、彼女は「この風邪は普通の風邪とは違う」と疑問を抱き、大人になってから独自の調査を行い、アメリカ政府が当時行なった予防接種にウィルスが仕込まれていたことを突き止めました。彼女の著書『Vaccination Condemned （糾弾された予防接種）』によると、彼女が最初に疑問を持ったのは、スペイン風邪が流行していた当時、予防接種を受けていた人ばかりが感染し、予防接種を拒否した人は誰1人感染しなかったことでした。

　　　さらにインフルエンザを発症した人は、医師による治療で治るどころかよりいっそう悪化しました。医師による治療を受けていた人の致死率が33％に達した一方、薬物を使わずに入浴療法や食事療法などの自然療法を行なった人の治癒率は100％近かったということです。感染がより拡大したのが兵士たちの間でした。マクビーンによると、兵士の感染は市民の罹患率の約7倍にも達していました。その原因として、彼らが戦場へ向かう前に注射を受けており、それが「ヨーロッパの風土病に対する予防接種」とされたものではないかと考え、調査した結果、25種の病原菌が予防注射に仕込まれていたことを突き止めたのです。

　　　ただの風邪だといいながら、チフスやジフテリアの症状を発症している人などいろいろな症状が見られたのはそのためでした。彼女は戦場から戻った兵士に聞き取り調査をしたところ、ヨーロッパの戦場では兵士の多くが小児麻痺に罹っており、しかも成人して体力のある男性ばかりがなぜ小児麻痺にかかるのか不思議だった、と彼らは話したそうです。

　　　もちろん、戦争によってウィルスが拡散するのは、なにも人為的なものだけではありません。不衛生な環境と体力の消耗した兵士が風土病に罹患し、本国に戻ってそれが体力のない人たちに感染することも少なくはありません。日本でも戦後、南洋から戻った兵士がコレラやジフテリアの菌を持ち帰った経緯があります。しかしこの時のスペイン風邪は、いろいろな意味で特殊でした。高い死亡率と異常なほどの感染速度、そして普通なら体力のない年寄りや子どもが犠牲になるはずなのに、なぜかもっとも体力のある若い男性ばかりが次々と倒れたのです。

　　　その原因が何なのか、長い間不明でしたが、1997年にアラスカの凍土から発見された当時の犠牲者の体内から、スペイン風邪をもたらしたウィルスを取り出すことに成功したことで、やっとその一端がわかったのです。それによると、スペイン風邪をもたらしたウィルスは鳥インフルエンザと同じ形をしており、それまで1度も人間に感染したことのないタイプであったこと。そして通常のインフルエンザに比べて30倍という、極めて高い感染力を持つことがわかりました。そのことから、どうやらこのウィルスは人為的に作られたものである可能性があります。

　　　第一次世界大戦当時、多くの植民地を支配し経営していた欧州諸国はまだ力がありましたが、この大戦による消耗に加えて、このスペイン風邪の流行で欧州人口の3分の1が死亡してしまうという壊滅的な打撃を受け、栄華を誇った西洋文明は急速に力を失っていきました。
　　　ここ数年、人間への感染が確認された新型インフルエンザですが、専門家によると「なぜ未だに感染拡大しないのか不思議だ」と言います。人に感染してしまっている以上、人から人に感染するウイルスに変異するのは時間の問題で、とっくに爆発感染していてもおかしくないというのです。でもインフルエンザウィルスが、研究所生まれの人為的なものであると仮定するならその謎が解けます。つまりウィルスが広がってしまっては、人の体内に抗体ができてしまうため、新たな毒性の強いウィルスが完成しても十分に感染拡大しない可能性があります。だから漏れ出さないように、意図的に抑えているとも考えられます。

　　　では実際には、新型ウィルスの開発はどれほど進んでいるのでしょうか？
　　　それはすでに完成しているという話もあります。イギリスの新聞報道などによると、それを開発したのは日本人で、米国ウィスコンシン大学マディソン校の河岡義裕教授だということです。しかも彼の新ウィルスは、スペイン風邪を遥かに上回る、かなり危険な代物（しろもの）だというのです。

　　　スペイン風邪は当時の世界人口12億人のうち、約4％を死に至らしめましたが、この新型ウィルスが研究室から外へ漏れ出るならば、最悪の場合、世界中で10億人が犠牲になると言われています。これとは別に、オランダとアメリカの合同研究チームがH5N1型鳥インフルエンザを、強力な感染力の「変異株」開発に成功したという情報もあります。世界を操作する者たちは、そうしたウィルス開発をするのだということを忘れてはいけません。

　　　結論から言えば、一部を除いてそもそもほとんどのワクチンには効果はありません。
　　　学校などで行なわれているインフルエンザワクチンの予防接種は、毎年やっている割には毎年インフルエンザに罹っています。厚生労働省と製薬会社は「運命共同体」ですから、厚労省は毎年、恒例の予防接種の指導をします。医師も診療点数が増えて儲かるので、たとえワクチンの嘘を知っていても本当のことは話しません。毎年、無駄なワクチンが子どもたちに今も打たれ続けています。

　　　ただ無害ならいいのですが、インフルエンザワクチンを打った後、インフルエンザに罹患することが多く、中には重い副作用になることもあります。そして医師は必ず、「別種の株だから仕方がない」と言うのです。現在は厚労省サイドでもはっきりと、「予防接種はインフルエンザウィルスの感染を防ぐものではない」、とコメントしています。ではなぜ毎年、膨大なワクチンを子どもや年寄りに打っているのでしょうか。彼らは感染率の低下と重症化を防ぐためと言っていますが、これもまったくの嘘なのです。

　　　厚労省は「少しは効果がある」という言い分ですが、その根拠になる数字を出さないので、その言い分も疑わしい限りです。そもそも重い副作用を覚悟してまでワクチンを打つには、科学的根拠もなく説得力もありません。長年この問題を追求してきた「元国立公衆衛生疫学部感染症室長」母里啓子さんは、「重症化を防ぐというのは医師の言い訳」と述べています。

「子宮頸がんはウィルスが原因」という嘘

　　　インフルエンザワクチンよりも「たちが悪い」のが「子宮頸がん予防ワクチン」です。
　　　厚労省は女子中高校生に、子宮頸がんワクチンの接種を義務化しようとしていましたが、以前から子宮頸がんにはまったく効果がないばかりか、その影響で歩行障害、学習障害などの重篤な脳障害を引き起こす副作用が増えていることを知っていました。子宮頸がんワクチンのサーバリックスの場合、副作用の発現率は100万件当たり232件でこれはインフルエンザワクチンの38倍です。またガーダシルでも、副作用発現率は26倍と非常にリスクが高いことがわかっています。

　　　このワクチンに関しては、発病の原因とされるヒト・パピローマ・ウィルス(HPV)をやっつけて発症を抑える効果があると説明されていました。ところがこのウィルス原因説がまったくの嘘であることがわかったのです。アメリカの『ナチュラルニュース』というメディアが暴いたスクープですが、それによると子宮頸がんとHPVには因果関係がないとするレポートがFDAの内部文書から発見されたというのです。そのレポートの内容を要約すると、

・子宮頸がんの原因は単に免疫不全
・サーバリックスとガーダシルは、前癌状態の頚部病変のリスクを44・6％高める
・ワクチンにはまったく効果はなく、逆に健康上の大きなリスクとなる

　　　FDA（米食品医薬品局）は、少なくとも4年前からこの事実を知っていながら、全米の10代の女性に子宮頸がんのワクチンを接種し続けていたのです。まったく効果がない上に、重篤な副作用を引き起こすワクチンを、なぜ各国政府が自国の少女たちにせっせと投与しているのか？　理由は明らかです。子宮頸がんの予防のためではなく、不妊にするためです。こうしたサーバリックスの原料には、犬や猫を不妊にしたり去勢するための薬品が含まれていることがすでに判明しています。

　　　ポリオ、小児麻痺は1981年に患者が確認されて以来、その後1人も発症してはおらず、ジフテリアは年に2人、日本脳炎は3人です。これらはすでに克服された感染症と言っていいでしょう。しかしにもかかわらず毎年厚労省は、数千億円の予算を組んで相変わらず子どもに打ち続けている理由は何なのでしょうか？

　　　長年、ワクチン研究や製造に携わったアメリカの科学者モーリス・ハイルマン博士は、生前あるテレビのインタビューにこう答えています。「ワクチンの中には40種類以上の生きたウィルスが入っている。それは不妊薬、黄熱病、白血病、エイズなど。その中には長期間にわたって作用するものがある」と。それは何かとの問いに、「癌ですよ」と即答しました。

テレビのデジタル放送のマイクロ波が使われる

　　　またワクチンと称してマイクロチップやマイクロカプセルを仕込む場合があります。
　　　マイクロチップの中にはパウダーチップと呼ばれる微小なものがあり、それは超小型の電波受信機で、テレビなどの電磁波に反応してヒトの身体に任意の反応を引き起こすことができます。もともと、テレビのデジタル放送に使われているマイクロ波には、人間の思考をコントロールできるという報告もあり、体内に受信機を入れることでこの力が増幅されるのです。

　　　ワクチンの中に仕込まれているウィルスは、マイクロカプセルの中に入っているので、そのカプセルが破れない限りすぐには作用しません。中には青酸カリが詰められていて、カプセルが破れた途端、死んでしまいます。なぜすぐ殺さないかといえば、現在はまだ人類の労働力が必要なので、支配計画に必要な物資を生産させるためであり、生かしておく目的がなくなったら遠隔操作で体内のマイクロカプセルを破壊します。最終的にはこうして60億人を一度に殺す壮大な計画なのです。

　　　マサチューセッツ州にあるマイクロチップス社では、スマホやデスクトップパソコンなどに埋め込まれるマイクロチップを製造していますが、最近、女性の体内に埋め込んで自由に避妊をコントロールできるチップを開発したそうです。チップは2センチ四方の大きさで、その中には妊娠を抑制するホルモン剤「レボノルゲストレル」が仕込まれており、尻や腕、腹部の皮下脂肪などに埋め込み、リモコン操作で薬剤の供給をコントロールするそうです。

　　　1回埋め込めば16年間有効なので、妊娠適齢期である10代半ばに埋め込めば30歳過ぎまで使えることになります。性交渉のたびに避妊を気にするのは煩わしいという女性にとっては便利な道具かもしれませんが、しかしこのチップは、実は遠隔操作でハッキングされる危険性が指摘されています。今はまだ2センチ四方のチップですが、これからさらに極小化するでしょう。そしてワクチン接種の注射とともに知らない間に体内へ埋め込まれ、テレビを通じた遠隔操作で、妊娠しないように集団でコントロールすることも可能になるでしょう。

　　　このチップ開発に資金提供して尽力したのが、マイクロソフト社創業者のビル・ゲイツです。実際に出資したのはビル＆メリンダ・ゲイツ財団という、世界最大の慈善基金団体だそうです。マイクロチップス社はこのチップを、2018年までに市場投入を目指すとコメントしています。まさにこれこそ人口削減計画の一環なのです。
ついに来たその時！　　　『神仕組みの号砲が鳴り響きます』　田村珠芳著　　徳間書店　　　抜粋


【再掲】これぞ世界規模での【世論誘導】の最たるもの！
http://blog.goo.ne.jp/yampr7/e/c358f07a61f513fed2a10ddf40d8ae94