不正選挙　ゴイムの党　赤い盾vs青い貴族　偽旗作戦　ガザ空爆核　金融危機原油　南北　老化123便

２回の記事にわたって、アメリカの軍需産業や市場、そして金融システムの「ウソ」を明らかにしてきた。

アメリカ情勢２ 　アメリカのウソ１～9.11のウソ、テロとの戦いのウソ、アメリカが作り出す現代の戦争～

アメリカ情勢３　アメリカのウソ２～市場も金融もそして国家も全ては金貸しが作ったウソ～

金貸しは、大衆を支配し国家に寄生し富を収奪しやすくするシステム構築としての「近代思想」や「民主主義」を作り上げてきた。しかし大衆が拠り所としていたこの近代観念そのものが「ウソ（だまし）」だと気づき始めた今、アメリカは今後どう動いていくのだろうか？

今回は、現在のアメリカの国内情勢から未来予測をしていきたいと思います。

１、現在のアメリカ国内情勢　　　　　　　

‘１４年９月、アメリカ単独でシリア攻撃が行われた。公約を守って米軍の対外戦争介入を回避してきたオバマの反戦姿勢であったが（米国防費の推移参照）、米戦争屋系共和党議員は、この判断を弱腰と非難し続けてオバマのイメージを悪化させた。

結果、先日の米中間選挙では上院・下院とも共和党が過半数を制し、オバマ大統領率いる民主党は敗退。これにより米連邦議会では共和党が一気に発言権を強めることになり、2016年の次期大統領選で政権交代となる可能性が大きい。

★『ノーベル平和賞をもらったオバマ米大統領は2014年中間選挙で共和党に敗北：戦争世紀突入は不可避で、1000兆円規模に膨らむ日本の対外債権を帳消しにするため、日本は滅ぼされるかもしれない！」

・（抜粋）・・・米国戦争屋は米民主党より共和党寄りですから、今後、米戦争屋は戦争をやりやすくなります。オバマ政権は米国防予算のリストラを断行中ですが、今後、共和党に反対されて、米国防予算がまた元通りに肥大化される可能性が大です。

・米戦争屋は二期続けて、米政権から下野させられ、今はもう、戦争中毒の禁断症状が極限に達しています。そのせいか、2009年以来、公約を守って米軍の対外戦争介入を回避してきたオバマも米戦争屋の戦争中毒禁断症状に危険を感じてか、最近、遂に、イスラム国への米軍介入を認めています。それでも、オバマは米地上軍の出動は拒否し続けています。なぜなら、地上軍の出動を認めると、全米規模で米国若者兵士の犠牲者が多発するからです。

・（抜粋）・・・世界最大の経済大国・米国は、米中央銀行FRBを通じて世界的寡頭勢力に私物化されているとみてます。その対米支配構造をステルス化するために、オモテムキ、二大政党制の偽装民主主義体制を敷いていますから、共和党と民主党が交互に政権を取るように仕組んでいます。そのポリシーから、民主党政権が二期続いたので、次は共和党に戻そうとしています。これまでの歴史を観ると、共和党政権で戦争をやり、戦争嫌いの米国民が厭戦化すると、民主党に戻すことを繰り返しています。

２、金貸し支配勢力の闘争

アメリカ政権は、表向き二大政党制の偽装民主主義体制を敷いて、共和党と民主党が交互に政権を取るように仕組んでいる。それに則っていくと、民主党政権が二期続いたので次は共和党という流れになる。

言わずもがな、その背景には「金融資本主義者」としてのロスチャイルド勢、「力の原理主義者」としてのロックフェラー勢という構図がありますが、今後どの様な動きになるのか？

改めて、米二大政党と金貸し勢力について簡単にまとめてみる。

 ・このように伝統的に民主党はロスチャイルド（金融・原子力利権）が握り、共和党はロックフェラー（石油・戦争利権）が握り時の政権を動かしてきた。しかし、大規模な戦争を起こせなくなった事や、石油資源が新興国に握られた（ex,セブンスターズ）ことにより、とりわけ冷戦終了後にロックフェラーが滑落し、ロスチャイルドの優勢が明白になってきた。

・強引に９．１１を起こし、イラク戦争を持ち込んだり、隠れてステルス戦争を進めているのは、追い詰められたロックフェラーの焦りの証拠である。

・・・ロスチャイルドが優勢になった理由と言える。

３、ロスチャイルドがCIAと米軍を掌握した

この間の経済状況から、世界のパワーバランスがロック（→アメリカ）劣勢、ロスチャ（→中国、ロシア）優勢へ大きく移行しつつある。

★『12月総選挙でロスチャ政権が誕生か？』

（以下引用）・・・まず第一に、ロックにとって、いまや完全奴隷となった安倍を、ここで降ろす理由は、全くない。
従って、ロスチャ・ロックの戦いに終止符が打たれ、ロスチャがロックを服属させた可能性が高い。

実際、中国でのロック派の粛清、プーチンによる９１１の証拠暴露、更にはロックの石油からの撤退など、ロックは既に万事窮した感が強い。
又、その底流では、ドル基軸体制に代わる中・露と各国の通貨交換協定の急進展やBRICS開発銀行の設立、あるいは金価格の低下（ロスチャによる金買占めの工作）など、米国債・ドル暴落の山場がいよいよ身近に迫ってきた可能性が高い。（１年後か？）
もし、そうだとすれば、ロスチャは既にアメリカの軍とCIAをほぼ掌握したということになる。
ロスチャにとって、第一の課題は米軍とCIAの掌握であり、第二の課題が中国からのロック派の駆逐であるが、それらのカタがほぼついたとすれば、次は日本支配（ロックの服従）ということになる。・・・（引用終り）

・上記から、ロスチャイルドはドル暴落→円暴落を仕掛けるのか？４年前に本ブログにて、『ロスチャイルドが主導権を握るＦＲＢ自身が暴落を仕掛け、デビッド・ロックフェラー系の銀行を壊滅させる。そうしてアメリカ全体を支配下におこうとする腹づもりである』という仮説を述べた。

それが実行されるであろう時が来たが、改めて、当時米国債暴落の引き金を引かなかった理由と現在の状況を検証してみる。

○ドルの暴落は石油の暴騰となり、世界経済の混乱要因にならないか？　（リンク）

⇒『石油価格が大暴落。２００８年の状況と似ています』

（以下引用）・・・アメリカのシェール石油はコストが掛りすぎ、サウジアラビアなどの産油国ほどは儲からない。ロシアの石油ビジネスよりもアメリカの石油ビジネスの方が危ないと言われている。ＯＰＥＣが原油価格を下げ続けているのは、アラブの産油国と共にロシア、中国、イランなどの国々がアメリカ（石油利権派であるD・ロックフェラー）を追い詰めようとしている。

これほどの石油価格暴落は‘０８（リーマン・ショック）以来であり、アメリカを切り離しにかかっている。

これは金融面、経済面、外交面にも影響が及ぶのは必至ですが、国防と外交が崩れているアメリカを横目に、中国・ロシアの存在感が増している。

○中国元がドルペッグされており、ドルの暴落が中国経済に与える影響が大きすぎる？　（リンク）

⇒『ロシア、カナダ、カタール、石油の決済代金を元に』

（以下引用）・・・今年、中国で開かれてたAPEC会議で、世界の三大産油国であるカナダ、ロシア、及びカタールがオイル取引を「中国元」で決済するとの署名をした。これはペトロダラー（石油petroleum：ペトロリアムと、米ドルdollar：ダラーを）の終焉を極めて数学的に確実にしています。ロシアもルーブルをドルから切り離しました。

この動きからすると、ドル暴落による中国経済の混乱回避か？輸出の最大相手国はアメリカであるため、中国経済にも多少の混乱はあるとかんがえられるが大したことは無い・・・。

○属国である日本による買い支えが働いていること　（リンク）

⇒『衆院解散・総選挙の背後にあるもの２～日本の支配層は、金融危機と天変地異が起きることを知っている？』

（以下引用）・・・衆院年内解散・総選挙を安倍氏自身が決断したとは到底考えられない。何らかの外部圧力が働いているとしか見えない。

今回の衆院解散・総選挙はロスチャイルドの仕掛けである。ロスチャイルドは、来年のFRB利上げ発表とともに、円と日本株暴落が仕掛けて大儲けすることを目論んでいる。そのために、財務省・日銀をコントロールできる首相に首をすげ替えるために、衆院解散・総選挙をさせる。

・明らかにアメリカ金融ユダヤ勢力の中での分裂やパワーバランスが変わった。

４、　まとめ

・先日の衆院解散総選挙の自民圧勝の結果も、別の見方をすれば、

『アベノミクスをより一層推進→円安の暴落に持込む→その上でドルの暴落を仕掛ける→アメリカロックフェラー企業の買収』、というシナリオが考えられます。

・アメリカでは共和党が優勢になり、戦争を迫めようとしている動きが強くなってきている。これは一見『ロックフェラー→共和党』が優勢に見える。日本でも『ロックフェラー→自民党』が優勢に見えるが、ロックフェラーが優勢になる理由が見当たらない。

これは、追い詰められた窮鼠に戦争というエサを与えることで安心させ、水面下で着々と準備を進めていると見ることもできる。

・恐らく、この一年（オバマ政権）のうちに、円暴落→ドル暴落を仕掛け、ロスチャイルドがアメリカを握るのではないか。しかし、そのロスチャイルドも金融資本主義の行き詰まりの中で、長期的な突破口は見い出せていない。

・アメリカはどこへ向かうのか？次回、大義の意識を含め分析していきたいと思います。

またゴールドマンサックスは、イギリスの石油産業が今後利益を確保するためには、コストを３０％カットしなければならないと予測している。大リストラを実施か。どうも、年明け早々金融危機か？
12-19 21:09

原油価格がバーレル、５５ドルになった。どうもアメリカのシェールオイルよりも、イギリスの北海油田の崩壊のほうが速いようだ。北海油田からすごい勢いで投資が逃避している。金融危機はイギリスからか。http://t.co/9kMbZQ2ijF
12-19 21:09

で、原油価格を引き上げる手っ取り早い方法は中東で大規模な戦争を引き起こすことだろう。イスラム国はその絶好の口実になる。
12-19 16:54

そうなると、急激な円高と円安が交互にやってきて、アベノミクスなど吹き飛んでしまうだろう。
12-19 13:01

これを回避するための唯一の方法は、原油価格がバーレル、80ドルを超える水準に上昇することだが、これが起こらない限り、時期は遅れてもクラッシュしそうだ。http://t.co/2BYWZPJgPj
12-19 13:01

２００７年、金融危機が来ることを見越して、ジャンク債の大量空売りで大儲けをしたディーラー、ジョシュ・ブリンバウムが同じような動きをしている。２０１５年早々にも金融危機が起こるかも。
12-19 13:01

これと同じように２０１４年１１月末あたりから、ジャンク債の利回りが急上昇している。ただ、２００８年のときのジャンク債は住宅ローン会社など住宅関連債だったが、今回はシェールオイルを産出している独立系石油会社の債権だ。http://t.co/OHf9bjW4Uw
12-19 13:00

アメリカの株式の動きが２００８年のリーマンショック直前の状況に酷似してきている。リーマンが破綻したのは９月１５日だが、９月１日からジャンク債の利回りが急上昇した。http://t.co/VhlxTetyfU
12-19 13:00

メルマガにも書いたが、今度はプーチンが金融危機のスイッチを押し、アメリカを追い詰めるのかもしれない。最長２年なので、変化の速度はもっと速いかもしれない。
12-19 11:33

https://t.co/nfgSmQjWhT
12-19 11:33

プーチンの言う「２年」というのは、これから２年間でドル基軸通貨体制にも、またEUの経済圏にもにはまったく依存しない新しい体制を作り上げ、これで経済を運営することの宣言だと見たほうがよい。次のビデオはロシアがいかに新しい体制を築きつつあるのか、解説している。
12-19 11:32

プーチンの記者会見があった。ここでプーチンは「外部経済環境についての最悪シナリオでは、現在の状況が２年続くこともあり得る」と発言した。これはプーチンが自らロシア経済が困難な状況にあることを認めたものとして日本では報道されているが、おそらくそのような意味ではない。
12-19 11:32