元外交官の原田武夫氏が2015年1月21日のX-dayを予想：独連銀の量的緩和拒否が引き金？

ロス茶の新刊本を外して、騙されたから、それ以来、それなりの引用ですが。
一応、今日も、最新記事アップしましたが。インサイダー情報は多いですが、コブラ説の、金融危機からね金融リセットまでは、どうですかね。
とりあえず、大中小規模は、ともかく、イルミナティカードクラスの、何か、やると、いうことですね。

元外交官の原田武夫氏が2015年1月21日のX-dayを予想：独連銀の量的緩和拒否が引き金？
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/7a8f94bc9c1ebb64c29d3fb0d8da2968
【私のコメント】

元外交官の原田武夫氏が英文ブログで1月21日前後のX-day（暗黒の水曜日）を予言している。この情報を含めて貴重な情報をコメント欄で教えて頂いた明哲保身さん、samさん、sigragさんにお礼を申し上げたい。

原田武夫氏の英文ブログは昨年12月13日に「血塗られたクリスマスイブ」を予想したが実際には大規模テロが起きたのは2週間後の1月7日であり日付は外れてしまった。しかし、1月9日付けのブログ記事で「世界の共同体に根本的な変化が起きる日」と予想した1月15日にはスイス国立銀行（中央銀行）の決定によりスイスフランの劇的相場変動という大事件が発生した。同じ記事で彼は「1月21日が決定的に重要」とも述べている。そして、スイスフランの相場変動の翌日の1月16日の記事では「1月21日がX-dayで暗黒の水曜日となる。（1月15日の）スイスの銀行によって起こされた事件はその序章に過ぎない。」と述べている。では、この1月21日には何が起きるのだろうか？

1987年10月19日の米国株式市場大暴落はブラックマンデーとして有名であるが、これは国際政策協調の破綻が原因とされる。具体的には、米国政府がドル安を回避するために日本とドイツに公定歩合引き下げ要請を行ったにもかかわらず，両国がこれを拒否し，西ドイツは逆に短期金利高目誘導を行ったためという。現在の米国は更に大きな危機にあり、米国政府が量的緩和を止めた後日本が量的緩和を開始したことでかろうじて金融バブルの破綻を回避している状況である。恐らく国際金融資本は金融バブル破綻を先送りするために欧州連銀（欧州の中央銀行）に「日本を見習って量的緩和せよ」と圧力をかけていることだろう。しかし、欧州経済を事実上支配するドイツ連銀（中央銀行）の総裁は同じ1月15日に講演で量的緩和を拒否する見解を示している。ドイツの反対を押し切って欧州連銀が量的緩和を決定するのは不可能と思われる。1月7日のフランスのテロ事件も、ドイツで1月16日に報道されたベルリンでの鉄道テロ計画との情報も、欧州連銀に量的緩和を実行させるための脅迫ではないかと想像する。

1月15日のスイスの中央銀行の対ユーロ上限価格の撤廃という決定の理由は、ロイターの記事によれば、1週間後の22日の欧州連銀理事会で量的緩和策が発表される期待が高まっており、もし量的緩和が発表されればスイスの中央銀行は膨大なユーロ買いスイスフラン売りの為替介入を強いられるためであるとしている。スイス中央銀行総裁は、上限価格は持続不可能であるため撤廃したと述べている。しかしこれらの理由は変である。自国通貨の買い支えを行うのであれば外貨準備等の財源に限界があるが、自国通貨売り介入であれば財源は無限に存在するので、上限価格維持は持続不可能ではない。更に、欧州連銀が量的緩和を実行するのであればスイスの中央銀行も見習って量的緩和を実行すれば良いだけのことである。ただし、それと引き替えにスイスは中央銀行の信認の低下を被ることは避けられない。自国の量的緩和も、量的緩和を行うユーロ建ての財産を大量に保有することも、中央銀行の資産内容劣化という点で大差ないと思われるからだ。つまり、スイスの中央銀行の決定の理由は、ロイターが伝える「欧州連銀の量的緩和への対応」ではなく、逆に「国際金融資本から要求された量的緩和を拒否すること」であると思われる。「このような金融政策の解除を決定した際には、市場の不意を突く必要がある」との総裁の発言や、3日前の12日に上限価格を継続すると表明したのは、事前に決定を察知されると国際金融資本による脅迫としてのテロ攻撃が行われる危険があるからだと思われる。sigragさんの『スイス「裏切りカード」対するＷ街「怒りモード」クソ早逃げ』とのコメントはこのような意味ではないかと想像する。

1月21日は欧州連銀理事会の開催前日である。おそらくこの日にドイツ政府は量的緩和拒否を最終決定することだろう。22日の理事会で量的緩和を行わないことが決定されるならばそれは国際政策協調の破綻そのものであり、FRBによって膨れあがった世界の金融バブルは弾け飛びかねない。従って21日に欧州で911の再来となる大規模テロ（例えば911のWTCの様にフランスの原発に飛行機が突入して原発爆発事故を起こさせる等）を起こして22日の理事会を開かせないようにするか、それが無理ならば再度ニューヨークでテロを起こして米国の金融市場を閉鎖してしまうとともに、反国際金融資本陣営の本拠地である中国やロシアに対して核攻撃を行い世界を全面核戦争で脅迫するといった選択肢が考えられるだろう。そして、恐らく欧州諸国も米国政府も、国際金融資本によるテロ攻撃を阻止するために全力で重要施設の警備を行っているのだと想像する。sigragさんの予想とは違うが、原田武夫氏の1/15と1/21という予想が1/15については当たったことから考えると1月27-28のFOMCを迎えることなく世界の金融バブルは弾け飛ぶ可能性がある。それはフェニキア・カルタゴ・ベネチア系経済体制である強欲資本主義経済の終焉であり、シーパワーの滅亡でもある。