米国が公式にイスラエルの核武装と南朝鮮のベトナム人慰安婦を承認、両国は犯罪国家に転落へ

日本皇室市早朝サークルの１人思しき、国際情勢の分析と予測さんの火さビザ更新ですが。
核武装の、暴露かと、思ったら、容認、という見方もあるんですね。

米国が公式にイスラエルの核武装と南朝鮮のベトナム人慰安婦を承認、両国は犯罪国家に転落へ
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/2b1c12e0c1d5d0e50bfc99e4b3f061a8
【私のコメント】

鳩山由紀夫元首相のクリミア訪問を日本政府関係者は揃って激しく批判している。しかし私は全く反対の立場である。鳩山氏の主張こそ真実であるが、日本は米軍の占領を通じて犯罪組織国際金融資本の統治下に置かれているためにそれを報道できないのだ。日本支配階層は明治維新以降、表向きは米英の命令通り中国やロシア（ロシアについてはハザール系ユダヤ人に国家が乗っ取られていた1917-1953年を除く）との対立を演出しつつ、裏では中露との協力を行ってきたと考えている。1953年にジューコフ元帥がユダヤ人ベリヤを逮捕して処刑することでユダヤ人からロシア人がソ連の国家統治権を奪還した後の1956年に鳩山由紀夫の祖父の鳩山一郎は日ソの国交回復交渉を行ったが、米国ダレス国務長官の脅迫により国境線画定を行うことが出来なかった。この無念を晴らすとともに、日本が国際法上独立国では無く主権を制限された単なる地域と規定しているサンフランシスコ条約を打破する目的で、日本は亡命政権の設置された北朝鮮を中心に中国やソ連と密かに協力して対米戦争を継続してきたのだ。そして、その勝利が間近になっているのだ。

最近の日本には世界各国の要人が相次いで訪問している。英国女王の孫であるウィリアム王子、ヒトラーの娘と噂されるドイツのメルケル首相、オバマ大統領夫人のミシェル、元米国大統領で元国務長官ヒラリー（次期大統領？）の夫であるビル＝クリントンなど。来月にはデンマークの皇太子もやってくる。これらは恐らく、21世紀の世界システムの中で日本が中国やロシアと並ぶ超大国として覇権の一角を握ることを意味していると思われる。

2月中旬に、イスラエル大手のレウミ銀行が米国人の金持ちの脱税を手伝っていたとして、米当局が捜査して罰金を取ったことが公表された。また、同時期に米政府の核兵器開発部門がイスラエルに核開発技術の情報を渡し、イスラエルが核兵器を開発できるようにしてやったことが書かれている１９８７の国防総省傘下機関の秘密報告書の機密解除を行った。これらはオバマ政権のネタニヤフ米議会演説に対する冷たい態度と合わせると、イスラエルを滅亡に追い込む大きな引き金となる。従来米国はイスラエルを支持してイランの核開発疑惑を糾弾してきたが、今後糾弾されるべきは核兵器を実際に開発したイスラエルになるのだ。
　
　3月25日発売の週刊文春には東洋のイスラエルとして建国された南朝鮮を破滅に追い込む決定的な報道が行われている。ベトナム戦争当時、サイゴン（現ホーチミン市）に韓国軍の慰安所が存在したことが、アメリカの公文書によって初めて明らかになったというのだ。この慰安所はベトナム人女性を慰安婦として使用し、その経営者は南朝鮮軍の元高官であった。旧帝国陸軍が慰安所の経営には関与せず現地人を慰安婦として使用することもなかったのとは大きな違いである。恐らく慰安婦の多くは南朝鮮軍によって強制連行されていたことだろう。南朝鮮は従来、帝国陸軍による従軍慰安婦問題を糾弾してきたが、今後糾弾されるべきは従軍慰安婦を実際に強制連行したであろう南朝鮮になるのだ。朝日新聞を中心とする日本の左翼マスコミは帝国陸軍亡命政権である北朝鮮政府や南朝鮮国内の残置諜者と協力して南朝鮮を滅亡させる為に従軍慰安婦問題を煽って政治問題化させるという陰謀を推進してきたと私は確信する。

　以前にも述べたが、大東亜戦争は三つの戦争から成る。第一次大東亜戦争は日米戦争で日本政府が降伏し、亡命政権が北朝鮮に設立された。第二次大東亜戦争は朝鮮戦争であり、日本政府亡命政権が米軍と互角に戦った。そして第三次大東亜戦争がベトナム戦争であり、北朝鮮＝日本政府亡命政権の支援の元にベトナム軍が総力を投入した米軍を打倒し勝利した。ベトナム戦争は国際金融資本とアジアの戦いの大きな転換点であり、20世紀で最も重要な戦争であったのだ。そして、アジア人民が団結して犯罪国家米帝を叩きつぶすため命がけで戦っているのに、犯罪国家米帝に協力してベトナム人を虐殺しベトナム人女性をレイプし従軍慰安婦にした犯罪国家南朝鮮を我々は絶対に許すことは出来ないのだ。

　安倍首相を含め多くの日本人政治家が日本軍の従軍慰安婦問題について謝罪を繰り返すのは、国際金融資本の世界覇権崩壊後に朝鮮戦争での国連軍＝連合国軍の朝鮮人従軍慰安婦利用やベトナム戦争での南朝鮮軍のベトナム人従軍慰安婦利用を糾弾して倫理面で彼らを犯罪国家・犯罪組織と位置づけ永遠に封じ込めることにあると見て間違いない。米英も南朝鮮もUnitedNation=連合国も従軍慰安婦を利用した犯罪国家・犯罪組織として永遠に歴史に名を刻まれるのだ。

私がこのブログを開設したのは、2006年春にイスラエルと南朝鮮が同時に滅亡に向かっていることに気付いたからだ。以後約9年が経過し、世界覇権国であった米国の公文書がイスラエルと南朝鮮の国家戦略そのものを打ち砕く事態となった。私の予想がとうとう実現しつつある事に感慨無量である。

3月24日のジャーマンウイングス機墜落事故は、2009年のエールフランス機墜落事故、1月7日のパリのテロ事件と同様に国際金融資本による反国際金融資本的な独仏両国へのテロ攻撃の可能性が高い。独仏両国は2月12日にベラルーシの首都ミンスクでロシア・ウクライナ両国と協議して停戦合意に至った。これは第三次世界大戦で行き詰まりを打破することを狙う国際金融資本の戦略に致命的な打撃を与えたからだ。今回の事故の機体であるA320も2009年エールフランス事故の機体であるA330も自動操縦可能な機体であり、墜落事故には自動操縦が悪用されていると私は想像する。ただ、このようなテロ事件も事態を転換する力は無く、国際金融資本の世界覇権喪失は避けられない。

元外交官の原田武夫氏は3月28日の英文ブログで、独仏両国で報道されている副操縦士の精神疾患歴は嘘であると主張している。彼が引用する独シュピーゲル誌のドイツ語記事を読むと、2014年11月5日にジャーマンウィング機事故（バルセロナ発デユッセルドルフ行き）と同様のスペイン北部のビルバオからドイツのミュンヘンに向かうルフトハンザ航空のエアバス321型機（今回のA320の胴体延長型であり設計は大部分同一）でコンピューターの誤作動により墜落寸前となる事故が起きている。この事故では操縦士がコンピューターをオフにして手動操縦に切り替えることで間一髪事なきを得た。恐らく同様の誤作動が同じスペイン（かつてカルタゴの統治下にあり、レコンキスタ後のユダヤ教徒追放後も多くのフェニキア・カルタゴ系商人達がユダヤ教からキリスト教に表向き改宗して居住し続けていることから国際金融資本の協力者が多数存在する筈である）に於いて仕組まれたのだろう。そして、コンピューターの誤作動が明らかになればエアバスは全航空機の改修を行う必要があり天文学的な出費を余儀なくされる。そこで損失を受けるのはエアバスの本拠である独仏両国であり、利益を受けるのはライバルのボーイングであることを原田氏は指摘している。かつて日本航空も1982年の羽田空港沖墜落事故で「機長の精神疾患による逆噴射」を公表したが同様の事情があったのだろう。

米国ではFRBが今年中（6月とも噂される）の金利引き上げを目指している。しかし、原田武夫氏の指摘するとおり、FRBが金利を引き上げると金融バブルが一挙に破綻するので実際に引き上げを行うことは不可能だろう。FRBの行動は、ドル覇権の崩壊を先延ばしにする時間稼ぎに他ならない。そしてその重要な鍵となるのが最近の米国石油在庫増加に伴う備蓄能力の急激な低下である。田中宇の最新記事によると6月頃に米国の石油備蓄は満杯となり、米国のシェールオイルは減産を余儀なくされる。それは収入減少を通じて米国シェールオイル油田の経営を悪化させ大破綻をもたらすと想像される。米国シェールオイル油田はジャンク債で資金調達しておりこれらが一挙に弾けることはリーマンショックの再来となると共に、ドル覇権やロンドンのユーロ市場を含めた国際金融資本の世界覇権崩壊をもたらすことは間違いない。これを回避する残された唯一の方法は中東油田地帯での大戦争遂行による世界石油市場の供給減少であり、それを目的に彼らはイスラム国を操っているのだと想像する。6月までに中東油田地帯で大戦争が起きない限り、シェール油田破綻による米国発世界恐慌は避けられないと予想する。

20世紀の世界システムは軍事・外交では連合国＝UnitedNation（日本では国際連合と翻訳されている）、金融・経済面ではIMF・GATT・世界銀行・BISなどの欧米金融機構により規定されていた。21世紀のシステムではニューヨーク本部の連合国に上海本部の上海協力機構が取って代わる。ニューヨークやバーゼルなどに本部を置く欧米金融機構は北京本拠のアジアインフラ投資銀行が取って代わる。ＮＺが日本や中国の通信傍受、米英などに協力とのスノーデン氏暴露文書をニュージーランド紙が3月11日に報道しそれをAP通信が報道したのは、西側諸国として当時唯一アジアインフラ投資銀行に加盟を宣言していたニュージーランドと、翌3月12日に欧米諸国で初めて加盟の意向を表明したイギリスがアジアに降伏したことを示している。ただ、アジアがイギリスを許すことはあり得ないのであり、ロンドンシティとイギリス王室関係者は全員処刑されると予想する。国際金融資本は日本を乗っ取って亡命先にすることを狙っており、日本は原発や地震兵器によって脅迫され続けている。それ故に日本政府はQEや日本人労働者奴隷化政策などの国益に反する政策を取らざるを得なくなっている。しかし、日本の亡命政権である北朝鮮が中露と協力して犯罪国家米英を滅亡させようとしているのであるから何も心配する必要は無い。日本は今後ロシアと共に、上海協力機構のみならずアジアインフラ装置銀行に於いても基幹加盟国として迎えられることになる。