Xファイル録画観ながら書き込みしてます。
久々に、731部隊絡みの、宇宙人ネタですか。
前回、1997年頃か、民放放映があったかどうか知りませんが。シーズン③以降は、ビデオレンタルの記憶もなくて、ストーリーも知りませんが。
そろそろ、シェルダン最新の、3週間予告に合わせて、情報公開、お願いしたいですね。Φ(´゜π゜｀)φ
本日の大阪高等犯罪所の不正選挙不正裁判判決は、裁判官忌避審査で取り消しです。
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201504/article_105.html
日本、米国債保有トップ＝6年半ぶり、中国抜く
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201504/article_104.html
中央指揮所に米軍幹部常駐＝自衛隊と連携強化―日米
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201504/article_100.html
気象庁：現在、天気予報、天気図、アメダス、レーダー、 地震情報などほぼ全ての情報が正常に表示できない
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201504/article_107.html
藤原直哉さん、よくわかっていますね。
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201504/article_106.html
世界とは異なるテレビを見せつけられている日本人
http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=303093
世界は多チャンネル時代を迎えていて、放送に対する考えもそれに伴い変化したが、安倍政権は放送電波が希少な時代の「公平の原則」を持ち出して言論を画一化し、メディアにより国民を洗脳しようとしてるのは明らか。日本は古い体質を引きずっているがゆえに、メディア洗脳が容易に行われている。
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
▼多チャンネル時代の到来
多チャンネル時代が到来したのは７０年代後半である。アメリカで有線のケーブルテレビ放送が普及した。電波には限りがあり地上波放送のチャンネル数は少ない。一方でテレビ受像機を買えば誰でもが放送を見ることが出来る。そのため放送事業者には「公序良俗に反しない」、「政治的公平を確保する」などの放送の制約が課せられる。
ところがケーブルテレビは加入すれば３０以上のチャンネルがあり、ただし見るのは有料である。つまり本屋で本を選んで買うのと同じである。自分で選べるのだから中身に制約を課される必要はない。ケーブルテレビの魅力は地上波放送では出来ない事をやるところにあり、ポルノや宗教や政治のジャンルがコンテンツになりうる。
ケーブルテレビに次いで８０年代には衛星放送が始まった。こちらは電波だがデジタル技術によって１００チャンネルを超す放送が可能になった。こちらも有料放送であれば地上波のような制約を受ける必要はない。
▼アメリカでは「公平の原則」を撤廃
そうした多チャンネル放送が始まった頃、アメリカでスリーマイル島の原発事故が起きた。そして地元の地上波局が「原発反対」の立場で放送した事が「公平の原則」違反と批判された。その時、女性の政治団体が異議を唱えて裁判を起こし、連邦最高裁は「公平の原則」は「言論の自由」に反するとの判決を下した。それは、チャンネル数が増えた時代に電波が希少であった時代の「公平の原則」を一律に押し付ける事は、憲法が保障する「言論・表現の自由」を侵すと判断したからである。
▼日本は、既得権益を守る為、BS放送を導入
こうしたアメリカとは逆の道を歩んできたのが日本のテレビである。旧郵政省はまずケーブルテレビの普及を大幅に遅れさせ、衛星放送を優先させる方針を採った。そこで導入されたのがアメリカが打ち上げをやめ、世界のどの国もやっていないＢＳ放送である。
ＢＳはチャンネル数が少なくコストも高い。アメリカはデジタル技術によって１００チャンネルを超す放送が可能なＣＳで衛星放送を始めた。ところが日本の中曽根内閣は日米貿易摩擦の解消を理由にアメリカが打ち上げなかったＢＳを買ってきてＮＨＫに打ち上げさせた。
表向きの理由は離島にＮＨＫの電波を届けさせる難視聴対策である。しかし背景にあったのは中曽根内閣の「戦後政治の総決算」路線だった。８５年に日本は世界一の債権国となり、押しも押されもせぬ大国に上り詰めた。そこで中曽根内閣は被占領体制から脱却し、戦前の復活を目指す道を歩み出したのである。
▼BS放送導入により「公平の原則」が今も継続
まず狙ったのが占領軍によって解体された「同盟通信」の復活だった。「同盟通信」は大本営発表を流した戦前の国策会社であるが、同時に情報機関の役目も果たしていた。その役割をＮＨＫに負わせるため、ＢＳ放送を利用してＮＨＫの巨大化を図ったのである。この時ＢＳ用の番組制作のためと称してＮＨＫは３０以上の子会社を持つことが許された。
世界の放送が多チャンネルに向かう中、日本だけはチャンネル数の少ないＢＳ放送に多くの世帯を加入させ、多チャンネルの主役であるＣＳ放送やケーブルテレビの普及は後回しにされた。ＢＳ放送に参入できるのは地上波放送局と新聞社や大資本である。こうして既得権益は守られ、新規参入を排除して、その後に多チャンネル化しても、希少な電波で放送していた時代の「公平の原則」の考え方が継続されたのである。
▼「公平の原則」を強化している仕組み
１）新聞とテレビが系列である
日本のテレビが世界と異なるのは新聞とテレビの系列である。アメリカでは全国紙と全国ネットのテレビが系列化されることを禁じているが、日本ではすべての全国紙とテレビの全国ネットが系列化している。そのため新聞がテレビを批判し、テレビが新聞を批判する事はない。
２）テレビが免許事業である
テレビが免許事業であるため、政府権力から免許取り消しの脅しをかけられると系列の新聞社までが脅しに屈する。この異常な形は朝日新聞社が教育専門の放送局であったＮＥＴ（日本教育テレビ）を系列化し、総合放送局にするよう当時の田中角栄総理大臣に陳情した事から始まる。その結果、毎日新聞とＴＢＳ，日経新聞とテレビ東京の系列化が促され、新聞とテレビのもたれ合い関係が完成した。最近では東京新聞だけが政治権力に屈しない新聞社として評価されるが、それは系列のテレビ局を持たない強みから来ているのかもしれない。
▼「公平の原則」がメディアによる洗脳を促進している
日本のテレビが、古い体質を引きずり、世界とは異なる仕組みと考え方を積み重ねてきた結果である事を日本人は知る必要がある。
（引用終わり：リンク）
そんなもんで国は滅ばねぇよ
http://my.shadowcity.jp/2015/04/post-6881.html
マクドナルドの「時給1500円」で日本は滅ぶ。
１ドル４９ルーブル台に急騰
http://blog.livedoor.jp/nevada_report-investment/archives/4857891.html
中央指揮所に米軍幹部常駐＝自衛隊と連携強化―日米
習近平はホンキだ
http://my.shadowcity.jp/2015/04/post-6879.html
行政調査新聞さんちのサイトで中国情勢について書いているんだが、中国大使の話です。以前、元伊藤忠会長、元日本郵政取締役という経済人である丹羽という人が中国大使をやっていたんだが、中国人というのは「商人が政治に口を挟んで来るのを嫌う」というところがあって、うまく行かなかった。そこで、「米国と中国に詳しく、TPPの調整をやっていた」という西宮氏が起用されたんだが、辞令を貰った２日後に路上で急死ｗ 暗殺じゃないか？ とも噂されるんだが、まぁ、そんな事もなかろうｗ いや、あるのかもｗ で、次に名前の出たのが木寺氏なんだが、この人物は中国とはほとんど縁のない、経理畑の人です。で、赴任して２年になるんだが、そんな大使の見た中国というんだが、
◆アジア投資銀、日本参加なら歓迎＝「後からでも発言権」―中国首相
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201504/article_103.html
中国は、改革・解放政策からすでに３５年以上も経っているのに技術格差を埋められないのだ。
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/e/571d712ba7cc0bef4ff129a019d5d326
◆ＡＩＩＢ融資、人民元の利用を中国が働き掛けへ＝香港紙 ４月１５日 ロイター
どっちも豚なんだから仲良くしろよ
http://my.shadowcity.jp/2015/04/post-6880.html
マツコ・デラックスが語る「モー娘。」と「AKB」の大きな違いとは
■アシアナ機事故、広島空港欠航続く 人的ミスの可能性も
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201504/article_101.html
関東・東北の日常生活で、突然死が続出する事態が来るのはいつか？その時どうなる？
http://www.k2o.co.jp/blog2/2015/04/post-1370.php
日本の原発マフィアには、とんでもない事態が、これから、そう遠くない未来に、来るでしょう。
↧
不正選挙 911洗脳 米国債 気象庁ジャンクフード ルーブル習ＡＩＩＢ 突然死 アシアナ機 豚
↧