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増田俊男さんは、突然のバブル崩壊となったらFRBに一体何が出来るのか。FRBが作った資産バブルは必ず崩壊することが決まっているのだから崩壊までに出来る限り金利を上げ、金融政策に「余裕」を持たねばならないのであるという。増田のご託宣である。しかし、「突然のバブル崩壊とは何か？」を考えることが必要である。１２月には、ＦＲＢは利上げを宣言することは可能性が高い。１１月１６日には日本はGDP統計発表して、１２月には米国の金利上げとなる。もう１つが、シェールオイルの価格が上昇しないので、シェール企業に貸出した投資が焦げ付くことになる。現時点でジャンク債になっている。この投資額も大きい。住友商事や石油大手は撤退したので、米国の地元企業しかない。このため、地元銀行が危ないのかもしれない。そして、中国は、人民元を守るために米国債を売り払うことでドル安になる。人民元がSDRとなり、国際通貨になるが、一方、ドルはオイルとの結び付きがなくなり、基軸通貨の位置をなくす。これにより、米国が覇権国ではなく、中国やロシアより少し大きな国家になる。また、ドイツVWのために不正の修正処理が大変で、EUも景気は下降することも考えられる。プーチン大統領とシリアのアサド大統領の合意で今シリアとトルコの国境周辺地帯にクルド族国家の準備が始まった。シリア、クルド、イラン、イラク、ロシアの同盟ができたことになる。トルコのエルドアン大統領の方針とは違う方向になる。米国は仲間外れになる。これらのことで、中東の地政学的な危機などが考えられる。しかし、これらのことで、突然のバブル崩壊になるのか？もしかなるとすると、大手銀行が破綻することであるが、どこであろうか？量的緩和で債券部門がおかしいので、債権部門が大きな銀行となる。または石油への貸出が大きいこと。JPモルガン、バンクオブアメリカ、シティグループ、ウェルズ・ファーゴ、ゴールドマン・サックス、モルガン・スタンレーが６位までの銀行である。増田さんの予想は、米国が世界の中心ではなくなったからであろうか当たらなくなってきているので、これも外れる可能性があるが、考察してみた。増田さんを信用する向きは、１１月にはリスクオフすることである。