５月とは思えない冷え込みの、GWですが、気温は、それでも20℃近くあるのに、暖房に頼る脆弱ゴイムボディですが。
５年前に廃棄した、壊れた物置に巣食ってた鳩が、その後、２階の屋根より高くなった庭の木の高い枝と葉の間に巣食って、もう5年近くなりますが。
その後、つがいになった時に、野良猫に一羽、襲われて、また、暫くして、つがいになってたと、思ったら、やはり、一羽だけで、巣食ってますが。
雨や雪が酷い時は、２階の、ベランダの軒下に、長時間、雨宿り。
その糞がかなり、凄くなってますが。
餌は、近所の、動物好きな人が、何か与えてるらしいですが。
物置を廃棄する少し前の、6.66年ぐらい前は、木の枝に休息してる時に、近づいても、2.22ｍぐらいまでは、ジッとしてましたが。
今は、ベランダに出ただけで、木の巣まで、6.66ｍ以上はあるのに、11.1ｍ以上も電線に、飛んで逃げる警戒ぶりですね。
早朝、５時頃の、鳴き声が目覚まし、みたくなっとりますが。
近所、66.6ｍから、111ｍは十分に聴こえそうな鳴き声ですね。
餌が十分なのか、痩せてない、メタボ気味な鳩ですが。
平和の象徴の、あの、超右翼系のカルト、幼少期から、教団の御経を朝晩、仏壇で読まされた、カルトの、イメージシンボル、象徴でもある鳩ですが、本物は、癒しですね。
白血病で番組を降板、闘病中に母上が急逝した、大塚さんの、昨日の写真からすると、薬物の、副作用ですかね。
放射能の影響とは思いたくないですが、親族身内、母方父方とも、大家族大所帯の家系なんで、親の代どころか、兄弟姉妹に、その伴侶、従兄従弟従妹従姉の世代、どころか、その子供達も、40前後になる世代の、病死が、今年になって、連続してますが。
悪天候を象徴する、GW中の、訃報も、親族身内の従兄従弟従妹従姉の世代の子供の、場合は、兄弟姉妹が、代表で一人、だけの、弔事参加になるほど、疎遠になっちゃいましたが。
老化老衰生老病死に例外はないというか、明日は我が身ですね。
芸能界、王族の、プーチン批判があったらしいですが。
サンカ同和ヤクザ暴力団魔フィア創価学会統一教会カルトの支配する、芸能界、裏社会も、ドン首領は、王族ですか。
ダークサイドの、代名詞みたくなってるこの頃ですが。
オデッサの虐殺で、米露、対決、加速ですかね。
チャネリングのWWⅢ、ハル魔ゲドンは回避、だとは思いますが。
日本皇室、始祖鳥、別働隊と思しき原田説最新も、参考になりますね。。Φ(^π^;)φ
2014年5月のマーケットと国内外情勢の行方 （連載「パックス・ジャポニカへの道」）
http://blog.goo.ne.jp/shiome/e/a091da783aebe786cef1a0cb01aa8e02
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5月は「選別の時」である
今年（2014年）に入り我が国の株式マーケットでは不安定な状況が続いている。これについて様々な要因が巷間語られる中で、いずれにせよヴォラティリティを嫌う傾向がある「個人」、すなわち個人投資家によるマーケットからの離脱が激しい。そしてそれは4月に決行された消費増税の第一弾の影響もあり、ある種の厭世観をも巻き起こしているように見受けられる（そのことは私の研究所が発行している音声教材
でもつい先日述べたとおりだ）。
しかし、このような時だからこそ、実は「選別の時」でもあるということを踏まえておくべきだ。すなわち「現在の状況はそもそも何によってそうなっており、これからどういった要素が動くことによって何が起きていくのか」を自らの頭で考えているかどうかで、選別され始めているのである。最新の脳科学研究によれば、私たちは過去の経験から脳内にテンプレートを日々作りつづけており、これに現実（オブジェクト）が入って来るかどうかを判定しているのだという。
うまく前者に後者が入れば良いが、入らなかった時、多くの人たちは「不快感」を感じ、そうした現実をただ無視するか、忌避するようになるのだ。だが、世の中にはだからこそこれを積極的に取り入れ、テンプレートを拡大することが出来る人物もごくわずかながらいる。
そしてそうした人物だけが、これから5年間にわたってますますヴォラティリティが増していく世の中を乗り切り、最終的に次の時代を切り開いていく役割を担うことになるのだ。「想定外がもたらす不快感の罠」にはまっている暇はないのである（ましてや「他人に責任をなすりつける」ことは何ももたらさない）。
「アベノミクス」の真意を知り、我が国を潰しにかかる米欧
さて、そう考えた時、現下の情勢を考えるにあたってまず踏まえなければならないことが2つある。それは第一に「アベノミクス」とは一体何のために行われているのかということであり、第二に米欧を中心とする国際社会はそれをどのようにとらえているのかということである。なぜこれらが重要なのかといえば、そもそも我が国のマーケットは国外からの大量の資金流入が無い限り、上昇することは無いからである。私たち日本人は富を退蔵（hoard）する癖がある。つまりカネが入って来ても絶対に使わないのだ。現在の状況が正にそうなのであって、企業は大量の内部留保、個人は過去最高額の金融資産を持ちつつも、これを決して投資し、消費しようとはしないのである。したがって我が国政府がいかに音頭をとろうとも、結局それはガイジンを説得できるのかどうかというところに収斂してくるのである。
一方、ガイジン、すなわち米欧を中心とした国際社会からすれば、そのように我が国のマーケットを上向きにさせようと突然、本格始動した安倍晋三政権の真意が気になって仕方がないのである。なぜならば彼らにとって大切なのはグローバル・マクロ、すなわち国際的な資金循環を廻す中で自らが圧倒的に優位な立場を維持することだからだ。我が国のマーケットはそのための「賭博場」であり、かつ「一通過点」に過ぎないはずなのであるが、ここで我が国が何等かの意図をもってそうした従来の仕組み、すなわち金融資本主義そのものを根底から覆そうと考えているのであれば話は全く違ってくるのである。むしろその真意をつかむや否や、米欧のリーダーシップは我が国を潰しにかかってくることは間違いないのである。
その意味での不快感を表明する場となったのが先月（4月）後半に行われたオバマ米大統領による訪日だったことをまずは理解する必要がある。その意味で米欧のリーダーシップによって使われたのがオバマ米大統領だったわけであるが、その一方で米国自身は国債にせよ、為替にせよ、我が国に対して自らが完全に依存していることを良く知っている。だがその依存を可能にしてきた仕組みがもはや日本側において放棄されるというのであれば、いち早くそこから離脱して新しい仕組みを独自に目指すか、あるいは我が国が向かう先を察知し、それを支えるポーズをとるか、のいずれかの選択肢しか米国には残っていないのである。
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だが、正直言うならば米国のリーダーシップはそのどちらも出来ていないというのが実態なのである。なぜならば日中間のつながり、いや正確に言うならば「我が国の本当の中心」と「華僑・華人ネットワークの根幹である客家集団」との間の歴史的な連携に対して米国が本質的な影響を及ぼすことが全く出来ていないからだ。むしろ老獪なその動きに米国は翻弄され続けており、1945年の「大戦における勝利」にもかかわらず、ダラダラと東アジア地域での米軍駐留を続けざるを得ないままとなっているのである。つまり今の米国に次の時代に向けた仕組みづくりを行う発想も、余裕も、実力もないのである。
そうである以上、注目すべきは欧州のリーダーシップだ。事実、ここに来て東京マーケットでも突出した存在となりつつあるのが、英系の「越境する投資主体」たちの動きであるという指摘がある。いかに崩落したところで日経平均株価が14400円前後に常に収斂するのは、それが昨年（2013年）11月12日から始まった局面転換の中で、そのきっかけをつくったドイツ系を中心とした「越境する投資主体」らによる明らかに長期投資を目的とした日本株買いの際の水準だったからである。だが、その後、それによって上がった相場を見計らって、今年（2014年）に入り一斉に売りを仕掛けてきたのがフランス系「越境する投資主体」たちである。
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そのことはフランス本国が極めて危険な状況に置かれていることを露骨に物語っているわけだが、それはひとまずおいておくにしても、崩落に次ぐ崩落はフランス系、そしてスイス系の「越境する投資主体」らが先導したものであったという指摘がある。だがそれでもドイツ系を中心とした勢力が本質的に動く気配を見せないため、常に「平均株価＝14400円」へと収斂してきたわけなのだ。ところがそれを知らぬ我が国の「個人」は狼狽売りを繰り返し、虎の子である現物株を結果的にこれら「越境する投資主体」の手に安値で移し続けてしまっている。
英国が「我が国の真意」を不快に想う本当の理由
今、必要なのは「森を見て木を見ないこと」である。その観点から我が国のマーケットとそれを取り巻く国内外情勢を見つめ直すとするならばポイントは以下のとおりだ：
●「我が国の本当の中心」が現在画策しているのは、自らの手によって、しかし誰にもそのようなものとして認識されないような形で事実上のデフォルト（国家債務不履行）処理をこの5年以内に実現することである。そのためにはまず「成長戦略無きハイパーインフレ」に着手し、もって「金融恐慌」を起こしかけることでまずは一般国民の持っている預貯金を引当金とした処理を大規模に行うことである
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●ただしそのような処理を行う前後においては米欧を中心とした既存の中心的な勢力の巻き込みが盛大に行われることにもなる。すなわち我が国への富の移転が明確に行われることになるわけであるが、結果的に米欧のリーダーシップからの富の収奪ともなるそうした動きは「そのようなもの」として行われるわけではなく、かつ断続的に実施される
●そして「我が国の本当の中心」が目途としているのは、人口が減少するにもかかわらず、米欧を筆頭とする国際社会がこれまでとは全く逆に、我が国へ続々とマネーを投げ込んでいくような仕組みづくりである。すなわち我が国が金融立国し、世界最大規模の金融センターを抱えることになるというわけなのだが、当然、それは既存の世界金融システムの破壊を伴うものとなるため、米欧による猛反発を受けることになる。とりわけそうした反日攻撃の先頭となるのが、これまで世界最大の金融センターとしての地位をほしいままとしてきたロンドン・シティ（City of London）を抱える英国なのである
公式英語ブログにおいても記したことなのであるが
、これまで「悲劇のヒロイン」と誰しもが信じ込んで来たか弱いはずの存在が、実のところ全ての黒幕だったということが判明した時の衝撃は計りしえないほど大きなものとなるのだ。だが「その可能性が高いこと」をこれまでロンドン・シティを中心とした欧州、そして米国主導の金融資本主義システムを根底から支えてきた国際金融資本が既に認識しているということは、ここに来てその血族が盛んに我が国で活動を始めていることからも全くもって明らか
なのだ。
対する英国（ちなみにこの場合の英国とは、そもそも「どこにいっても商売が成り立てば良い」という金融家集団としてのロンドン・シティとは異なる、在地勢力という意味での英国である）として残された選択肢は2つに一つしかない。「やられる前にやる」とばかりに、我が国のこうした目論見を根底から覆すべく決死の抵抗を試みるか、あるいは密に仕掛けて来る我が国に対して「やられる」ことをあくまでも前提としながら、その被害を最小限にするよう努めるかのどちらかである。
英国が我が国に対して猛烈な不快感を覚えているということは、1日から2日にかけて英国を訪問した「天皇の名代」であるべき安倍晋三総理大臣がエリザベス女王に拝謁することなく、アン王女による引見を受けたのみであったことに示されている。
これは一見すると何気ないことのように思えるかもしれないが、2012年4月10日に来日したキャメロン英首相は20分間にわたって天皇による御引見を賜ったことを考えれば外交の鉄則である「相互主義」に反する出来事なのである。そしてそうした英国側の「最高意思」の延長線上にあって今、英系「越境する投資主体」はここぞとばかりに日本株を買い続けているというわけなのだ。何をしたいのかは明らかなのであって、「上げて落とす」という作業の始まりに他ならないのである。
産業廃棄物の県外持ち込み規制に注目すべき
最後に一言付け加えておかなければならないことがある。それは我が国における成長戦略と「2020年東京夏季五輪」との関係性だ。「我が国の本当の中心が事実上のデフォルト処理を目指している」と述べると必ずといって良いほど「それでは2020年東京夏季五輪が決まったのはなぜなのか。これで世界中からヒトとマネーが飛来するのであれば、国家としても歳入が増え、全ての問題が解決するのではないか」と反論する人がいる。確かに我が国は「土地本位制」とまで言われるほど、不動産マーケットが重要な役割を持つ特異な国である。だが、「土地・不動産の値を吊り上げれば国民経済の状況は持続的に好転する」などと考え続けるのは全くもって非現実的でもあるのだ。
なぜならばオリンピックの実施にあたってその関連施設やインフラを首都圏で大規模に整備する際に必ず発生する大量の産業廃棄物（通称「ガラ」）を一体どこで処理するのかという根本的な問題があるからだ。産業廃棄物は地方自治体の境界を越えて広域的に処理することが国の法令により禁止されていない。だが、多くの地方自治体が県外からの持ち込みに際しては事前協議制度を設けており、事実上ブロックしてきているのである。つまり平成バブルの頃とは違い、「儲かるから古いビルを壊して新しい高層ビルを建てれば良い」とはならないのだ。
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実はこのことが安倍晋三政権の掲げる「成長戦略」にとって足枷となっている。つまりいくら公共事業費（カネ）を増やし、さらには女性まで動員して建設作業員を増やしたとしても（ヒト）、実は産業廃棄物規制（ゴミ）の問題は何も変わらないというわけなのだ。そしてこの問題は日本全国の深い利権構造に根付いたものであるため、抜本的に変えることは原則として不可能なのである。もっといえばこの点は「アンタッチャブル」なのであって、触れたものは「政治生命」はおろか、それ以上のものを失いかねないほどの事柄なのだ。
だが注意して頂きたいのは「原則として」不可能、とここで述べた点である。天変地異や有事ともなれば、平時における法体系、特に条例レヴェルでのこうした規制を乗り越える「政治の論理」が登場するのである。そしてそうした天変地異の例として脳裏に浮かぶのが「富士山噴火」とそれに伴うであろう「南海トラフ大地震」というわけなのである。忌まわしいことだが、しかし後は「それが何時起こるのか」が焦点だということになってくる。いずれにせよそうした事態が発生し、状況が根本から覆され、人心が一新されない限り、我が国において公共事業を梃子とする成長戦略は必ず挫折し、もってデフォルト（国家債務不履行）への道が一気に切り開かれることは火を見るより明らかなのだ。
焦点は今月（5月）から「始まる」のか、それとも「そこで区切られる」のか
いずれにせよ7月から9月までの経済指標を見ながら「消費増税10パーセント」を判断するというのが安倍晋三政権によるかねてからの公約である以上、あらゆる公的・準公的マネーを用いてその間、いわば怒涛の官製バブルが演出されることになるのは間違いないのである。そしてそのための助走は6月から始まるのであり、さらにその試行フェーズとなるのが今月（5月）だというわけなのだ。そしてそのことが明らかである以上、6月以降の「上げ」の前の「下げ」となるのか、あるいは1月から続いてきた低迷こそが「下げ」と認識され、やおら5月からは「上げ」となっていくのか、それら2つの選択肢が今、私たち日本人の前には開かれている。何はともあれまずはこのことを認識することから今月（5月）は全てが始まるのだ。
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めざましテレビ大塚さんの現在ｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ
http://giza.doorblog.jp/archives/37868943.html
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＜ブラック企業＞学生と企業の認識の差 給与金額で顕著に
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140505-00000020-mai-bus_all
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オデッサの虐殺でウクライナは追い詰められた
http://rockway.blog.shinobi.jp/%E6%88%A6%E7%95%A5/20140505
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放火され燃えるオデッサの労働組合会館
◆5月5日
先週金曜日にウクライナのオデッサで、キエフ政権側の人間の投げた火炎瓶で火事となった労働組合会館建物で、親ロシア派住民に数十人の死者が出たが、欧米のメディアも日本のメディアも報道管制が敷かれているかのようで、報道されていない。都合の悪いことは隠蔽すべし、ということらしい。
本日は本日（5月5日）の分と昨日（5月4日）の分の「伊勢白山道」のブログ記事を見ていただければ、と願う。この世界で今起きていることについて、特に欧米とロシアのこういった紛争について、古事記と絡めた見解というか、啓示というか、真理というか、いずれにしても、意味深長なことが書かれている。このままロシアを追い詰めれば、ロシアは大きな動きをする可能性がある、という。またその時の、日本の役割も示唆されている。
★伊勢白山道ブログ
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●オデッサの虐殺でウクライナは追い詰められた
http://journal-neo.org/2014/05/03/odessa-massacre-pushes-ukraine-to-the-edge/
【5月3日 Tony Cartalucci ? New Eastern Outlook】
欧米メディアの見出しはウクライナ南部にある港町のオデッサで、労働組合会館建物に追い詰められ焼かれた30人を越える反ネオナチ政府の抗議者らの死を曖昧にしようとしていることが窺える。この放火は今キエフを占領している選出されたわけではない政権に忠誠を誓っているネオナチのやくざたちによってなされたものだ。
ロンドンのガーディアン紙もBBCも報道内容では、建物に火をつけたのは確かにキエフ当局を支持するやくざたちであるという段落を示す前に、犯人と状況をできるだけ不明としようとしていた。そしてそれでも、欧米メディアはキエフ当局に反対する者たちに対し、脅しや暴力を実行することを担当する軍事的部門であるライト･セクター要員の存在を省略しようとした。
クリミアの北にあるオデッサと衝突の起きている東ウクライナの西のはずれでは、選出されていない政権当局を承認することを拒否しているウクライナ人とキエフ当局との間の争いの焦点の一つである。
ネオナチの軍事的グループで、いわゆる「ユーロ・マイダン」運動の急先鋒を担ったライト･セクターは、ここ数週間、オデッサで明らかに作戦を行っていたのが目撃されている。このグループの主要な役割は、近づく選挙を実施しようと計画している、キエフ当局に反対する者たちを攻撃し脅すことにある。それで彼等は労働組合会館を襲撃する前にオデッサに来ていたのだ。そのオデッサで一日だけで何十人が殺された。そしてそれは、国中に起きている紛争が増大するのを止めようとする広範な作戦の一環である。
ライト･セクターはナチスの標章を身につけていることで特定できるし、彼等は深紅色と黒の横断幕を使用するので分かる。スバボーダ党を支持するやくざたちもまた最近の衝突に加わっていた。彼等は黄色のアームバンドを身につけ、ナチスのヴォルフザンゲルの標章を使用している。
■NATOは？戦争それとも？
紛争が拡大していると考えられる南のオデッサや東のスラビャンスクでの衝突は、隣国ロシアをNATOが支援するキエフ当局との直接的対決に誘う形になっている。しかしそれは、2008年にグルジアの南オセチア戦争のような戦争として繰り返される可能性が高い。優勢なロシア軍がすばやくウクライナ軍を圧倒することで、キエフ当局の政権交代がなされる可能性を増大させるようになるかもしれない。
あまりに不人気で完全に不正なキエフの政権は、次の選挙で生き残るチャンスは限りなく小さい。この政権はまた自分達で決めたウクライナを破滅させる経済に直面している。彼等は緊縮財政を押し付けるIMFの条件を飲んだからだ。これで政権の支持と安定性は更に減少した。
クリミアの損失で社会経済的によろめいているウクライナは、アメリカとEUが「ユーロマイダン」反乱を通して投資した「ウクライナ」なるものとしては、もはや存在しない。反ファシスト、親ロシアの感情はウクライナの全土に蔓延し、暫定政権に人気はない。それで欧米は、ロシアのために利益をもたらす安定した国家として残すよりかは、ウクライナを動乱の国にしようとしている。
ワールド･アフェアー・ジャーナル誌は、「クリミアを越えて：プーチンの望むこと」というタイトルで、ある記事を掲載し事態を嘆いて見せた。
ウクライナは失われた。少なくとも多くの者たちが想像した国としては－ヨーロッパ連合の潜在的メンバー国として、恐らくはいつかNATOの一員として。
この感情は、ヨーロッパ連合とNATOの拡大を焦点とした「ヨーロッパ全体と自由」フォーラムを最近主催した大西洋協議会というNATOのシンクタンクで繰り返し見られた。このEUとNATOの拡大の混乱、それに恐らくはその反転の脅威は欧米の政治家らの心情に重くのしかかっている。
ロシアと国境を接するウクライナにおける混乱を作り出し、一方ではいたるところで発展させようと試みながら、キエフ政権を作った際の約束としての、ウクライナの問題の多い経済の再建ということが現在の課題となっている。
■保護する責任
アメリカは「保護する責任」理論を、リビヤでの政権転覆を正当化するために使用し、シリアでもそれを試みている。世論を支配するため暴虐を作り出している間中、それはシリアやリビヤがやっていると非難している人道に反する犯罪を実際に行っていた過激派を事実上強化していたのだ。このやり方がウクライナで行われている。
今や欧米は彼等に対して「保護する責任」が言われないよう、暴虐を隠蔽することに必死だ。もしも実行者が自分達自身の代理人でなかったならば、オデッサの虐殺は軍事介入のための転換点として、欧米によって指摘されたかもしれなかった。ところが、アメリカは、BBCによれば、キエフ当局によって進められている現在の暴力沙汰は、「適切でかつ合理的」であると主張した、という。
欧米はキエフ当局によって進められているこういった暴力沙汰を隠蔽するだけでなく、実際はそれを援助し教唆しているので、暴力沙汰は増大するばかりであろう。オデッサを越えて、ヘリコプター･ガンシップ、装甲車列、特殊部隊などがキエフ当局によって東ウクライナに送られたし、それらは選出されていない政権を認めることを拒否している市町村を荒廃させ占領しようとしている。この中にはスラビャンスク市も含まれる。ここでは両方の側に死者が出ているし、軍用機が撃墜されている。
ウクライナはもし始まれば止めることは困難な、更に大きく破壊的な戦いの淵へと追いやられている。もしも欧米が代理戦争を始めるとすれば、またそれを実行するに十分な民兵を動員できるので、ウクライナを不安定で失敗した国家にすることができ、ロシアはそれに対処するに何年も掛かるであろう。紛争を沈静化させようとするロシアの試みは、欧米からの敵意という反応しか返ってこない。彼等の忍耐、それに親ロシア派の忍耐だけが、ウクライナをこの破滅の淵から後戻りさせる要素であろう。
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元AKBと交際中の竹田恒泰 「知ってます？プーチン大統領は元AKBなんですよ」 KGBとAKBを間違え共演者から怒濤のツッコミ・・・・
http://giza.doorblog.jp/archives/37927987.html
明治天皇の玄孫（やしゃご）で憲法学者の竹田恒泰氏が４日、読売テレビのトーク番組 「たかじんのそこまでいって委員会」に出演し、ＫＧＢとＡＫＢを言い間違え、 共演者から怒濤（どとう）のツッコミを浴びた。
竹田氏は元ＡＫＢで女優の畑山亜梨紗との交際が伝えられており、頭の中はＡＫＢでいっぱいのようだ。
番組終盤、「最近○○過ぎると思うことは？」というテーマに竹田氏はロシアのプーチン大統領をあげ、「目が怖すぎる」と指摘した。
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消息不明のマレーシア航空機が謎の貨物を２トンも積んでいた！しかも、乗客227人のうち20人が軍事関係の技術者！ (05/05)
http://saigaijyouhou.com/blog-entry-2460.html
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【ネット選挙】自民党、総裁選ネット投票検討！若い党員獲得狙う！入党手続きも党のホームページから可能に！ (05/05)
http://saigaijyouhou.com/blog-entry-2458.html
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より抜粋
『呪術師の飛翔 未知への旅立ち』 タイシャ・エイブラー著 コスモス・ライブラリー 抜粋
