真実を見る目　類GMOロシア　神=宗教　原発核実験核武装　クールジャパン　税金ひきこもり UFO

最近マスメディアで様々なことが 封印されながら報道されている。
昨日、首相が今後の日本の自衛隊に関する方針をテレビで生中継で伝えたが、 その伝え方を是非観察してほしい。
新聞もテレビもWEBも意見は、ばらばらだ。

君たちが目にした媒体を世論と勘違いするととんでもないことになる。
大切なことは自分の眼を持つということ。
誰かの意見や扇動ではなく、自分がどう感じて何を正しいと捉えるか。
そしてその意思に従って何を行動するか。

それがとても大切なんだ。
君たちが真実を見る目を失ったとき、奴隷となって権力や他人の意図に引きずられることになる。
君たちの人生を生きるために真実を見て欲しい。

安部首相が5月12日に訪日中のイスラエルのネタニヤフ首相に対して「両国の友情は、杉原氏の『命のビザ』でイスラエルの何千もの命を救ったことにさかのぼる」と述べたことが注目される。これは、近未来に国際金融資本の世界覇権が消滅することで米軍が劇的に縮小し、米国の支援によって維持されているイスラエルが滅亡するという予測を前提として、フグ計画を実行することでイスラエルに居住するアシュケナジー系ユダヤ人を満州に脱出させ移住を許可することを日本がイスラエルに対して確約した事を意味すると思われる。

翌5月13日には天皇皇后両陛下と懇談したネタニヤフ首相は「イスラエルと日本には共通点がある」と述べ、いずれもおびただしい数の市民が犠牲となったホロコースト（ユダヤ人大虐殺）と、広島、長崎への原爆投下を挙げ、天皇陛下は「ホロコーストは大変に痛ましいことだったと思います」と語ったという。これは、広島、長崎への原爆投下が、欧州大陸の親ドイツ国家の活動によって現在「真実」であるとされているホロコーストと同様の世界最大級の反人道的行為であり戦争犯罪であるとの見解をイスラエルが表明したことを意味する。

従来イスラエルは国際金融資本＝フェニキア・カルタゴ系商人の忠実な僕であり、中近東では米国の唯一の同盟国であった。そのイスラエルが「米国はホロコーストを起こしたナチスに匹敵する最悪の犯罪国家である」と表明したのだ。フグ計画と引き替えにイスラエルは大東亜共栄圏に寝返った。コペルニクス的価値観転換がとうとう始まった。

ユダヤ人を迫害し強制収容所併設の軍需工場で労働者として働かせたナチスドイツ（貴重な多数の労働者を毒ガスで全員殺す様な愚かなことをドイツ人がやるはずがない）に対して、大日本帝国はユダヤ人にビザを与えて外国への脱出を許可した。両国のユダヤ人に対する政策は正反対であり、枢軸国として同盟関係にあった日本にドイツは抗議されたがビザ発行は止めなかった。ドイツの政策は、第一次世界大戦末期に国際金融資本の世界戦略に協力してロシア革命やドイツ帝国崩壊を主導した東欧ユダヤ人をドイツが危険分子として敵視したことにある。一方、日本の政策は、モンゴル高原から西方に移住した東欧ユダヤ人は日本人と同じツラン民族であり、日本は八紘一宇の精神の元で彼らを支援するとともに、米国にも多数居住する東欧系ユダヤ人を味方につけて国際金融資本に対する戦いを有利に進め、東欧ユダヤ人を迫害してパレスチナに移住させてイスラエルを建国することでパレスチナという地政学的要地を国際金融資本が確実に支配するという彼らの戦略を妨害することを狙ったのだと想像する。

現在ベトナムと中国の対立が激化しているが、これは国際金融資本を油断させる為の戦略であろう。敵を油断させる為に大東亜共栄圏は中国と反中国国家連合に分裂して対決しているふりをしている。近い将来にベトナム・日本・フィリピンなどの反中国国家連合が中国と一体化して北朝鮮の指導の元に東アジア共同体＝大東亜共栄圏を結成する時、国際金融資本や欧米諸国は200年続いた世界覇権を東アジア文明に譲ることになる。

欧州でもフランスの経済指標の悪化とドイツに対する格差拡大が進行している。低開発国のフランスが先進国ドイツと肩を並べるという異常な状況はもはや維持できなくなっているのだ。欧州でもヒトラーとハプスブルグ帝国の精神の元に大ドイツ主義によるドイツ帝国が復活し、英国はドイツ帝国の属領に転落するであろう。

5月13日に米国の株式市場は最高値を更新しているが、その牽引役の自動車市場の活況は低所得層に金融機関が積極的に自動車ローンを貸し出すことで成立しており新たなサブプライム問題が今後炸裂と予想されている。米国では金融機関の貸し出し基準緩和が自動車ローン以外の分野でも進んでおりその結果家計債務も増加している。また、M&Aの活況も株式市場を下支えしている。これらは全て国際金融資本による金融バブル維持の必死の努力と見るべきだ。実体経済と乖離した異常な金融バブルは近未来に弾けて米国の実体経済の劇的縮小をもたらす。

文部科学省の英語での省内会議は、国際金融資本からの「英語を日本語と並ぶ日本の公用語にせよ」という要求があったことを日本国民に知らせる目的と思われる。戦略特区での外国人起業家と家事援助の外国人の受け入れ、毎年20万人の移民受け入れは、国際金融資本が「外国人起業家」との名目で欧米から日本に移住して日本国の支配権を乗っ取る計画がありそれに基づいた要求であろう。男女雇用機会均等化と男性の非正規雇用転落増加による少子化は日本国民に移民の必要性を納得させ、日本移住後の自己の生活環境を維持する為に日本政府に人口削減を強要したためであると想像する。配偶者控除廃止も、出産・子育てを税制上不利にすることで日本の少子化を促進せよという国際金融資本からの要求があったことを日本国民に告知したものであろう。表向きは日本は独立国だが米軍の占領状態の為実態としては日本には国家主権は存在しないのだ。しかし、そのような暗黒の時代は偉大な北朝鮮を中心とする旧帝国陸軍の力で終わりを告げようとしている。

【2014年5月16日追記】板垣英憲氏も同様の分析を行っておられる様だ。

天皇、皇后両陛下がイスラエルのネタニヤフ首相夫妻と懇談、イスラエルの大移住準備を伝えられたのか？ - 板垣 英憲（いたがき えいけん）「マスコミに出ない政治経済の裏話」
http://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/e/21cb83c6c7bf5b098fb0c550490654e9