洗脳　安倍売国ワタミ自民党統一教会増税原発放射能吉本維新の会　エジプト中国スノーデン　不動産

熱中症続出だそうですが。水分と睡眠、お気を憑け下さい。

定番巡回サイト省エネピンポイントチェックしとります。

第三次大戦ハルマゲドン、戦争恐慌疫病飢饉天変地異画策派と阻止派の、死闘が今日も、続いてますね。Φ(´゜π゜｀)φ 

洗脳の外側に出てみる

http://ameblo.jp/oranger13/entry-11569305752.html

★今の地球は全て洗脳情報によって支配されている。
一部の人の利益のために、多くの人が奴隷化する。
その仕組みを成り立たせるために都合のよい情報ばかりが、マスコミやネットを通じて流通している。
このままでは日本という国は大きな国難に巻き込まれてしまうかもしれない。

あるシナリオによれば、日本という国が破滅のシンボルとして描かれる。そうなると、結果的に今の二極性の価値観を超えることができず、結果として地球全体で文明が消えることになる。（これまでの多くの文明がそうであったように）
一方で、別のシナリオもある。
日本が新しい次の時代レイヤーの象徴となりそれを世界に示すということだ。
様々な勢力が日本を潰せないように、これから短い時間の中でさまざまなことを為す必要があるだろう。
ニュースを時系列に並べて俯瞰でみてほしい。
本当におかしなことだらけだ。
流されている情報を鵜呑みにするのではなく、その情報を自分フィルターできちんと色分けして翻訳して見る目を養ってほしい。

ニッポン大改造論

http://satoru99.exblog.jp/20703902/

韓国中央日報：「総連ビルを統一教会が落札する….」

http://richardkoshimizu.at.webry.info/201307/article_66.html

ＧＰＳ、遭難や犯罪捜査では本人同意なしで活用

http://richardkoshimizu.at.webry.info/201307/article_68.html

国民がデフレにあえぐ今、消費税増税をなぜやるのか

http://8729-13.cocolog-nifty.com/blog/2013/07/post-b350.html

　　　この2012年8月に消費税増税法案は可決されました。
　　　このままでいくと消費税は2014年4月に8％、2015年に10月に10％に引き上げられます。これはアメリカによるアメリカのために消費税増税なのです。銀行やシンクタンクが試算していますが、消費税10％になったときどうなるかというと、一時的に税収が増え、景気もある程度よくなる可能性があるといっています。しかしこれは消費税が上がるので、その前に駆け込みで調達という需要が起きるからであって、当然ながらそれは2、3年もすれば急速に止んで落ち込んでしまいます。そして景気はどん底になっていく。そういう試算がなされています。

　　　ところが、その試算をどこも発表しません。
　　　なぜ発表しないのかというと、全部上から止められているからです。財務省から圧力がかかっているのです。なぜならそんな試算を発表された結果、消費税増税が潰されてしまえば元も子もなくなるからです。いま現在のデフレのなかで増税したらどうなるでしょうか。これはもう火を見るよりも明らかなことで、最悪の場合は大恐慌です。ギリシアの例を見るまでもなく、緊縮財政、緊縮財政と言っている間に失業者は巷（ちまた）にあふれ、企業はどんどん潰れ、ますます税収は落ち込んでいき、経済は加速度的に疲弊していくだけです。

　　　いま世界はデフレの泥沼に沈没しようとしているのです。
　　　それを何とかすくい上げなければならない。どうやってすくい上げるにしろ、いろいろ方法があるでしょう。しかしいずれにしろそのためにはコストがかかる。そのためにいろいろな国債を発行し、財政出動させなければならないわけで、今は緊急事態なのです。そうでなければこのままではみんな死んでしまいます。

　　　財政出動でみんなを泥沼から引き出し、正常に活動できるようになって初めて税収も増えるし、景気も回復していく。財政規律を、増税を言うのなら、そのときにこそやるのです。それなのに、今みんながあえいでいる時に追い討ちをかけるように増税をやったのでは、本当にみんなが沈没してしまいます。それこそが本当に、元も子もない状態というのです。

　　　昔の大蔵省の時代からそうでしたが、直近まで事務次官だった勝栄二郎などの、財務省のトップはみな東大法学部です。東大法学部の出身者というのはどういうわけかみんな財政規律ということを言います。教育のせいなのか、どうしても財政規律にもとづいて均衡財政でやらなければならないと信じきっているようです。では財政規律とは何かといえば、財政法で明文化されているわけでも何でもなく、単なる歳入と歳出のバランスが取れている状態を正しいとする、一つの概念に過ぎないのです。

　　　そうであるのにその概念を持ち出してきては、現在の財政状況は法的枠組みに違反するから財政規律を回復しなければならないと言う。国債発行がもう限界である以上、増税をやるしかないという論理なのです。しかし現在の経済はそんな机上の論理とは違います。国民の生活全体を視野に入れないでいて、そうしたことを切り捨てた机上の論理は意味がないのです。

　頭だけのエリートたちが国を沈没させる

　　　2012年5月、フランスの大統領がサルコジからフランソワ・オランドに代わりましたが、オランドの政策がまさにそれです。オランドはフランス国立行政院（ENA）の出身で、このENAというのは役人のエリート養成所です。つまりエリートの中からさらにエリートを選りすぐったのがENAなのです。そしてENAの教師はみな役人であり、公文書の書き方や行政の方法論などの専門的な知識を徹底して教え込みます。だから卒業したときには、国家公務員の高等職、いわゆるばりばりのキャリアとして、地方へ行けば最初から副県知事などになります。

　　　オランドはENAを卒業して会計検査院の検査官になっていますが、これは日本の会計検査院と同じだと思ったら大間違いで、フランスの会計検査院は国家の財政予算や行政配分などを司っていて、ものすごい権限を持っています。日本の財務省の主計局のようなところなのです。ですから「私は会計検査院出身です」といえば、エリート中のエリートということです。そしてオランドは大統領に就任すると、内閣の財政・経済の実務者をENA出身者ばかりで固めてしまいました。

　　　ところがこういった連中は机上の理論しかなく、現場というものをまったく知りません。つまり日本の財務省のエリートたちと同じなのです。しかもフランスの場合でも、こうした連中がどんどん大企業に天下りしていきます。そのようにして現場を知らないエリート連中が天下りして、財務や経済を担当する。彼らができることは頭の中で考えることだけです。現在のEUの経済危機の原因はいろいろありますが、つきつめていくと、こういった頭でっかちの連中の無為無策が結局は危機をより一層深刻化させていったのです。いまスペインやポルトガルが財政破綻の危機に直面して大騒ぎしていますが、実はイギリスもフランスも最低の状態なのです。

　アメリカによるアメリカのための消費税増税

　　　2012年5月22日に、財務省が日本の対外資産に関する貸借報告書というのを発表しました。それによると日本の対外資産は253兆100億円です。つまり日本は世界一の対外純試算を持つ国なのです。しかも対外純試算世界一が21年間も続いているのです。外貨準備高にしても約101兆円もある。国の経常収支は黒字です。つまり日本はものすごい金持ちの国なのです。

　　　にもかかわらず財務省は財政健全化ばかり言っているのです。
　　　そのあげくが消費税の増税です。日本はまだデフレを脱却できていない状態なのに、このデフレの時に消費税を上げたら、モノはさらに売れなくなるのは分かりきっています。モノが売れなくなれば経済は縮小均衡に陥り、最悪の場合はデフレスパイラルです。

　　　これには前例があります。
　　　1995年に阪神・淡路大震災が起こりました。翌年の1996年には復興需要もあったのでGDPは2・7％のプラス成長となりました。ところが当時の橋本政権は、翌年の1997年に消費税率を3％から5％に上げ、あわせて減税の廃止などの財政緊縮策を行なったのです。これが原因で経済成長率は、5四半期連続でマイナスとデフレスパイラルに陥ってしまったのです。今回の消費税増税も、このときとまったく同じ結果をもたらす可能性は非常に高いのです。日本はまた、同じ過ちを繰り返すのでしょうか。

　　　日本経済をダメにするような消費税増税をなぜ今やるのか。
　　　それはアメリカのために他なりません。アメリカは国債を買わせようとしているのです。いままででも外貨準備高で米国債を買っていたわけですが、財政が天文学的赤字の時になぜアメリカ国債を買うのか、ドルがどんどん下落しているのに、そんなものを買ってどうするのかということなのです。
　　
　　アメリカの経済戦争は限定戦から総力戦になった

　　　経済戦争にも武器・兵器が必要です。
　　　1971年のニクソンショック以来、アメリカは対日経済戦争においていろいろ武器を出してきました。それが繊維交渉に始まり、カラーテレビ、牛肉・オレンジ、そして最後に自動車でしたが、最初は個別に、いわゆる限定戦というかたちで戦争を仕掛けてきたのです。その結果日本へのアメリカ車輸入関税はゼロ、しかし日本からアメリカへの日本車輸出は2・4％の関税を掛けるという決着になりました。しかしそれで日本車はアメリカへ渡らずに、アメリカ車はどんどん日本に入って来たかといえばそうはなりませんでした。関税にもかかわらず日本車はどんどんアメリカへ進出して、アメリカ車は日本では少しも売れない。そのためにGM（ゼネラルモーターズ）が潰れそうになりました。

　　　アメリカはその後もエレクトロニクスや電気通信、医薬品・医療器具、林産物など、次から次へと無理難題をふっかけてきましたが、我々にはそれらを乗り越えるだけの知恵と技術があったのです。アメリカ側からすれば、日本との交渉で自分たちに有利な決着をつけているにもかかわらず、なぜか思うような結果が得られない。これはどういうことなのか。そこでアメリカは個別交渉で攻めてもラチが明かないと考え、日米構造協議とか日米包括経済協議などを通じて、日本の「非関税障壁」なるものを取り除こうとしました。

　　　円高にしても関税をゼロにしても、日本は少しもへこたれない。
　　　アメリカとしては日本の社会構造や産業構造を根本から変えなければ、日本を潰すことはできないと考えたのです。日米構造協議というのは、英語の名称を訳すと「構造障壁イニシアティブ」です。「イニシアティブ」とは「主導権」という意味です。つまりアメリカの主導権のもとに日本の構造的な障壁を壊していくということです。しかし日本の官僚はこれを、「構造協議」と訳したのです。このあたりから日本の官僚は少しずつおかしくなっていきました。

　　　今問題になっているTPP（環太平洋戦略的経済連携協定）にしても、それはアメリカの戦略の延長上にあります。農産物の関税がどうなるかなどといったことは表面上の話であって、アメリカにあるのは基本的には、日本を潰さなければダメだという発想から始まっているのです。それが、TPPなのです。
　　　　　『この国はいつから米中の奴隷国家になったのか』　菅沼光弘著　徳間書店　　抜粋

☆想像力に創造力☆

http://ameblo.jp/amezisto0214/entry-11569285620.html

★アメリカCAI・闇権力が裏で手引きをしての出来事が多いようですね。
まさに、闇側は、断末魔の叫びのように、最後のあがきをしている模様です。
それらに意識を向けさせて、肝心の日本の参院選には関心が行かないように、というマスコミの意図も感じますし。。。
また開票不正操作は、アメリカがらみで確実に行われるでしょう。
そのことでまた大きく闇の暴露が前進して、覚醒が起きるでしょう。
けれど、一票を棄権することなく、そこに有権者としての意思表示は絶対にしたいですね。

当選したら国会議員だから逮捕出来ない

http://blog.shadowcity.jp/my/2013/07/post-3118.html

★【悲報】「ワタミの介護」で入浴中に女性死亡　業務上過失致死容疑大阪府警が捜査へ

ベネズエラ：スノーデンの亡命を受け入れ到着を待っている

http://rockway.blog.shinobi.jp/%E5%9B%BD%E9%9A%9B%E6%94%BF%E6%B2%BB/%E3%83%99%E3%83%8D%E3%82%BA%E3%82%A8%E3%83%A9%EF%BC%9A%E3%82%B9%E3%83%8E%E3%83%BC%E3%83%87%E3%83%B3%E3%81%AE%E4%BA%A1%E5%91%BD%E3%82%92%E5%8F%97%E3%81%91%E5%85%A5%E3%82%8C%E5%88%B0%E7%9D%80%E3%82%92%E5%BE%85%E3%81%A3%E3%81%A6%E3%81%84%E3%82%8B

★スノーデンはアメリカの機密を知るためにCIAに就職したと見られている。彼が獲得lした機密には世界が知れば驚愕する内容のものが含まれていることだろう。例えば、2001年9月11日同時多発テロの真相などだ。この大事件の真の首謀者が誰なのか、が全世界に知られた場合、それから生じる混乱は計り知れないものになるかもしれない。プーチンはそのようなことを恐れたのかもしれないのだ。

7月20日（土）の東京・秋葉原での皆神塾では、32面体が見れそう。

http://www.k2o.co.jp/blog2/2013/07/72032-2.php

★電力（エネルギー）、医療、農業は、いずれも、国家によって保護され、利権が作られてきた分野です。

水不足と環境浄化「鞍馬山、サナートクラマからのメッセージ」

http://plaza.rakuten.co.jp/kagoshimalife/diary/201307080001/

メディアが伝えないエジプト政変劇の裏

http://d.hatena.ne.jp/k1491n/20130709/1373321412

シリア化するエジプト

http://yokodo999.blog104.fc2.com/blog-entry-1029.html

エジプトの混乱状態３

http://www.asahi-net.or.jp/~vb7y-td/250709.htm

★米国は、シリアでのスンニ派を支援しエジプトではスンニ派を支援しない

当選したら国会議員だから逮捕出来ない

http://blog.shadowcity.jp/my/2013/07/post-3118.html

★【悲報】「ワタミの介護」で入浴中に女性死亡　業務上過失致死容疑大阪府警が捜査へ

安倍ちゃんの売国は綺麗な売国

http://blog.shadowcity.jp/my/2013/07/post-3119.html

★安部「中国様に配慮して尖閣は外交問題として対処することにした」 　ネトウヨ「えっ！？」

みんな心筋梗塞になぁれ！　ｂｙ，維新の会

http://blog.shadowcity.jp/my/2013/07/post-3121.html

★「おまえらもっと心筋梗塞になれ。そうすれば俺の病院が儲かるんだから」　維新の会支持者のコメント

誰だよ、死刑にしとけ

http://blog.shadowcity.jp/my/2013/07/post-3120.html

★お笑い芸人、兼島ダンシング容疑者を逮捕　他人の自転車をネット出品し、落札後に盗んだ疑い

トルコ・リラの防衛

http://blog.livedoor.jp/nevada_report-investment/archives/4494552.html

★沈む新興国とバブル化する先進国

日本メーカーの終焉

http://blog.livedoor.jp/nevada_report-investment/archives/4494558.html

★衰退する日本メーカーの姿がここにあります。

福島原発（本格的に始まった地下水汚染）

http://blog.livedoor.jp/nevada_report-investment/archives/4494657.html

報道規制（中国）

http://blog.livedoor.jp/nevada_report-investment/archives/4494563.html

★中国から逃げろ

世界的に不動産マーケットが活況を呈する

http://blog.goo.ne.jp/shiome/e/ab565ba95e39f55471024fc296af009f

⇒“今日の焦点”はズバリ：
　「世界的に不動産マーケットが活況を呈する」です。
⇒その理由は……：
　―「上げは下げのためであり、下げは上げのためである」
　　これがマーケット、そして森羅万象に通じる「復元力の原則」です。

　―つまり上昇するということ自体が崩落を内包しているのです。
　　そのまた逆も真なり、です。

　―大切なことは「全てが上昇する」時と、「一つだけ残される」時がある
　　ということです。後者の場合、「何が残されるのか」がカギとなります。

　―「残されるもの」はイコール、「これから上がるもの」であることを
　　意味しています。つまりは時間差の動きが内抱されているわけです。

今、全世界で「不動産マーケットの活況」が叫ばれています。
徐々に建設セクター以外にもその恩恵が広がりつつあるともいいます。
しかし果たして……