騙されないように、気を憑けてくださいね。Φ(^π^;)φ
再掲IS:ISポータル活性化PartⅡレポート
http://nowcreation.jimdo.com/2014/12/24/is-is%E3%83%9D%E3%83%BC%E3%82%BF%E3%83%AB%E6%B4%BB%E6%80%A7%E5%8C%96part%E2%85%A1%E3%83%AC%E3%83%9D%E3%83%BC%E3%83%88/
カバールの様々な派閥は終わりが近いことを悟り始めています。光の勢力の力が増しているため、イエズス会とロスチャイルドは自らの延命を確実にするために、イルミナチ派を犠牲にすることを強いられています。これが理由で、彼らはイルミナチをロスチャイルド支配下のマスメディアに売っているのです。
日本のマスコミ(NHKを筆頭に)が現地のニュースを伝える際は、ない頭を使ってかなり工夫をしながら、私たちに伝えてはならないこと(権力者にとって都合の悪い事)を削除して上辺だけを伝えているのが良く分かります。テレビから情報を得ている日本の視聴者は情報弱者です。
最初のNHKの記事と次の記事を比較してください。
NHKではオランド大統領がフランスのテレビ演説で伝えた内容の一部(表面的なこと)をテキトーに訳して伝えているようです。
2番目の記事はオランド大統領がテレビ演説で伝えた内容の一部(革新的な部分)を抜粋して伝えています。
オランド大統領は実際にイルミナティがこの事件の背後にいるとフランス国民に訴えたようです。
しかし。。。オランド大統領もイルミナティの仲間ですから、一体、何を言ってるの?と言いたいです。
ネット住民の間では、イルミナティを知らない人はいないくらい悪い意味で有名な組織です。テロや戦争も全て、イルミナティの意向に沿って活動している連中が起こしているのですから。
<オランド大統領の演説・・・NHKニュース>http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150110/k10014588011000.html
(転載)オランド大統領 国民に団結呼びかけ 1月10日 7時58分
フランスのオランド大統領は、日本時間の10日午前4時前からテレビ演説を行い、今回の事件と宗教の問題を結び付けるべきではないと強調したうえで、国民に団結してテロに立ち向かおうと呼びかけました。
この中でオランド大統領は、パリ東部の食品店で起きた立てこもり事件で、4人が死亡したことを明らかにしました。
また犯人の1人がユダヤ教の戒律に基づいた食料品店を狙ったことについては、「人種差別は絶対に認められるものではない」と述べて厳しく批判しました。
そして、「イスラム教徒は全く関係ない」と述べて今回の事件と宗教の問題を結び付けるべきではないと強調しました。
そのうえで、「テロに立ち向かうのはわれわれの任務だ。団結こそが最大の武器で、力と団結でテロリストにこれからも立ち向かっていく」と述べて国民に団結を呼びかけました。
<オランド大統領の演説・・・オリジナル>
http://beforeitsnews.com/alternative/2015/01/ericsonreport-you-are-the-illuminati-mr-french-president-3090730.html
(ビデオ)
1月11日付け:
フランスの大統領がフランスの国営テレビでイルミナティがパリを攻撃していると言いました。
世界を支配しているイルミナティ(エリート)とは、以下の通り、非常に高い地位にいる人々や世界的な組織、団体を指します。
イルミナティとは:
世界的な政治・宗教指導者、政府、軍産複合体、多国籍企業、非常に裕福な家系、チャリティー団体、警察のトップ、国連、アフリカ連合、欧州連合、バチカン、CIA、M16、ビルダーバーグ、マフィア、国際刑事警察機構、ボヘミアングローブ、WHO、セレブ(王族、貴族も?)、主要メディア、不認可の特別アクセスプログラム、麻薬カルテル、NATO、イェールのスカル・アンド・ボーンズ、NASA、,三極委員会、株式市場、巡礼者協会、IMF、フリーメーソン、世界教会協議会、世界銀行、G20、G7、ICC(世界商業会議所或いは感染対策委員会?)、CFR外交問題評議会、地球外生命体など
フランスの大統領がテレビの演説で、イルミナティがパリを攻撃していると発言しましたが。。。大統領自身がイルミナティではないのですか?
パリの雑誌社(シャーリー・エブド)のオフィスが襲撃されたことで、オランド大統領が国営テレビで演説を行いました。
演説の中でオランド大統領は非常に注意深く言葉を選びながら、パリで起きたイスラム過激派襲撃事件の裏にイルミナティの存在があると伝えました。彼はイルミナティがパリを攻撃していると言ったのです。
パリの雑誌社襲撃事件を調査中のパリ市警察本部長が自殺?
http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51948615.html
http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51948606.html
どうして今のような状態に陥ったのかが分かります。問題はやはり、戦争です。戦争が起こされる度に政府は借金を作り、これまでの金融制度では維持できなくなっています。さらに、戦後、アメリカは金を独占し、米ドルを世界準備通貨にしてしまったことで世界の金融システムを歪ませてきました。戦争と絡んで必ず金融崩壊が起きています。金融エリートらは戦争を勃発させ政府にお金を貸し続けることで巨額の富を得ると同時に金融制度や政府を操ることができました。この繰り返しです。もしこれまで通りに物事が進むのであれば、再び戦争が起き、大恐慌が起きるということです。
これまで通りに進展させないにはどうしたら良いのでしょうね。金本位制度では金を大量に保有している国とそうでない国とで格差ができてしまうのでは?と素人として思ってしまいます。
(概要)
1月10日付け:
by リチャード・ダンカン
第一次世界大戦までは金本位制度だったのです。しかし、当時、ヨーロッパ諸国は、戦争に必要な金(ゴールド)が十分になかったために金本位制度を止めてしまいました。金本位制度では金=通貨だったのです。あらゆる物が金で支払われていました。自国に十分な金があるうちは他国との貿易で大きな貿易赤字を発生させることはありませんでしたが、金が不足すると輸入制限が必要になりました。
しかし第一次世界大戦中にヨーロッパ諸国の政府が金本位制度を止めたために、大量の通貨を発行して政府の財政赤字を埋め合わすようになりました。
その結果、巨大な信用バブルが世界的に発生しました。これを我々は狂騒の1920年代と呼んでいます。
1930年には借金返済が不可能になり、金融システムと世界経済が崩壊し大恐慌が始まりました。このような大恐慌が起きた直接的な原因は金本位制度を止めたこととその後に起きた信用バブルにあるということを知る人はほとんどいないでしょう。
大恐慌は第二次世界大戦が勃発するまで続きました。その間、米政府は金融緩和を実施し政府の支出を900%も増やしました。その結果、大恐慌が終わったのですが、同時に第二次世界大戦が始まりました。この戦争により6千万人が犠牲になりました。
戦後、戦争に勝利した「良い国」のアメリカとイギリスは、世界的な金融システムを再構築しようとしました。両国は金本位制度を復活させたかったのです。しかし当時のアメリカは世界の殆どの金を保有していたため金本位制度を復活させることはできませんでした。金を保有していない国がアメリカと貿易がすることはできなかったからです。そのため同盟国はブレトンウッズ体制を構築しました。
米ドルが1オンス35ドルの金に裏付けられ、他国通貨は全て米ドル或いは金で裏付けられるようになりました。つまり事実上の固定為替相場です。
このような体制が1945年~1960年代まで続きました。1960年代に、アメリカはブレトンウッズ制度から離脱してしまいました。ジョンソン大統領の下で、アメリカはベトナム戦争のために巨額の米ドルを海外に送金しました。一方、米企業はヨーロッパに重点的に投資をしていました。その結果、巨額の米ドルが海外に流出してしまいました。
ブレトンウッズ体制下では外国政府は米ドルをアメリカの金と直接交換することができました。そのため1960年代にはアメリカの正貨準備が半減しました。
そのため、ニクソン大統領は1971年に米ドルと金を交換することを禁止したのです。外国が保有する米ドルはアメリカの正貨準備の4倍にもなっていたのです。このような状況下ではアメリカは米ドルと金を交換させることができなくなってしまいました。
ニクソンが米ドルと金の交換を禁止したために国際金融システムが崩壊しました。その後、新たな金本位制度を築こうとしましたが、うまくいきませんでした。
ブレトンウッズの遺灰から進化したのが、米ドルが世界通貨の地位を独占したドル本位制でした。ドル本位制により全てが変わってしまいました。貸付銀行に対する拘束がなくなったのです。そのため1971年以降、アメリカ国内の信用取引が爆発的に増えました。米ドルを裏付ける金が必要とされた時は金の保有量に制限が設けられます。そのため信用取引にも制限が設けられました。しかし米ドルを裏付ける金が必要でなくなったため、信用取引の総額が1064年の1兆ドルから2007年には50兆ドルまで膨れあがりました。
さらに、金本位のブレトンウッズ制度の下では、国同士の貿易にバランスが保たれていました。
詳細は省略
現在、我々は1930年代に戻ろうとしているのでしょうか。世界経済がゴムゴートのようになってしまいました。しかしこのゴムボートには空気が入っているのではなく、信用取引で膨らんでいるのです。ゴムボートの上には世界中の資産(株、公債、金などの鉱物)と70億人の世界人口が搭載されています。
問題は、このゴムボートが根本的に不良品だということです。信用取引があまりにも増えたため、70億人の収入で借金の利子を支払うことができなくなったのです。
そしてデフォルトを繰り返します。デフォルトになると、信用取引の負債がゴムボートから流れ出ます。するとゴムボートが穴だらけになります。それが今のゴムボートの姿です。収入よりも借金が多いのです。このようなゴムボートは当然沈むことになります。2008年にボートが一度沈みましたが、QE1やQE2が終了した時点で全ての資産が一緒に沈みました。株も鉱物も沈み、住宅価格も沈みました。そして人々の足が濡れ始めパニックが起きました。これを解決するには中央銀行が信用取引を増やすしかありません。つまりQEを続けるということです。すると、ゴムボートが再び浮上し資産の価格が上昇し、人々の足が乾き、再び人々がハッピーになるのです。
しかし、もし今、政策立案者らが金融緩和を止めてしまったらどうなるでしょうか。1930年のようにゴムボートが沈みます。そして我々はデフレの渦に吸い込まれることになります。世界の金融システムは崩壊し、世界貿易も崩壊します。前回、このようなことが起こった時にはドイツがヨーロッパを支配し、日本がアジアを支配しました。
情報元: http://coyoteprime-runningcauseicantfly.blogspot.com/2015/01/the-most-important-story-in-all-of.html