ニコラス・ケイジの、映画あなたに降る夢 (94米)、録画観ながら書き込みしてます。
ありそうで、無さそうで、ありそうな、ヒューマンタッチ系の、白魔術系の洗脳映画ですか。
raptさんが、有料化ですか。惜しいですね。名無し先生と並んで、ネットでは、少数派の、貴重な存在なのに。
日本は、軍拡、米南軍アルバート・パイクの、予告に、誘導されそうな、悪寒ですが。とりあえず、名無し先生関係最新、チェックですね。
あなたに降る夢 (94米)
【面白いのは福沢諭吉より義息子・福沢桃介 目には目を、ベルファシにはベルファシを】 (02/02)
http://jfcoach.blog49.fc2.com/blog-entry-295.html
こんにちは
やはり、予想した通り、イスラム国の人質問題は極東の果ての国、日本が中東まで行って、飛んで火に入る夏の虫的状況になってますね。
９１１同時多発テロの時と同じようなメディアの動きを感じます。
この事件、日本を発端にして、とんでもない規模になるのではないかと心配しています。
さて、今回はまず、国が経済成長するとき、またはデフォルトするときに何が起こっているのか？
ということから書き始めます。
が、最初に、読者様からのご質問に対する回答を書かせていただきます。
福沢諭吉はシロです。
シロと呼ぶのは非常に失礼なぐらい潔白です。
福沢諭吉は日本の将来を考え、うまく立ち回った人物の一人です。
その為には、列強に利用されることを分かりながら利用するという方法しか無かったと思います。
結局は、福沢諭吉本人ではなく、問題は誰に乗せられて、何をしたのか？なんです。
そういう意味では、日本だけでなく、東アジア全体を良く見渡していました。
正直なところ、あの当時の彼らの心は本人達しかわからない、いや、本人達にもわからなかった可能性は非常に高いです。
少なくとも、私のような人間が福沢諭吉を批判することはできません。
そして、彼の義理の息子、娘ふさの婿養子である桃介は非常に興味深い人物です。
詳細は後ほど。
さて、以前の記事に書いたかもしれませんが、数年前、アメリカのデフォルトが騒がれていた時期がありました。
数字上、アメリカの財政事情は決して良いものではなく、それは現在も世界中で同じことが言えます。
欧州、米国、日本といった、これまで世界経済を回してきた先進国が揃って財政難に陥っていることはある意味（数字では）事実です。
しかしながら、借金ばかり指摘して、破綻だというのはまったくおかしな話です。
国家には、借りたカネもあれば、貸しているカネもあるのです。
ましてや、IMFの資金源となっている各国の出資額は相当なものです。
簡単な話、出資しているんですから、引き出せるわけです。
SDR（Special Drawing Rights）＝特別引出権のことです。
出資比率は2012年現在、1位 アメリカ 17.67%、2位 日本 6.56%、3位 ドイツ 6.11%、4位 イギリス 4.51%、4位 フランス 4.51%、6位 中国 4.00%、7位 イタリア 3.30%、8位 サウジアラビア 2.93%、9位 カナダ 2.67%、10位 ロシア 2.49%となっているが、BRIC諸国の比率は高められ、今後中国が3位、インド、ロシア、ブラジルがそれぞれ8位、9位、10位になる予定。IMFへの出資額が世界第2位の日本がIMFの管理下におかれることはほぼありえない。仮に日本政府が債務不履行になり財政自主権が失われるとは、財政運営が極度に困難となり財政の自由度が失われる状況であると財務省は定義する[1]。また財務省は日本のような自国通貨建てで国債を発行していて、かつ通貨発行権を有する国が債務不履行になることを否定している。
それよりなにより、通貨の発行量は、保有する金でしか保障できないという事は、金本位制を廃止したと言われているニクソンショック後も続いている事実です。
当たり前といえば当たり前ですよね？
裏付けの無い通貨を好きなだけ発行したらどうなるか？
アメリカドルは世界一の金保有国です。
一方、何の保証もない通貨で経済を回して財政を破綻させそうになる国があります。
これらの国を破綻させるかどうかは、その国がどれだけベルファシに侵食されているか？で決まります。
過去に破綻した国といえば、アルゼンチン、韓国が記憶に新しいです。
アルゼンチンはナチス＝緑龍会絡みの派閥が集まっていました。
韓国に関しては言うまでもなくベルファシの巣窟だった・・・大統領が任期を終えて必ず逮捕されるような国ですから、フィリピンと同じぐらい酷い状況です。
日本はこれらの国よりかはマシですが、中枢の腐敗ぶりが知れ渡り、北軍派から干されているのはこのブログのメイントピックの通り。
こういった条件が国家を破綻させるかどうかの基準になっていることなど、我々は全く知りません。
G7が世界経済を回し、それがG20になって、ベルファシのテリトリーが狭められている。
1997のアジア通貨危機で韓国はIMFの管理下になりました。
その直後の1999年、G20入りです。
韓国のベルファシ財閥が諸外国の監視下に置かれた。
こういう実績から見れば、IMFは至ってまともな組織だということがわかります。
国が破綻するときなにが起きているのか？？
ベルファシの叩き出しです。
かつて、国際競争力のある家電、自動車を中心に経済成長を成し遂げた日本ですが、それに追いつけ追い越せで韓国製品が世界の家電製品を席巻しそうな勢いで伸びています。
しかし、時代は大きく変化しています。
これから深刻化するであろう消費の縮小。
テレビ、パソコン、スマホと、これまでの製造業で優位な立場にあった先進国の製品に組み込まれる部品がコモディティー化したことにより、立場の逆転が起こっています。
部品さえあれば誰でも製品化できてしまう。
このままでは、日本のデジカメ（コンデジ）はおろか、高性能一眼レフカメラまでもが不要になる時代が迫っています。
残るのは特殊で付加価値のある技術を持った部品供給企業のみになります。
これは、過去何十年にわたり、雇用を創出し続けていた先進国の製造業が吸収できる人員の減少を意味しています。
何度か書きましたが、飛躍的技術の公表は必ずしも良い結果を生むわけではないということです。
水から水素ができるということは、もう半世紀以上前から分かっていることです。
ですが、それをメインのエネルギーにしてしまうことにより、世界の産業全体が消え、失業者を大量に生じる結果になってしまっては本末転倒。
現在、地球の人口全体を吸収できるほどの製造業は存在しません。
ですから、サービス産業を拡大して人員を吸収させているのが現状です。
そういう意味では、日本人という人種はサービス業において、世界最高レベルの人種です。
フィリピンに住んでいると実感しますよ、スーパーのレジ係のスピードの違い。
日本が１００％としたら、欧米が７０～８０％、フィリピンは３０～５０％の速度と精度です。
逆に日本以上のレジ係の速度と精度を私は他の国で経験したことがありません。
日本人の労働生産性は国際的にずば抜けています。
もっとサービス業を海外に展開すれば良いのに・・・
さて、サービス業にもいろいろありますが、中でも吸収人員がある、最先端でない産業を残し、時期を見て入れ替え、福祉制度とのバランスを取るという作業は必要不可欠です。
骨幹製造業（高度精密部品供給）の維持＋サービス業の展開＝我々の幸せ
こんな感じで良いと思います。
ローカル的には・・・
これがグローバルな話になると、海外、主に発展途上というと失礼なので、新興国の安価な賃金に我々先進国の雇用が奪われているというのが現状です。
そして、その原因を円高に有るとし、円安に持って行ったのが現在の日本。
しかし、これは日本単独でできる話ではありません。
いつもであれば、日銀が為替介入し円安に誘導したとして、欧米に批判されるはずですが、今回は皆無ですよね。
まあ、何をやっても文句を言ってくる国がお隣にありますが、放っておきましょう。
近年、アメリカのQE（量的緩和政策）が３度行われました。
毎回、この法案が可決しなければアメリカはデフォルトだと騒がれていましたね？
これを見て、多くの人たちが、ああ、アメリカはやばいぜ！と思ったことでしょう。
Wikipediaより
量的金融緩和政策（りょうてききんゆうかんわせいさく、Quantitative easing、QE）とは、金利の引き下げではなく中央銀行の当座預金残高量を拡大させることによって金融緩和を行う金融政策で、量的緩和政策、量的緩和策とも呼ばれる。
平時であれば金利を下げていけば、経済刺激効果が出て景気は回復するが、深刻なデフレーションに陥ってしまうと、政策金利をゼロにまで持っていっても十分な景気刺激効果を発揮することができない。
そこでゼロ金利の状態で、市場にさらに資金を供給するという政策である。
日本銀行が2001年3月19日から2006年3月9日まで実施していた。
本稿では主に日本について記述するが、この他、アメリカのFRBによるQE1（2008年11月-2010年6月、1兆7250億ドル）、QE2（2010年11月-2011年6月、6000億ドル）、QE3（2012年9月-、月額400億ドル）がある。
各国
テーパリング（tapering）とは、ベン・バーナンキ元FRB議長が使用した言葉であり、量的緩和の縮小を意味する。
経済学者のケネス・ロゴフは、他の国々（日本以外）で量的緩和がうまく機能しなかった主な理由のひとつは、中央銀行が約束を渋ったことにあると指摘している。
アメリカ
FRBは、買い入れ対象としていなかった証券の買い入れ、それを担保する資金貸し出しについて「信用緩和（credit easing）」と称した。「信用緩和」と称したのは、日本銀行の「量的緩和」と区別するためである。
2008年のリーマンショック時にアメリカは、一時的なデフレ寸前の状態にまで陥り、その後QE1（量的緩和第1弾）・QE2（量的緩和第2弾）と呼ばれる大規模な金融緩和政策によってデフレ懸念から脱し、その後のインフレ率はまたデフレに陥ってしまうのではないかと危惧されるほど、低位のインフレの状態で安定した。
2010年11月から2011年6月までの8カ月間にわたって1カ月あたり750億ドルのペースで6000億ドル分の米国債の追加購入を行ったQE2は、株式市場をはじめとする資産市場や実体経済に一定の効果をもたらしたが、雇用創出に大きな影響を持ち得なかった。
2013年現在、リーマンショックが起きた直後FRBは、マネタリーベースを危機前の3倍以上に増やしている。
量的緩和とは何かを正確に知っている一般のアメリカ人は4人に1人程度しかいないことがロイターの調査で明らかとなっている。
2013年12月18日、FRBは連邦公開市場委員会（FOMC）で、量的金融緩和策について、2014年1月から購入額を毎月850億ドル（約8兆7500億円）から750億ドルに縮小すると発表した[100]。ベン・バーナンキ議長は記者会見で「アメリカ経済は緩やかに回復してきた。雇用と物価水準が改善すれば、さらに緩やかに資産購入を減らしていく」「量的緩和の縮小は金融の引き締めではない」と述べている。
2014年1月29日、FRBは連邦公開市場委員会後の声明で、2月から債券購入額を750億ドルから650億ドルに縮小すると発表した。
2014年4月30日、FRBは連邦公開市場委員会声明で、5月から債券購入額を月額100億ドル減らして、計450億ドルにすることを全会一致の決定した。
2014年9月17日、FRBは連邦公開市場委員会後の声明で、同年10月の会合で量的緩和を終了する見通しを明記した。
2014年10月29日、FRBは開催した連邦公開市場委員会で、量的緩和第3弾（QE3）の終了を決定した。
イギリス
イギリスはリーマンショック直後の2008年10月にイングランド銀行のバランスシートを一気に3倍近く増やした後、2008年11月から2009年3月にかけて段階的に縮小させていった[106]。その後、2010年4月頃まで緩やかに拡大させた後、2011年末まではほぼ一定水準に維持した。2011年1月に消費税率の引き上げを実施後、景気が悪化したため、2012年に一旦停止していた量的緩和政策を再開。景気が回復基調に戻った2013年以降は、量的緩和を停止し、イングランド銀行のバランスシートはほぼ横ばいで推移している。
2013年現在のイングランド銀行のバランスシートはリーマンショック直前から約4倍に膨れ上がっている。
2013年8月8日、イングランド銀行のマーク・カーニー総裁は日本が過去に早すぎる緩和解除を行った誤りをイギリスが繰り返さないことが重要だと指摘している。
スウェーデン
スウェーデン国立銀行はリーマンショック後、通貨発行量を4.5倍に増やした。
ヨーロッパ
2015年1月22日、欧州中央銀行（ECB）は定例理事会を開き、「量的緩和政策」の導入を決めた。
Wikipedia以上
このように、各国が量的緩和政策を行ってきた経緯があります。
アメリカのものと思われてきたQE（量的緩和政策）は日本も実行してきた政策なわけです。
今回の円安はこのような政策の一環であり、各国が協調して調整しています。
アメリカの量的緩和政策の結果、多くの企業が中国から軸足をアメリカに戻しました。
シェールガスによる安価なエネルギー供給もその要因の一つです。
今回の日本による量的緩和政策も日本国内に製造拠点を戻し、雇用を増やすことが目的なのですが、一つ問題があるようです。
日本人が製造業に従事することを好まなくなっているという事。
冒頭にも書きましたが、新興国の労働者は製造業のラインに入り、単純な仕事でも良いから一定の給料をもらえれば納得するのですが、先進国の我々はもはやそれだけでは満足しない。
長年にわたる日本経済の低迷により、雇用条件が見直され、企業側に有利になるような、早く言えば一番割高な人件費を低く抑え、日本の製造業を維持するという目的もあったのでしょうが、非正規労働者が急増しました。
企業の発展と労働者の生活の向上、このバランスを崩すと、やきそばUFOに虫が混入したり、賞味期限切れの食材を使用したことが発覚したり、食中毒が発生したり、ブラック企業と呼ばれる企業が増えるのです。
これは、内部告発により発覚するが多いことが原因でしょう。
外部の人間が企業秘密を知る由もありませんし、実質的に問題がなければ、飾り物も野菜や果物を使い回す多少の”節約”を行っていたのが、一昔前の飲食業界の現状です。
私も少年時代にアルバイト勤務していた飲食店では、ほとんどのお店で使いまわしは常識でしたから、よくわかります。
それが内部告発されることはありませんでした。
私は使い回しを肯定するつもりはありませんし、客として、それがわかれば即刻抗議しますが、現実はそういうものということは理解していますので、パフェに付いてくるさくらんぼは食べません（笑）。
話が逸れましたが、そういう常識化した内部の事情を告発されてしまうほど、経営側と労働者側の気持ちが乖離しているのが今の日本ではないでしょうか？
そして、さらなる問題として、２０２０年のオリンピックに向けて、大忙しになるであろう現場の労働力が足りないという・・・
今後、日本に多くの外国人が出稼ぎに来なければ、日本の製造業、建設業等々は人手不足になるという皮肉な話です。
国際秩序維持はの方々は、ベルファシとの戦いもさることながら、経済、雇用も考慮しています。
しかし、国家公務員はそのような調整はできないのです。
雇用の調整とか、国家公務員がやったら、国の利益に反したと云う事で罪になるんです。
また、最先端技術は、社会の福祉許容体制と吸収人員のバランスを見て、出していかないと、すぐに世界は失業者で溢れます。
国家公務員は、こうした調整をしてはいけないのですから、裏政府がないといけない訳です。
裏政府と云うと聞こえが悪いから、影の政府とでもいいましょうか。
過去に書いたかどうか忘れましたが、ある会議で米国をデフォルトさせればインドから核をぶち込ませるぞ、とロックフェラーが脅したことがあります。
それがイヤなら、米国に資金を使わせろと言う話です。
で、資金を入れデフォルト回避したと言う話。
ロックフェラーはロスチャイルドより格下で、手下のように書かれているサイトがありますが、全然違います。
ロックフェラーはロックフェラーなんです。
本当の世界経済の動向は影の政府＝国際秩序維持派が握っています。
民主党の小沢は、ベルファシの手下どころか、ロックフェラーの嫌う反米主義に走り、中国のと接近したタイミングで切られました。
そして、ロスチャイルドに頼らざるを得なくなりましたから、もうただのベルファシの傀儡政治家です。
この小沢ですが、北一輝の息子と繋がるんです。
北一輝の息子（S）がくっ付いたメーソンは、日本で⚪️⚪️貴金属店などを使い、ロンダリングをしている一派です。
以前書いたか忘れましたが、金丸が盗んだカネで金塊を密輸入した時も、このルートで、⚪️⚪️貴金属店に刻印を押させたんです。
小沢が⚪️⚪️に個人事務所を置いているビルがあります。
このビルに彼らの事務所があります。
北一輝の息子が少し前、タイに言って、軍部が隠している金塊を安く買えると名無し先生に報告してきました。
米国がデフォルトすると仮定して、その後、金本位制に戻った時に備えての下準備です。
ヘッセンは簿外資金置き場を知っています。
もし、基軸通貨発行国であるアメリカがデフォルトすれば金本位制以外信用を失いますから。
冒頭でも書きましたが、当然ながら金の保有量の多い国の通貨が、基軸通貨になります。
ドルをデフォルトさせても、悪い過去の政府を倒した正義の味方の通貨がアメロだと言えば、米国の金保有量が大きければ、アメロが基軸通貨。
金保有量次第で何とでも言えます。
世界は、この基軸通貨の権利を争う為に、裏で金塊の保有量競争をやってるんです。
この資金の後ろにある金塊が世界の9割で、市場に出てるのは１０％
で、簿外資金置き場である特別会計の中でも、メーソンは主に⚪️資金特別会計法を使うんです。
さて、今回のタイトルでもあります、福沢諭吉の娘に婿入りした福沢桃介。
彼はどのような人物だったのか？
普通、ベルファシの家系は子孫もベルファシです。
幼稚で変な書き方ですが、一族で永久に支配しようとするのがベルファシの特徴です。
しかし、福沢諭吉の子女ら、四男の大四郎を除き、誰を見ても大した人物はいません。
そのまま、慶應義塾大学の教授になったり、芸術家の妻になったり、普通です。
まあ、岩崎弥太郎、渋沢栄一といった人物の子孫と婚姻関係で繋がっていることを除けばですが・・・
その中で、際立って活躍した人物がいます。
諭吉の実の息子ではありません。
次女、ふさの婿養子、岩崎桃介です。
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