今日は、久しぶり更新の、日本皇室始祖鳥サークルにカウントの、国際情勢の分析と予測さん最新からですか。
原田説が中心ですが。
米欧が気候変動と騒ぐ本当の理由
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/175a42c9f35ef7cf98410a5f818ae5bb
【私のコメント】
元外交官の原田武夫氏がブログやyoutubeで「地球温暖化は嘘であり、本当は寒冷化に向かっている。寒冷化によるデフレ・縮小がこれから起きる」と語っている。そして、それを裏付ける記事が2月7日に英デイリーテレグラフ紙に掲載された。その一方でBBCでは温暖化継続との報道が行われている。真実はどこにあるのだろうか？その理由を彼は今朝のtwitterで教えている。
彼が紹介したinvestors.comの記事には欧米諸国が気候変動と騒ぐ本当の理由が書いてあるという。その記事によると、気候変動問題の活動家の真の意図は、産業革命以降の150年間継続した資本主義という経済成長のシステムを変化させることにあるという。資本主義の前に1000年間継続した封建主義システムがゼロ成長であったのと比較して、資本主義では生産は70倍になり労働時間は半分になり寿命は倍増した。この資本主義というシステムを破壊して別のシステムに意識的に変化させることが彼らの使命だという。この記事で取材されているクリスチアナ・フィゲラス女史は元コスタリカ大統領の娘でコスタリカの外交官であり、国連の気候変動関連の委員会の議長を務めているようだ。
常識的に考えれば、資本主義を生み出し運営してきた国際金融資本にとって、資本主義の破壊を目指す活動家達は敵である。しかし、彼女が国際金融資本の世界政策を決定するシンクタンクである英国のチャタムハウスで講演した写真がwikipediaに載っている。国連やチャタムハウスが国際金融資本の牙城であることを考えると、地球温暖化という嘘を流したのは国際金融資本である可能性が高い。また、田中宇も指摘するように、地球温暖化の根拠となる気象データの操作は米英、特に英国が中心になっている。英国が国際金融資本の本拠地である事を念頭に置けば、国際金融資本は自ら、資本主義システムを破壊しようとしている事が判明する。
フィゲラス女史はCenter for Sustainable Development in the Americas (CSDA)を設立した人物である。その背景には、人口と経済の急激な成長は環境を破壊し資源を枯渇させることで文明を崩壊させる恐れがあり、現在の資本主義システムは持続不可能であるという認識があると思われる。これは、資本主義による人類の人口や経済活動の指数関数的な増加を癌細胞や病原性の細菌にたとえれば分かる。悪性度の高い癌や病原性細菌は指数関数的な細胞の増加を起こし、宿主である人間の体内の恒常性が失われて必ず死に至るのである。
このような資本主義の問題点はかなり以前から指摘されてきた。1972年にローマクラブが出版した「成長の限界」がその代表だ。最近の「中国が先進国化して資源を食い尽くし、我々欧米がこれまでのように資源を潤沢に消費できなくなる！」との声もそれに含まれる。ただ、反国際金融資本陣営の国に含まれる日本もまた資本主義の持続不可能を指摘し、先進国自身が資源消費を減らしていくべきだと主張していることも忘れてはならない。そして、中国に代表される中進国・途上国は「人口当たりの炭酸ガス排出が多く環境破壊に責任のある先進国が率先して炭酸ガス排出を減らすべきであり、炭酸ガス排出規制で途上国の発展を抑制することは容認しない」との強い声を上げており、ここに欧米と途上国の間の深刻な対立が存在する。国際金融資本や欧米勢力が中国を敵視するのは、中国の発展が国際金融資本の世界覇権や西洋文明の優越を揺るがすものであるからだ。
国際金融資本はシーパワーであり、中国などのランドパワーと比較して人口が少ないという致命的欠点を有する。それ故、兵士の数が重要な陸軍は弱体であり、兵士の数よりも軍事技術が重要な海軍・空軍など陸軍以外の軍事力で勝負してきた。そのために彼らは科学技術の発展に力を注ぐのである。彼らが作り出した情報技術革命は先進国で高給な職場であった事務職を劇的に減少させつつある。更に現在研究中の人工知能は近い将来に多くの熟練専門職（例えば内科医師）の仕事を機械化していくことを目指している。その結果、先進国ですら高給の職場は殆ど消滅し、一部企業経営者や金融家だけが巨万の富を独占して他の一般大衆は極貧の生活を送るという二極化世界に突入することだろう。極貧の一般庶民は資源消費も減少し、それによって国際金融資本は軍備に潤沢に資源を利用することができるようになる。更に女性を洗脳して働かせることで労働者の供給を増やし賃金を引き下げて金融資本家の収益を増やし、出産適齢期女性が仕事に熱中して子供を産まないように仕向けて人口を削減することで資源消費も削減できる。人口削減が不十分なら第三次世界大戦とかエイズ・SARSなどの生物兵器も利用する。これこそが国際金融資本が目指す理想的な新しい社会経済システムなのだろう。農協の破壊、労働者の残業代廃止などの安倍政権の最近の政策も、このような国際金融資本の一貫した要求が日本に対する地震兵器等での脅迫によって実現されているのだと考えられる。
対する日本は天然資源の枯渇等の限界は理解しているが、廃棄物の再利用・廃棄物からの貴重資源回収などの循環型社会、貧富の格差を縮小して国民全体が資源消費を削減していく方向での解決を模索している。これは江戸時代の日本を一つのモデルにするものであり、国際金融資本とは全く方向性が異なる。この日本型文明モデルを全世界に広めることこそが原田武夫の言う「パックス・ジャポニカ」なのだろう。
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米欧が気候変動と騒ぐ本当の理由
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