深夜の定番巡回サイト省エネチェックしとります。

藤原最新、安倍・竹中潰し、逝けてますね。JFKのマリリンモンロー暗殺説に、オバマの盗聴開き直りに。

それにしても、新ベンチャー革命最新の、米原発訴訟、爬虫類レプタリアンの、狡猾邪悪性、酷いですね。原発そのモノが邪悪なのに、トラブルの憑け回しも、ゴイムですか。

これは、日本の支配階級ダークサイドも、誘導してますね。アヌンナキ残党最高幹部の血筋、血統維持の為に、神はいない、我等が神だ、のカバル、カバリストが。 Φ(^π^;)φ

GFLJ6/11.2013：脱原子力！No Nukes Forever !

http://blog.goo.ne.jp/flatheat/e/d31b5234a99c841054e41dfe8f8c327e

藤原直哉の「日本と世界にひとこと」　2013年６月12日　まず政府の国民監査を

http://fujiwaranaoya.main.jp/130612.mp3

米国サンオノフレ原発廃炉決定と対・三菱重工訴訟：米国発の原発技術のリスクをすべて日本に負わせる対日戦略の第一弾か

http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/32119704.html

１．米サンオノフレ原発廃炉決定：日米原発摩擦勃発か

　マスコミ報道によれば、サザンカリフォルニア・エジソン（SCE）の所有するサンオノフレ原発(注１)の廃炉が決まったようですが、このプラントの機器製造に加わった日本の三菱重工（MHI）の納入機器に不備があったことが原因でSCEは廃炉に追い込まれたとして、MHIを相手取って100億円規模の訴訟が起こされるようです(注２)。なお、SCEがこの訴訟に勝利した後、廃炉費用も別途、MHIに請求する可能性すらあります。

　このような日米原発技術摩擦が勃発することは、2006年、東芝が米ウェスティング・ハウス（WH）の原発事業の買収に踏み切ったとき(注３)、筆者は内心、懸念していました。その懸念が今、表面化し始めたということです。

２．複雑怪奇な日米原発メーカーの系統図

３．米国は世界中の米国発の原発技術のリスクを全部日本に押し付けようとしているのではないか

４．米国発の原発技術のリスクをすべて日本に負わせる対日戦略は極めて戦略的に実行されている

５．1979年制作の映画チャイナ・シンドロームは今日の東電福島事故を予言していた

６．東芝に米国発原発技術を売ったウェスティング・ハウスは何者かに3兆円のご褒美をもらった可能性がある

再稼動強行のために「情報統制」するNWO・自民党

http://kaleido11.blog111.fc2.com/blog-entry-2151.html

PERSONS OF INTEREST (v2), a photo by WilliamBanzai7

自民党に政権交代したとたん、昨年の夏に行われた「将来の原発比率をどうするか」について、国民から広くパブリック・コメントを募集した「2030年エネルギー環境に関する選択肢」調査の重要な部分が閲覧ができなくなっていたことがわかりました。
予想していた通り、自民党による凄まじい国民への情報統制が、すでに始まっているのです。

自民党独裁政権による「再稼動シナリオ」を強行するため、新安全基準案について国民的議論を封じ込める動き

安倍政権は、将来の原発比率をどうするか、昨年の夏に政府が実施した意見聴取会の議事録や、意見公募（パブリックコメント）に寄せられた約9万件の意見の全文など、「国民的議論」の具体的なやりとりが掲載されていたホームページの閲覧ができない状態にしてしまいました。

原発再稼動に反対する国民は、「黙っておれ！」ということです。
ここまで凄まじい「独裁」とは、まったく恐れいる。

★いくらなんでも、ノーテンキなB層も、安倍晋三という本物の狂人が、本当に独裁政権を目指し、国民を完全奴隷にしようとしているかを多少は垣間見ることができたでしょう。

盲目的に、そして、ただ単に雰囲気だけで自民党を支持しているB層が、真っ先に「こうした“恩恵を受ける”ことになる」のに、なんとも酔狂なことです。

その一方、多くの中立の有識者から、「いったい、何のために導入するのか、その目的が分らない」と言われている「マイナンバー制度」ですが、「個人は12桁、法人は13桁 」になるそうです。

いつか、自民党にとって都合の悪い情報は、マイナンバーによって個々に割り当てられたパスワードを入力しないと閲覧できないようになるかも知れません。

そうした情報に、特定の個人が何度アクセスするかによって、「政権（自民党）への“潜在的”反抗度」を自動解析できるようなプログラムを入れれば、誰が自民党に反対しているかが一目瞭然となるはずです。

アメリカやイギリスでは、すでに始まっています。

かねてからネット上では駆け巡っていた「2013年　ビッグブラザーの全地球的監視社会の始まり 」。

良心の呵責に耐えかねたのか、元NSA（米・国家安全保障局）職員が個人情報収集プログラムについて語った ように、オバマ大統領自身が、「NSAとFBIが、米国国内で米国人の通信情報を極秘に収集していたこと」認めたのですから、今まで「単なる陰謀論さ」と一笑に付していた鈍感な人々は、さぞかし青ざめているでしょう。

さらに、ここにきて、若い29歳のNSA職員も告発した ことから、今後、米議会で一大争点になることは避けられないでしょう。

イギリスでも、2～3日前、すでに米国から導入したシステムで盗聴・検閲プログラムによって、英国人のFacebook、skype、e-mail、携帯電話などの更新内容と通話内容が盗聴されていたことが、英国紙「ザ・ガーディアン」などの有力紙によって暴露されました。

英国にお住まいの閲覧者の方々からの情報によれば、「イギリスの保守政党でも反対者が大勢出ていたが、強行されてしまった」とのこと。

こうした国民監視システムが、英国議会の手続きを踏まずに執行されてしまったため、この事件発覚については警察が当たることになったようです。

6日のニューヨークタイムズ紙では、「習近平の訪米などより、政府機関による国民監視のほうが重大事だ」と報道しています。

こうした情報は、同時に日本のマスコミ各社にも大量に届いているはずですが、東京新聞を始め、一部の新聞などの紙媒体以外では、ほとんど報じていません。
テレビは、自民党に完全に統制されています。