統一協会ｖｓ創価学会を煽って、ダークサイド、ひっくり返せれば面白いですね。
なまえのことだま
http://ameblo.jp/oranger13/entry-11963541709.html
十九議席から二議席に激減した「次世代の党」の支持者も【不正選挙】だと大騒ぎになっています！
http://ameblo.jp/64152966/entry-11966027426.html
統一協会 VS 創価学会管理人
日本支配に大きく関わる２大宗教勢力の統一と創価。
今まで、この二つの巨大勢力の関係が、今ひとつ、よく分からなかったのですが・・・権益によっては到る所で対立している可能性があります。
統一協会の田母神（たもがみ）俊雄氏が、公明党を「公明党ぶっつぶせ」と、創価学会にケンカを売り、創価学会が、そのケンカを受けてやろうと立ち上がった。
その結果、「次世代の党」 が、惨敗を喫したといった具合に、ある意味において、非常に分かりやすい構図が見えて来ました。
こと選挙の分野においては、統一協会よりも創価学会の方が、圧倒的に強いことが判明しました。
まあ、CIA内部にしたところで、幾つもの対立が存在する訳ですから、特に、おかしいといった話ではありません。
しかし、こういったところから、不正選挙が明るみに出ることを期待するのも、何やら物悲しいものがありますが、ただ、色々な方面から究明していくことも重要だと思います。
日本における不正選挙は、日米合作から生まれたものでありますから、統一といえども、触れることはタブーになっているはずなのですが、～巨大なダムもアリの一穴から崩壊する～の例えもありますように、何が起こるか分かりません。
少子化対策する気なんかなかった
http://my.shadowcity.jp/2014/12/post-6218.html
子育て給付金休止 来年度、低所得者は６０００円
そもそも消費税というのは逆進性が強いといので知られていて、貧富の格差を増大させるわけです。低所得層でも金持ちでも、生活にかかる費用そのものはさして変わらない。低所得層は収入のほとんどを生活費に使うが、金持ちは一部しか使わない。結果、低所得層の方が、よく多くの比率で税負担をする事になる。税金としては、あまり筋の良くない類いのモノです。
ジョンイルは暗殺じゃないのか？
http://my.shadowcity.jp/2014/12/post-6217.html
２０１１年１２月１６日。この日、金正日（キム・ジョンイル）は朝早く目覚めた。
ジョンウンの周辺では、こういう死に方をした親族が他にもいたような気がするｗ あんな顔して、とんでもない殺人鬼なのかｗ
ミア・シャイマー教授の講演会
http://www.asahi-net.or.jp/~vb7y-td/261218.htm
「攻撃的リアリストの視点から読み解く中国の台頭とロシアのクリミア併合」
今日は１．中国の台頭、２．ウクライナ危機、３。２つの状況でどうなったかを論じる。
米が仕掛けたと言われる石油価格やルーブルの下落は中露を接近させることになり、ドル体制崩壊へ
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201412/article_166.html
◆マレーシア機は間違って撃墜されたのか？
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201412/article_164.html
http://blog.livedoor.jp/nevada_report-investment/archives/4795704.html
ロシアは中銀がとりあえずは介入を行いルーブルを支えていますが、これも効果はなくなりいずれ介入前に暴落した際の１ドル８０ルーブルを超える水準にまで売られ、危機的水準となる１ドル１００ルーブルまで数日で達するかも知れません。
アメリカはドル高政策をとっており、一人勝ちとなりますので、世界中の新興国通貨は売られ続けます。
ロシア、ブラジル、インドネシア、インド、南ア、ベネズエラはその筆頭候補となりますが、ロシアの次にデフォルトになると見られている国はベネズエラであり、デフォルトになる前に原油を増産して資金を稼ごうとなれば、原油価格は更に暴落することになります。
＊ニューヨーク州で環境に悪いとして、シェールガス・石油開発禁止判決が出ており、一時的に原油価格が上昇しています。
因みに、この判決が全米で効力を持ち始めますと、日本企業でシェールガス開発に莫大な投資をした商社や企業はとんでもない不良債権を抱えることになります。
その額は現状復帰コストも含めれば数兆円にも達するかも知れません。
アメリカはドル高政策をとっており、一人勝ちとなりますので、世界中の新興国通貨は売られ続けます。
ロシア、ブラジル、インドネシア、インド、南ア、ベネズエラはその筆頭候補となりますが、ロシアの次にデフォルトになると見られている国はベネズエラであり、デフォルトになる前に原油を増産して資金を稼ごうとなれば、原油価格は更に暴落することになります。
＊ニューヨーク州で環境に悪いとして、シェールガス・石油開発禁止判決が出ており、一時的に原油価格が上昇しています。
因みに、この判決が全米で効力を持ち始めますと、日本企業でシェールガス開発に莫大な投資をした商社や企業はとんでもない不良債権を抱えることになります。
その額は現状復帰コストも含めれば数兆円にも達するかも知れません。